2024年4月26日
2010年以降、スマホのアップル、パソコンのマイクロソフト、ネット通販のアマゾン、検索エンジンのグーグル、SNSのフェイスブック、動画サイトのYouTubeなど、米国ハイテク企業のサービスは私たちの日々の生活に欠かせない存在となってきています。
ここ数年、こうした米国ハイテク株への投資は人気を集めていますが、あなたの米国株投資はマグニフィセント・セブンに偏りすぎてはいないでしょうか？
GAFAM（ガーファム）という言葉を聞いたことがあるでしょうか？
Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoftの頭文字を取った略語で、グローバルなサービスを展開している米国の巨大IT企業の5社を指します。そして最近では、このGAFAMにテスラとエヌビディアを加えた大手7社を「マグニフィセント・セブン」と呼ぶようになっています。
中でも、半導体大手エヌビディアの時価総額は2024年3月1日の終値で2兆米ドルを超え、米国企業としてマイクロソフトとアップルに次ぐ3位となり、注目を集めました。
出所：ブルームバーグ、期間：2019年3月15日～2024年3月15日。
「マグニフィセント・セブン」は、2023年初頭から米国株式市場を牽引しており、2023年のS&P500指数の上昇は主にこの7社の時価総額の増加によるもので、同指数の時価総額に占める上位10銘柄の割合は数十年ぶりの集中度となっています。
米国市場は近年、大幅な下落と回復を繰り返しながらも、過去最高値を更新してきましたが、「この先、大きな相場調整が差し迫っているのではないか」、「不安定な相場環境の中でどう分散すればいいのか」というお悩みをしばしば耳にします。
「歴史は繰り返さないが、韻を踏む」、過去と全く同じ市場環境はないものの、過去の相場動向は今後の投資指針としては有用です。
| ティッカー | 銘柄名 | S&P500指数における組入比率 （1999年12月31日時点） |
|---|---|---|
| MSFT | マイクロソフト | 4.89% |
| GF | ゼネラル・エレクトリック | 4.12% |
| CSCO | シスコシステムズ | 2.84% |
| WMT | ウォルマート | 2.50% |
| XOM | エクソンモービル | 2.26% |
| ティッカー | 銘柄名 | S&P500指数における組入比率 （2024年2月29日時点） |
|---|---|---|
| MSFT | マイクロソフト | 7.18% |
| AAPL | アップル | 6.18% |
| NVDA | エヌビディア | 4.57% |
| AMZN | アマゾン・ドット・コム | 3.76% |
| GOOG/GOOGL | アルファベットクラスC/クラスA | 3.54% |
出所：ファーストトラスト、ファクトセット、期間：1985年1月31日～2024年2月29日。
分散投資と一口に言っても、個別銘柄への分散、セクターへの分散、地域や国別への分散など、いろいろ切り口がある中で、何をどう分散したらよいかは、気になるところです。
米国の主要株価指数は基本的に時価総額加重（キャップウェイト）で算出しており、各銘柄の組入比率は銘柄の時価総額を全銘柄の時価総額の合計で割るため、時価総額の大きい大型株の組入比率が高く、浮動株調整の影響を受けやすくなります。
これとは異なり、規律に従って定期的にリバランスすることができるのが均等加重（イコールウェイト）で、すべての構成銘柄が同じウェイトで割り当てられるのが特徴です。しかし、各銘柄を同じウェイトに維持するため、ポートフォリオ内での売買頻度が多くなるので、取引コストが高くなる可能性があります。
みなさん、「辰巳天井、午尻下がり、未辛抱、申酉騒ぐ、戌は笑い、亥固まる、子は繁栄、丑はつまずき、寅千里を走り、卯は跳ねる」 という干支にまつわる相場格言はご存じでしょうか？
2024年は「辰年」、2022年から続いているウクライナ戦争や、先が見えない中東情勢、欧米の金融政策、11月の米大統領選挙など世界の株式市場に影響を与える出来事が多くありそうです。どのような投資戦略をとればよいのか、3つのポイントを抑えましょう！
柔軟性のあるポートフォリオを構築するには、堅実なファンダメンタルズを示す企業を見極めることが重要です。強固なバランスシートを持つ資本力のある企業は、長期にわたり株主により高い安定性とパフォーマンスを提供する可能性があります。
「ファーストトラスト キャピタル ストレングス ETF（FTCS）」は、過去のボラティリティが比較的低く、強固な市場ポジションを持つ資本力のある企業に投資するためのマルチファクター・アプローチを提供します。組入銘柄の選定プロセスでは、高い流動性、収益成長力、財務力と利益成長の実績を持つ企業を探すためのスクリーニングを行います。
出所：ファーストトラスト、2024年3月15日時点。
出所：ファーストトラスト、2023年12月末時点。
また、セクター配分では1業種あたりの組入比率は最大30%とします。
ある業種の比率が30%を超える場合、その業種内のランキング下位の銘柄が除外され、別の業種の適格証券と入れ替えられます。このプロセスは、比率が30%を超える業種がなくなるまで繰り返されます。
テクノロジー企業に投資したい場合、NASDAQ100指数に連動するETFを売買する方が多いかと思いますが、NASDAQ100指数の組入銘柄は必ずしもテクノロジー企業ではありません。
