2022年11月18日(金)より、投資信託4銘柄を新たに取扱開始
[運用方針]
世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等に投資します。経済・社会の変化を見越し、成長性を重視した投資アプローチをとります。不動産投資信託や不動産関連企業の物件所有状況やESGに関する豊富なデータを活用したポートフォリオ構築を実施します。世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等の運用において確かな実績を持つシュローダー・グループの運用力とグローバル・ネットワークを最大限に活用します。
[運用方針]
主として、わが国のインバウンド関連企業の株式に投資を行います。銘柄選定にあたっては、インバウンド需要からの波及効果による成長に着目します。
[運用方針]
アジア次世代通信関連企業の株式に投資を行います。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、アジア次世代通信関連企業の中から技術・サービスの先進性に着目し、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定します。
ファンド名 | 委託会社名 |
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シュローダー・グローバル・リートESGフォーカス・ファンド(予想分配金提示型) | シュローダー・インベストメント・マネジメント |
シュローダー・グローバル・リートESGフォーカス・ファンド(資産成長型) | シュローダー・インベストメント・マネジメント |
インバウンド関連日本株ファンド(ビジット・ジャパン) | 三井住友トラスト・アセットマネジメント |
次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド(THE ASIA 5G) | 三井住友トラスト・アセットマネジメント |
2022年11月18日(金) 午前9時頃から注文受付開始
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)および管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。