SOR有効でいただいた注文は、当社が運営する注文マッチングシステム(Rクロス®)にて、マーケットメーカー(機関投資家)から流動性の提供を受け、お客様の注文が大阪取引所の最良気配価格と同値または有利な価格で約定できる場合のみマーケットメーカーの注文とマッチングを行い、大阪取引所の立会外取引(J-NET市場)にて約定します。マッチングできなかった注文は大阪取引所の立会市場に回送します。
マーケットメーカーとのマッチングにより有利な価格で約定する場合は価格改善効果と取引手数料減額による取引コストの改善が期待でき、同値で約定する場合は価格改善効果はありませんが、取引手数料減額による取引コストの改善が期待できます。
マーケットスピード II でSOR注文の設定を変更する場合
1環境設定→2注文・約定1→3SOR注文 先物OPを有効または無効→4適用
iSPEED先物OPでSOR注文の設定を変更する場合
メニューのアプリ設定より、SOR注文を有効にするをタップ(白丸が右で有効、左で無効)
Rクロス®とはいわゆるダークプール*のひとつで、当社が運営している注文のマッチングシステムです。
一般に、有価証券等の取引を行う私設の取引プラットフォームのうち、気配値等の取引前の注文の情報の開示がなされないものをいいます。
■目的
約定価格改善効果と安価な取引手数料による取引コストの改善
■対象取引
先物・オプション
■取引銘柄
大阪取引所の日経225先物・日経225ミニ先物・日経225オプション・日経225ミニオプション
■呼び値
0.1円
■売買単位
原則1枚単位ですが、ミニオプションのみ10枚以上10枚単位となります。
■取引時間
日中立会8:45~15:10、夜間立会16:30~翌5:55(当社指定の祝日取引日についてもご利用できます。)
■注文方法及び種類
執行数量条件:指値(FAS/FAK/FOK)、成行(FAK/FOK)、逆指値注文、逆指値付通常注文
執行時間条件:「当セッション」、「期間指定」、「取引最終日」
■価格情報の開示
大阪取引所で約定したものは立会約定として、Rクロス®を通じて約定したものは立会外(J-NET)で約定したものとして公表されます。
■取引手数料
SOR有効設定により立会外取引(J-NET市場)で約定した注文は、通常手数料より安価な取引手数料(J-NET取引手数料)が一部銘柄において適用されます。
銘柄名 | 立会取引手数料 | J-NET取引手数料 |
---|---|---|
日経平均株価指数先物取引(日経225先物取引) | 275円 | 220円 |
日経225ミニ先物取引 | 38.5円 | 27.5円 |
■取引チャネル
マーケットスピード、マーケットスピード II、iSPEED先物OP
■売買停止・制限等
次に掲げる場合は、当社はRクロス®への回送を停止するなど売買を制限することがあります。
Rクロス®の取引参加者は、マーケットメーカー(機関投資家)を含む、当社お客様です。
Rクロス®は当社が運営する注文のマッチングシステムです。
名称 | 楽天証券株式会社 |
---|---|
自己勘定取引の有無 | 無し |
■通常の大阪取引所への取次
お客様のご注文は、大阪取引所へ取次ぎます。
■Rクロス®を通じた取引の場合
SOR有効で発注された注文は、マーケットメーカー(機関投資家)とのマッチングにより、お客様にとって手数料まで含めたお客様の取引コストの最小化を目的とし、Rクロス®へ優先して回送されます。
Rクロス®内でマッチングした注文は立会外取引(J-NET市場)での約定となり、マッチングしなかった注文は立会市場へ回送します。
SOR有効で発注された注文のうち、成行又は大阪取引所の最良売気配より高い指値もしくは同値の買い注文は大阪取引所の最良売気配と同値の指値注文とし、また、成行又は最良買気配より低い指値もしくは同値の売り注文は大阪取引所の最良買気配と同値の指値注文としてRクロス®に回送され、対当するマーケットメーカー(機関投資家)の注文とマッチング可否を確認します。全部、又は一部がマッチング可能と判定された注文については、立会外取引(J-NET市場)で約定、マッチングが出来なかった注文、及び、残数量がある注文は、大阪取引所に回送されます。Rクロス®で大阪取引所の最良気配価格より有利、又は同値となる約定の可能性がないと判断する場合は、全数量を大阪取引所へ発注いたします。
大阪取引所の最良気配価格と同値または、有利な価格で約定します。
確認方法
下記の先物OP注文照会画面で、注文時の大阪取引所の価格判定情報・最良気配・価格改善効果・手数料減額・改善効果合計を確認することができます。立会市場の最良気配値と同値による約定で価格改善がない場合は、対象外理由欄に「SOR有効設定時のルール(同値の場合はRクロスを優先)によるため」と表示され、手数料減額欄に取引コストの改善額が表示されます。
上記以外のご不明点については、お客様サポートからお問い合わせください。
次のような場合の注文はRクロス®へ回送されず、直接、大阪取引所の立会市場へ執行いたします。
当社は、以下に掲げる事項によりお客様に生じる損害については、その責を負わないものとします。