「ファーストトラスト ナスダック100 テクノロジーセクター指数ファンド（QTEC）」は2006年4月から運用開始され、NASDAQ 100テクノロジー・セクター指数への連動を目指すETFです。NASDAQ100指数のうち、業界分類ベンチマークに従ってテクノロジー業界に分類される銘柄に均等加重で投資します。組入銘柄は、①金融事業会社に属しない、②1日出来高の3ヵ月平均が20万株以上、などの条件を満たす必要があります。四半期毎にリバランスを行いますが、NASDAQ100指数に入れ替えがある場合はその都度、再構成されます。
出所：ファーストトラスト、2024年3月15日時点。
出所：ファーストトラスト、2024年3月15日時点。
多くの配当成長戦略では、過去の配当成長率をベースにスクリーニングしています。しかし、過去の配当実績は、企業がそれを維持することを保証するものではありません。
「ファーストトラスト 増配アチーバーズETF（RDVY）」は過去の配当実績に加えて、将来的要因（長期的に配当引き上げを継続する能力）を含めることにより、より質の高い配当成長企業を選別します。従来の配当支払戦略とは異なり、過去5年間の配当成長率が高いセクターにより多くウェイトをかける方針で、各セクターへの投資比率は最大30%となります。
出所：ファーストトラスト、2024年3月15日時点。
出所：ファーストトラスト、2024年1月末時点。
◆ 財務基準の詳細条件：
| SPDAUDP S&P500R®Dividend Aristocrats Index |
DAA Nasdaq US Broad Dividend Achievers Index |
DJDVY Dow Jones U.S. Select Dividend Index |
SP500 S&P500®Index |
RDVY First Trust Rising Dividend Achievers ETF |
|
|---|---|---|---|---|---|
| 組入銘柄数 | 67 | 402 | 99 | 503 | 50 |
| 1年間の配当成長率 | 4.90% | 5.90% | 4.30% | 6.70% | 7.90% |
| 3年間の平均配当成長率 | 6.20% | 6.90% | 4.30% | 7.40% | 10.80% |
| 5年間の平均配当成長率 | 6.20% | 7.40% | 4.60% | 7.80% | 11.30% |
| 10年間の平均配当成長率 | 7.70% | 9.00% | 6.00% | 9.00% | 12.70% |
| 時価総額の平均値 | $44.45billion | $12.24billion | $17.89billion | $31.91billion | $43.83billion |
| 3年間の平均利益成長率 | 8.10% | 12.20% | 6.70% | 16.00% | 22.00% |
| 10年間の平均利益成長率 | 6.90% | 8.10% | 4.40% | 9.20% | 10.20% |
| 配当性向 | 49.80% | 44.00% | 60.20% | 32.10% | 28.70% |
| 株価収益率 | 20.8 | 21 | 12.5 | 23.8 | 11.4 |
| 株価純資産倍率 | 3.4 | 4 | 1.7 | 4.3 | 2.1 |
| 現預金借入金比率 | 15.50% | 14.90% | 12.40% | 16.90% | 61.30% |
出所：ファーストトラスト、キャピタルIQ、2024年1月末時点。
ETF調査会社のETFGI（本社ロンドン）によると、世界のETF資産規模は2024年2月末時点で12.25兆ドル（約1,780兆円）を達し、直近5年間で約2.5倍に成長しました。
ここ数年では、上場本数と資産残高が顕著に伸びているアクティブ運用型ETF、今年初頭に上場したビットコインETFなども注目を集めています。
ファースト・トラスト社（米国イリノイ州）は、1991年設立以来30年間にわたり、長期投資をベースに、株式や債券のETF に加え、テーマ型のETF やコモディティ関連ETF まで、200本を超える多様なETFを運用している米国第6位のETF運用会社です。
楽天証券では、ファーストトラスト 増配アチーバーズETF(RDVY)、ファーストトラスト ナスダック AI & ロボティックスETF(ROBT)など、米国ETF38銘柄の取扱いがあります。
運用資産残高は、2023年12月末時点で2,109億ドル（約30兆円、1ドル＝145円）になります。毎年発表のバロンズ・ベストファンドファミリー・ランキングの株式部門にて、2018年および2019年の2年連続No.1を記録しました。
出所：ファーストトラスト
4年に1度に行われるアメリカ大統領選挙、いまや米国と世界の行方を左右する重要なイベントとなっています。実は、本選挙（投票日）に向けた動きは1年以上前から始まり、アメリカ国民の一大祭りです。
選挙当日やその前後には、大統領の任期4年が株式市場にどのような影響を与えるかについて、しばしば不安が生じます。以下は各選挙サイクルの年ごとのS&P500指数のパフォーマンスとなります。過去92年間、S&P500指数は73％の確率でプラス・パフォーマンスを記録し、年平均トータル・リターンは11.54％でした。
出所：ファーストトラスト、モーニングスター、2023年12月末時点。
