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インドネシア、タイ、フィリピンのETF3銘柄を取扱開始！

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このたび、楽天証券では、アジアの新興国であるインドネシア、タイ、フィリピンの株式をそれぞれ投資対象とする、「iシェアーズ® MSCI インドネシア・インベスタブル・マーケット・インデックス・ファンド(EIDO)」、「iシェアーズ® MSCI タイ・インベスタブル・マーケット・インデックス・ファンド（THD）」、「iシェアーズ® MSCI フィリピン・インベスタブル・マーケット・インデックス・ファンド(EPHE)」の取扱を2010年11月26日（金）現地約定分より開始いたしました。これにより、ネット証券ではじめて、ETFにて、将来高い成長が見込まれるインドネシア、タイ、フィリピンの株式への投資が可能になりました。

銘柄名	特徴	注文
iシェアーズMSCIインドネシア・インベスタブル・マーケット・インデックス・ファンド（EIDO)	MSCIインドネシア・インベスタブル・マーケット・インデックスへの連動を目指します。
iシェアーズMSCIタイ・インベスタブル・マーケット・インデックス・ファンド（THD)	MSCIタイ・インベスタブル・マーケット・インデックスへの連動を目指します。
iシェアーズMSCIフィリピン・インベスタブル・マーケット・インデックス・ファンド（EPHE)	MSCIフィリピン・インベスタブル・マーケット・インデックスへの連動を目指します。

※1 出所：外務省ホームページ「各国・地域情勢（タイ王国）」
※2 出所：国連統計局「人口動態統計報告」（利用可能な最新の国勢調査（2008年-2009年）
※3 出所：外務省ホームページ「各国・地域情勢（インドネシア共和国）」
※4 出所：外務省ホームページ「各国・地域情勢（フィリピン共和国）」
※5 ブラックロック調べ（2010年10月末時点）
※6 対象指数が保有している銘柄数

インドネシア、タイ、フィリピンのGDP予測成長率は、平均で日本の約7.26倍※

IMFの予測データによると、インドネシア、タイ、フィリピンは、日本やG7（米国、ドイツ、イギリス、フランス、イタリア、カナダ、日本の先進７ヶ国）よりも高い経済成長が予想されています。また株価指数推移のグラフから、日本や米国よりも、過去約10年間、平均すると株価パフォーマンスが高かったこともわかります。

※ 出所：IMF World Economic Outlook Database, October 2010)のデータに基づき、ブラックロック・ジャパンが作成。
ご留意いただきたい事項:
エマージング諸国への投資は先進国市場に投資する場合と比べて、投資先の国の政治・経済事情、通貨・資本規制等の要因により、より大幅に個別企業の株価が変動することが考えられ、それに伴い、ETFの価格が大幅に変動することがあるほか、売買等が不能となる場合があります。上記の図表・コメントは、アジア新興国の経済環境及び市場動向につき、作成日時点での各種統計情報及びブラックロックのコメントをご紹介するものであり、将来の投資成果を保証するものではありません

銘柄名	特徴	注文
iシェアーズMSCIインドネシア・インベスタブル・マーケット・インデックス・ファンド（EIDO)	MSCIインドネシア・インベスタブル・マーケット・インデックスへの連動を目指します。
iシェアーズMSCIタイ・インベスタブル・マーケット・インデックス・ファンド（THD)	MSCIタイ・インベスタブル・マーケット・インデックスへの連動を目指します。
iシェアーズMSCIフィリピン・インベスタブル・マーケット・インデックス・ファンド（EPHE)	MSCIフィリピン・インベスタブル・マーケット・インデックスへの連動を目指します。

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楽天証券取扱い新興国関連商品一覧

銘柄名	特徴	注文
iシェアーズMSCIマレーシア・・インデックス・ファンド（EWM)	MSCIマレーシア・インデックスへの連動を目指します。
iシェアーズMSCIメキシコ・インデックス・ファンド（EWW)	MSCIメキシコ・インデックスへの連動を目指します。
iシェアーズMSCI台湾インデックス・ファンド（EWT)	MSCI台湾インデックスへの連動を目指します。
iシェアーズMSCI韓国インデックス・ファンド（EWY)	MSCI韓国インデックスへの連動を目指します。
iシェアーズMSCIブラジル・インデックス・ファンド（EWZ)	MSCIブラジルインデックスへの連動を目指します。
iシェアーズMSCI南アフリカ・インデックス・ファンド（EZA)	MSCI南アフリカインデックスへの連動を目指します。
iシェアーズFTSE/新華チャイナ２５インデックス・ファンド（FXI)	FTSE/新華チャイナ２５インデックスへの連動を目指します。

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。

米国株式信用取引には、上記の取引手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
米国株式信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は当社が指定する30万円相当額、新規建て時に最低必要な委託保証金率は50％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が30％です。委託保証金の保証金率が30％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。