当社は、いかなる場合にも、あらゆる種類の、お客様に関する営業の損失、得べかりし利益の喪失および間接損害について責任を負わないものとします。
先物・オプションの価格は、対象とする株価指数や商品市場の相場の変動等により上下しますので、これにより損失が生じるおそれがあります。また、先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引をおこなうことができ、大きな損失が発生する可能性があります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。大阪取引所において、同一の先物・オプション口座で指数先物取引以外の先物取引又はオプション取引(商品先物取引、オプション取引)を取引する場合、当該先物・オプション取引口座内での取引の証拠金は一体として計算・管理されるため、指数先物取引以外の取引において相場の変動により証拠金が不足し、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要になる場合があります。また、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、それが対象の先物取引に関して発生したものでなくても、その他の先物・オプション取引の建玉が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。オプション取引はオプションを行使できる期間には制限があります。また、オプションの市場価格は、現実の株価指数の変動等に連動するとは限りません。価格の変動率は現実の株価指数の変動率に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。
オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使または転売をおこなわない場合には権利は消滅し、買方は投資資金の全額を失うことになります。
売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、売方は、オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れまたは預託しなければなりません。大阪取引所において、同一の先物・オプション口座でオプション取引以外の先物取引(指数先物取引、商品先物取引)を取引する場合、当該先物・オプション取引口座内での取引の証拠金は一体として計算・管理されるため、オプション取引以外の取引において相場の変動により証拠金が不足し、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要になる場合があります。また、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、それが対象のオプション取引に関して発生したものでなくても、その他の先物・オプション取引の建玉が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。売方は、権利行使の割当てを受けた際には必ずこれに応じる義務があり、権利行使価格と最終清算指数(SQ値)の差額を支払う必要があります。
1枚あたり以下の取引手数料がかかります。
銘柄名 取引手数料
日経225先物取引 275円(税込)/枚
日経225ミニ先物取引 38.5円(税込)/枚(1円未満切捨)
日経225マイクロ先物取引 11円(税込)/枚
東証グロース市場250指数先物取引 41.8円(税込)/枚(1円未満切捨)
金先物・白金先物・銀先物・パラジウム先物・ゴム先物・とうもろこし先物・大豆先物・小豆先物取引 275円(税込)/枚
金ミニ先物・白金ミニ先物・金スポット・白金スポット取引 77円(税込)/枚
日経225オプション取引は1取引あたり、日経225ミニオプションは1枚あたり以下の手数料がかかります。
銘柄名 取引手数料
日経225オプション取引 売買代金の0.198%(税込)最低手数料198円(税込)(1円未満切捨)
日経225ミニオプション取引 19.8円(税込)/枚(1円未満切捨)
先物・オプション取引をおこなうには、委託証拠金の差し入れが必要です。必要委託証拠金はVaR方式(特定のポジションを一定期間保有すると仮定した場合において、将来の価格変動により一定の確率の範囲内で予想される損失をカバーする額を計算する方法)によって計算され、「(取引所証拠金額×当社が定める証拠金掛目)-ネット・オプション価値総額+先物両建て証拠金」となります。
※先物両建て証拠金=銘柄ごとの両建て枚数×両建てにかかる限月の中で最も高い1枚あたりの取引所証拠金額×当社が定める証拠金掛目
※先物両建て証拠金は、価格の変動に損益が連動しない建玉(両建玉)を保有している場合であっても、上記算出式に基づく証拠金額が必要です。
※両建て取引は経済合理性に欠くおそれがあり、費用も二重にかかることをご理解のうえで、お取引ください。