過去の選挙期間におけるS＆P500指数パフォーマンスからみると、92年間中の67年間（73％）がプラスのパフォーマンスとなり、選挙サイクル4年間の平均トータル・リターンは46.18%、共和党政権時の年間平均トータル・リターンは7.85%、民主党政権時の年間平均トータル・リターンは14.93%でした。
また、民主党と共和党のそれぞれのプリンシパルと各候補者の政策によって、セクター別、テーマ別のパフォーマンスもさまざまでした。
| 1993 | 1997 | 2001 | 2005 | 2009 | 2013 | 2017 | 2021 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ホワイトハウス | 民主党 | 民主党 | 共和党 | 共和党 | 民主党 | 民主党 | 共和党 | 民主党 |
| 上院 | 民主党 | 共和党 | 民主党 | 共和党 | 民主党 | 民主党 | 共和党 | 民主党 |
| 下院 | 民主党 | 共和党 | 共和党 | 共和党 | 民主党 | 共和党 | 共和党 | 民主党 |
| S&P500指数 | 10.00% | 33.32% | -11.89% | 4.91% | 26.45% | 32.37% | 21.82% | 28.68% |
| 通信サービス | 14.34% | 41.25% | -12.24% | -5.63% | 8.93% | 11.47% | -1.25% | 21.57% |
| 一般消費財 | 14.64% | 34.34% | 2.78% | -6.36% | 41.30% | 43.08% | 22.98% | 24.43% |
| 生活必需品 | -3.87% | 32.87% | -6.42% | 3.58% | 14.89% | 26.14% | 13.49% | 18.63% |
| エネルギー | 15.87% | 25.21% | -10.45% | 31.36% | 13.78% | 25.05% | -1.01% | 54.35% |
| 金融 | 10.59% | 47.97% | -8.94% | 6.47% | 17.15% | 35.39% | 22.14% | 34.87% |
| ヘルスケア | -8.19% | 43.72% | -11.96% | 6.46% | 19.70% | 41.46% | 22.08% | 26.13% |
| 資本財 | 18.56% | 26.97% | -5.74% | 2.30% | 20.93% | 40.64% | 21.01% | 21.10% |
| 情報技術 | 21.71% | 28.56% | -25.87% | 0.99% | 61.72% | 28.42% | 38.81% | 34.52% |
| 素材 | 13.46% | 8.41% | 3.40% | 4.39% | 48.58% | 25.60% | 23.84% | 27.28% |
| 不動産 | － | － | － | 7.36% | 20.79% | -1.53% | 10.85% | 46.14% |
| 公益事業 | 13.64% | 24.68% | -30.40% | 16.83% | 11.91% | 13.21% | 12.10% | 17.67% |
出所：ファーストトラスト、モーニングスター、2023年12月末時点。
日本では2023年6月末、東京証券取引所（東証）が特定の指数に連動しないアクティブ運用型ETFの上場制度を導入すると発表し、同年9月7日、第一陣となる6銘柄が新規上場しました。
米国では、2012年に債券アクティブETFが初登場し、2019年に米国証券取引委員会（SEC）がアクティブETFに関する保有銘柄の日々開示規制を緩めたことをきっかけに、アクティブ運用ETF市場の拡大ペースが加速しており、市場全体に占めるアクティブETFの割合は徐々に高まっています。2023年以降は、従来のアクティブ運用ファンドを、より低コストのアクティブ運用ETFに置き換える動きも進んでいます。2020年以降は、新規上場ETFに占めるアクティブ運用型ETFの本数は指数連動型ETFを上回りました。
出所：ファーストトラスト、ブルームバーグ、2024年1月末時点。
債券は、国や地方公共団体、民間企業などが資金を調達するために発行する借用証書で、保有期間中に定期的な「利子」、および、満期時に元本またはあらかじめ約束した｢額面金額｣を受取ることができます。債券は全ての金融商品の中で最も種類が豊富で、発行体や通貨、利払い方式、償還期間、投資適格などに応じて、自分の投資目的とリスク許容度に適応するものを選ぶことが魅力です。
出所：ファーストトラスト、ブルームバーグ、2024年2月末時点。
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
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取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
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〔米国株式信用取引〕
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米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
