2013年8月31日(土)、「資産残高の推移」に新機能を追加し、さらに投資信託の運用状況が分かりやすくなりました。人気のサービス・投信積立の状況が、より便利にご確認いただけるようになりました。
ログイン後のウェブページ内「ポートフォリオ・資産状況」内の「資産残高の推移」に新機能「投信運用状況」が加わりました。
本機能により、投信積立サービスをご利用の方は、毎月の買付金額と買付数量(口数)の推移をご確認いただきやすくなりました。積立投資の醍醐味である「ドルコスト平均法」をぜひ実感してみてください。
「保有商品一覧」と同様に、保有している投資信託の「評価額」、「評価損益」、「保有数量」、「平均取得価額/個別元本」、「基準価額」をご覧いただけます。
各月の「買付数量」、「買付金額」、「分配金」、 また買付時の「基準価額」がご確認いただけます。
さらに、今後「累計買付金額」や「投信残高」の情報を追加し、お客様の資産管理に、一層お役立ていただけるよう改善する予定ですのでご期待ください。
積立投資の醍醐味の一つは「ドルコスト平均法」。
ドルコスト平均法とは、「金融商品を購入する際、一度にまとめて購入するのではなく、同額ずつ時間分散して購入した場合、
金融商品の価格(本画面では基準価額)が高いときは数量(本画面では口数)を少なく、逆に価格が低いときには数量を多く購入することができる」投資手法を指します。
このメリットは、購入単価(投本画面では個別元本)を長期的には引き下げることができる点。
本画面をご覧いただくことで、基準価額と購入口数の関係を一目で確認することが可能となり、積立投資におけるドルコスト平均法の効果を実感しやすくなります。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
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