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投資信託新規取扱いのお知らせ(2024年2月16日)

2024年2月16日(金)より、投資信託4銘柄を新たに取扱開始

楽天・モーニングスター・ワイド・モート・フォーカス・インデックス・ファンド(楽天・ワイド・モート)

[運用方針]

Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数(円換算ベース)に連動する投資成果を目指します。原則として、為替ヘッジは行いません。効率的な運用を行うために、投資信託財産で保有する有価証券の貸付取引を行う場合があります。

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フィデリティ・USリート・ファンド(隔月決算型)(為替ヘッジなし)

[運用方針]

主として米国の取引所に上場(これに準じるものを含みます。)されている不動産投資信託(リート)に投資を行ないます。目標分配率として年2.0%(各決算時約0.33%)相当に応じた分配を行なうことを目指します。ファンドの配当利回りがベンチマーク以上となることを目指して運用を行ないます。FTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)をベンチマークとします。ポートフォリオの構築にあたっては、長期的に潜在成長性の高いリートを選定し、組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮します。組入れリートの選定に際しては、リート専任の調査・運用スタッフによる投資価値の分析に加え、米国および世界の主要拠点の株式アナリストによる企業調査情報も活用されます。「ファミリーファンド方式」により運用を行ないます。

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フィデリティ・Jリート・アクティブ・ファンド(隔月決算型)

[運用方針]

フィデリティ・Jリート・マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券への投資を通じて、わが国の取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている不動産投資信託証券(リート)(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。)を主な投資対象とし、投資信託財産の成長を図ることを目標として運用を行ないます。目標分配率として年2.5%(各決算時約0.42%)相当に応じた分配を行なうことを目指します。マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持します。

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フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド(隔月決算型)(為替ヘッジなし)

[運用方針]

米ドル建て高利回り事業債(以下「ハイ・イールド債券」といいます。)を中心に分散投資を行ない、高水準の利息等の収入を確保するとともに、値上り益の追求を目指します。目標分配率として年4.0%(各決算時約0.67%)相当に応じた分配を行なうことを目指します。格付けに関しては、主に、Ba格(ムーディーズ社)以下またはBB格(S&P社)以下の格付けの事業債に投資を行ない、一部、格付けを持たない債券や、米国以外の国の発行体の高利回り事業債を組入れることもあります。銘柄選択に関しては、個別企業分析により判断します。個別企業分析にあたっては、アナリストによる独自の企業調査情報を活用し、個別の企業の信用分析と現地のポートフォリオ・マネージャーによる「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行ないます。高利回り事業債の組入率は原則として高位を維持します。原則として外貨建資産の為替ヘッジは行ないません。「ファミリーファンド方式」による運用を行ないます。ハイ・イールド債券の代表的な指数であるICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円換算)をベンチマーク(運用目標)とし、長期的に当該インデックスを上回る運用成果をあげることを目標とします。(ベンチマークとの連動を目指すものではありません。)

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注文開始時間

2024年2月16日(金) 午前9時頃から注文受付開始

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総合口座をお持ちでない方

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)および管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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