【米国株式】インド企業、半導体関連企業など新規銘柄の取扱い開始！

2017年6月30日（金）現地約定分から、米国に上場している以下の13銘柄の取扱いを開始致します。

今回取扱い開始となるのは、新興国の雄・インドで事業を展開するアジューレ・パワー・グローバル（AZRE）やメイクマイトリップ（MMYT）、半導体製造プロセスに携わるコヒーレント（COHR）やタワー・セミコンダクター（TSEM）など、幅広い業界の企業となります。

新規取扱い銘柄

ティッカー	銘柄名	銘柄名	業種	情報
AZRE	アジューレ・パワー・グローバル	NYSE	電力	株価	企業情報	チャート
AZRE	インドの太陽光発電企業。太陽光による電力を供給するほか、ソーラー・パネルなど各種設備の備え付け工事も取り扱う。スマートシティ関連の案件にも携わるなど、同国における太陽光発電業者として高いプレゼンスを誇る。
CLSN	セルシオン	NASDAQ	医療サービス	株価	企業情報	チャート
CLSN	米国の医薬品会社で、がんやその他疾病に関する温熱治療器を開発する。肝臓・乳がん治療時にドキソルビシン封入リポソームを温熱で活性化させる製品提供に注力。
COHR	コヒーレント	NASDAQ	半導体製造	株価	企業情報	チャート
COHR	理科学用・産業用レーザ、およびレーザ計測機器の製造・販売会社として世界最大の実績を誇る。主要顧客は半導体製造機器メーカーなど。米国での特許件数は約400件。
CTLT	キャタレント	NYSE	医療サービス	株価	企業情報	チャート
CTLT	医薬品および生物製剤の開発サービスからデリバリー技術、供給ソリューションまでを手掛ける大手企業。世界中の大手・新興製薬会社を顧客としており、拠点数は30以上。
EROS	エロス・インターナショナル	NYSE	エンターテイメント	株価	企業情報	チャート
EROS	インドの大手映画製作・配給会社。英国、米国、オーストラリア、アラブ首長国連邦向けなど国外にもフィルムを配給するなど、インドのエンターテイメント産業の代表格に位置づけられる。
HDS	HDサプライ・ホールディングス	NASDAQ	コングロマリット	株価	企業情報	チャート
HDS	米国の持ち株会社。事業は、①照明関連製品などの「設備メンテナンス」、②上下水関連の資材を販売する「ウォーターワークス」、③配電製品や発電所のメンテナンス資材を手掛ける「パワー・ソリューション部門」、④建設業で用いる工具や化学薬品を扱う「建設・産業ホワイトキャップ」、の大きく4事業。
ICHR	コル・ホールディングス	NASDAQ	半導体製造	株価	企業情報	チャート
ICHR	半導体製造装置向けのガス及び液体の供給装置メーカー。特殊ガスの計測と送達、モニター、コントロールなどをサービス内容とする。アプライド・マテリアルズ（AMAT）、LAMリサーチ（LRCX)などが大手顧客。
MMYT	メイクマイトリップ	NASDAQ	ソフトウェア・サービス	株価	企業情報	チャート
MMYT	インドの大手オンライン旅行代理店。ウェブサイト｢makemytrip.com｣を通じ、インド国内外の旅行の検索や予約サービスを提供。インド20都市のほか、ニューヨークとサンフランシスコにもオフィスを構える。
MRAM	エバースピン・テクノロジー	NASDAQ	コンピュータ	株価	企業情報	チャート
MRAM	モトローラの半導体部門が前身。同社が開発した「DRAMに近い動作速度、かつフラッシュメモリー以上の信頼性（安定性）」を訴求点とするメモリ・MRAMが、医療機器や輸送機器などに幅広く採用されており、注目を集めている。
TSEM	タワー・セミコンダクター	NASDAQ	半導体製造	株価	企業情報	チャート
TSEM	イスラエルの半導体受託製造会社。顧客の設計仕様に基づいて、1.0～45ナノメートルの集積回路を製造する。08年にジャズ・テクノロジーズ買収、16年にはマキシム・インテグレーテッド・プロダクツ（MXIM)から半導体製造工場を買収するなど、世界展開に積極的。
WLL	ホワイティング・ペトロレウム	NYSE	ガス・パイプライン	株価	企業情報	チャート
WLL	米国の独立系石油・ガス会社。原油、天然ガス、液化天然ガスの取得、探査、開発を行う。主な事業エリアは米国・ロッキー山脈やペルム盆地内陸部、メキシコ湾など。
WST	ウエストファーマシューティカルサービシズ	NYSE	医療サービス	株価	企業情報	チャート
WST	1923年の創立以来、医薬製品の効率性、信頼性、安全性を推進するパッケージング、診断、送達システムの設計、製造に取り組む企業。薬瓶の栓をはじめ、注射器、点滴、採血システムなどに使用される栓や密閉用部品をデザイン、製造、販売する。主な顧客は、製薬会社、、医療機器販売会社、パーソナルケア製品販売会社など。
YTRA	ヤトラ・オンライン	NASDAQ	ソフトウェア・サービス	株価	企業情報	チャート
YTRA	インドに拠点を置く企業で、同社ウェブサイト（www.yatra.com）やアプリにより旅行関連プラットフォームを提供。インド国内約1,000都市に所在する60,000超のホテル情報を提供するのに加え、国外航空機チケットやホテル予約も取り扱う。

（※）上記銘柄の紹介内容は各企業の開示資料をもとに楽天証券が作成

注文受付開始日時

注文受付は2017年6月30日（金）15時から開始予定

米国株式の取引時間／注文受付時間

米国株式を取引なさる場合の注意点

1米国株式（ETF,ADR含む）は日本円または米ドルからお取引いただくことができます。
2米国株式のご注文は、1口単位で承ります。
- 米国企業の株式を買うには？
- 米国株式の取引デモ
米国株式の取引チャネル

関連リンク

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。

上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。

レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。

米国株式信用取引には、上記の取引手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。

米国株式信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は当社が指定する30万円相当額、新規建て時に最低必要な委託保証金率は50％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が30％です。委託保証金の保証金率が30％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

米国貸株サービスにかかるリスクおよび費用

リスクについて
米国貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。

投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。

手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。

配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっています。そのため、貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。また、株式分割等コーポレートアクションが発生した場合（整数倍の株式分割を除く）、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、お客様は、株主の権利を獲得します。

配当金の情報について
米国貸株サービスにおける配当金の情報は、S&Pグローバル社より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。

大量保有報告の提出について
貸株対象銘柄について、楽天証券およびまたはそのグループ会社等の保有が基準以上となった際にSEC（Securities and Exchange Commission：米国証券取引委員会）に報告書を提出する必要が生じます。その場合において、お客様の氏名、取引株数、契約の種類（株券消費貸借契約である旨）等を報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。

税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、配当金相当額は外国税額控除の対象外です。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。