2019年12月17日
2019年12月19日(木)現地約定分から、米国に上場する海外ETF5銘柄の取扱いを開始いたします。
このたび取扱いを開始するのは、米国の運用会社であるグローバルXが運用するテーマ型ETF5銘柄です。ミレニアルズ世代(1980年~2000年生まれ)の消費トレンドの恩恵を受ける企業へ投資するETFや、高利回りが見込まれるオルタナティブ資産(不動産やインフラ、金融デリバティブ等)やREITに投資するETF、良好なESG特性を示している企業へ投資するETFなどです。
お客様のポートフォリオに、グローバルXが運用するテーマ型ETFを組み入れてみてはいかがでしょうか?
新規追加銘柄は、以下の新規取扱銘柄一覧をご参照下さい。
コード | 銘柄名 | 取引所 | 経費率 |
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ALTY | グローバル・X・スーパーディビデンド・オルタナティブズETF | NASDAQ | 3.48% |
手数料及び経費控除前の価格及び利回りという点について、Indxx・スーパーディビィデンド・オルタナティブズ・インデックスに連動する投資成果を目指すETF。不動産、インフラストラクチャー、債券およびデリバティブなど、様々なオルタナティブ商品に投資。 | |||
KRMA | グローバル・X・コンシャス・カンパニーズETF | NASDAQ | 0.43% |
手数料及び経費控除前の価格及び利回りという点について、コンシニティ・コンシャス・カンパニーズ・インデックスと同等水準の投資成果を目指すETF。持続可能で責任のあるやり方で財務パフォーマンス及び良好なESG特性を示す等、”ウェル・マネージド・カンパニー”への投資機会を提供する。 | |||
MILN | グローバル・X・ミレニアルズ・セマティックETF | NASDAQ | 0.50% |
手数料及び経費控除前の価格及び利回りという点について、Indxx・ミレニアルズ・セマティック・インデックスに連動する投資成果を目指すETF。ソーシャルメディアや娯楽、アパレル、ヘルスケア、旅行、教育・雇用、住居、金融サービス等、多様な分野において米国ミレニアル世代(1980年~2000年生まれ)の購買力の高まりや、固有の嗜好により恩恵を受ける企業への投資を行う。 | |||
SRET | グローバル・X・スーパーディビデンド・REIT・ETF | NASDAQ | 0.59% |
手数料及び経費控除前の価格及び利回りという点について、ソラクティブ・グローバル・スーパーディビィデンド・REIT・インデックスに連動する投資成果を目指すETF。配当利回りの高いREIT30銘柄に投資。世界中のREITが対象。 | |||
YLCO | グローバル・X・イールド・コー・アンド・リニューワブル・エナジー・インカムETF | NASDAQ | 0.65% |
ファンド手数料および経費控除前において、Indxx・高利回り・再生可能エネルギー・インデックスに連動する投資成果を目指すETF。再生可能エネルギー関連企業のなかで有配当銘柄であり、かつ一定の配当金利回りの条件を満たした企業を新たなインカム系資産(=イールドコー(YieldCo))に投資。投資対象企業は、再生可能エネルギー技術関連、バイオ燃料関連や、プラントの運営やスマートグリッド関連企業およびそれらにかかわる金融など。 |
(※)上記銘柄の紹介内容は各企業の開示資料をもとに楽天証券が作成
注文受付は2019年12月19日(木)15時から開始予定
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引(米国株大口優遇)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。