2022年6月19日更新
楽天キャッシュ決済での投信積立のイメージ図
投信積立の新たな決済方法として、オンライン電子マネー「楽天キャッシュ」が利用可能になります。
楽天キャッシュを利用した投信積立の上限は月5万円で、楽天カードクレジット決済の月額5万円に加えて、投信積立資金として活用できます。有価証券の購入に電子マネーを利用できるのは、国内主要証券で初めて※5です。
【特許出願中（2022年2月1日現在）】
楽天キャッシュとは？
楽天キャッシュは、楽天経済圏で使うことができるオンライン電子マネーです。楽天市場などのインターネットショッピングモールや、楽天ペイアプリを通じて街のお店で利用できます。楽天ペイアプリで楽天カードや楽天銀行の預金口座、フリマアプリ楽天「ラクマ」の売上金、楽天ウォレットアプリでビットコインなどの暗号資産（現物取引）からのチャージが、それぞれ手数料無料で行えます。
※5 国内主要証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））、主要対面証券（口座数上位5社：SMBC日興証券、大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券（五十音順））で比較（2022年2月1日現在、楽天証券調べ）
今回開始する投信積立での楽天キャッシュ決済は、オートチャージ機能にも対応予定です。オートチャージ機能を利用することで、毎月、投信積立を行うためにチャージする手間を省けるため、投信積立を継続しやすくなります。
楽天キャッシュを楽天カードからチャージすることで、毎月、オートチャージ分を含むチャージ額の0.5%分（200円につき1ポイント）の楽天ポイントが貯まります。また、2022年中は、下記の「楽天キャッシュ決済開始記念キャンペーン」を予定しております。
最大1％ポイント還元！楽天キャッシュ決済開始記念キャンペーン！
キャンペーン期間中の投信積立での楽天キャッシュ決済のご利用で、最大1.0%のポイント還元となるおトクなチャンス！
積立設定期間 2022年6月19日（日）～2022年11月12日（土）
買付指定日 2022年8月1日（月）～2022年12月28日（水）
サービス概要はこちらをご覧ください。
以下の通り、投信積立における楽天カードクレジット決済のポイント還元率の一部変更および楽天キャッシュ決済によるポイント還元を実施いたします。
楽天キャッシュ決済を活用すれば、最大1%のポイント還元
楽天カードクレジット決済のポイント還元率が0.2%に変更となるファンドで積立設定を継続される方は、投信積立を楽天カードクレジット決済から楽天キャッシュ決済に切り替えると、よりお得にポイントが獲得できます。
2022年9月の買付分より適用
ポイント還元率が変更となる予定のファンドは、以下のページをご参照ください。
楽天カードクレジット決済のポイント還元率が0.2%に変更となるファンドで積立設定を継続される方は、投信積立の決済方法を楽天カードクレジット決済から楽天キャッシュ決済（楽天カードからチャージ）に切り替えると、よりお得にポイントが獲得できます。
楽天キャッシュでの積立設定開始（2022年6月19日）から2022年8月12日までの間に、楽天カードクレジット決済から楽天キャッシュ決済に切り替えいただくと、ポイント還元最大1%を継続して獲得いただくことができます（2023年1月買付分以降は楽天カードからのチャージ額に対する0.5%の還元となります）。
楽天カードクレジット決済から楽天キャッシュ決済へ簡単な手続きで移行できるサービスも提供いたします。切替方法の詳細はこちらをご覧ください。
| 投信買付月 | 2022年7月 | 8月 | 9月 | 10月 | 11月 | 12月 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 楽天キャッシュ決済 （上限5万円/月） |
全銘柄 | - | 最大 1% |
最大 1% |
最大 1% |
最大 1% |
最大 1% |
| 楽天カード クレジット決済 （上限5万円/月） |
ファンドの代行手数料が 年率0.4%（税込）未満 |
1% | 1% | 0.2% | 0.2% | 0.2% | 0.2% |
| ファンドの代行手数料が 年率0.4%（税込）以上 |
1% | 1% | 1% | 1% | |||
| 積立設定締切日 | 2022年 6月12日 |
7月12日 | 8月12日 | 9月12日 | 10月12日 | 11月12日 | |
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
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