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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 足立武志「知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識」 > 第294回 日経平均株価が2日間で1,200円の急落！果たして「買いチャンス」なのか？（その1）
中国株の急激な下落がついに日本株にも波及してしまいました。7月8日～9日の2日間で一時1,200円超の急落を見せた日経平均株価、果たしてこの急落は買いのチャンスだったのか、そして筆者はどう対応したのかをお話したいと思います。
「格好の買い場」か「最後の売り場」か
朝方につけた安値から700円以上切り返し、前日比プラスで終わった7月9日の日経平均株価ですが、これを受けて「格好の買い場だった」という声が数多く聞こえます。
しかし、筆者はこの7月9日の下落はもしかしたら「最後の売り場」かもしれないという思いで保有株の一部を売却しました。
もちろん、保有株の全てを売却するのではなく、上昇トレンドを維持している銘柄は保有を続けました。でも、25日移動平均線を明確に割り込み、下降トレンド入りした可能性が高いと判断した銘柄については、まさに下降トレンドに転換して間もない時期こそが、「最も高く売ることのできる可能性が高い」タイミングだからです。
確かに、7月9日の個別銘柄のローソク足チャートをみると、その多くが下ヒゲの長い陽線を引いており、これは教科書的にいえば底打ちを示唆する形ではあります。
ただ、7月9日の前場引けの時点では、ほとんどの銘柄が下降トレンドにありました。そして、安値から大きく切り返して高値引けした終値でみても、やはり下降トレンドのままの銘柄が大多数でした。
つまり、7月9日の下落を「格好の買い場」と言っている人たちは、株価底打ちの可能性も低くないものの、下降トレンドの中を逆張りで買い向かっていることになります。
逆に筆者は株価が25日移動平均線を明確に割り込み、下降トレンドに転換した可能性の高い銘柄は「ここからもっと下がる可能性がある」と思ってひとまず売却し、様子を見ることにしたのです。
「順張り」と「逆張り」とで投資行動が180度異なる
ここで、「順張り」と「逆張り」の考え方の違いが出てきます。拙著「株を買うなら最低限知っておきたい株価チャートの教科書」にて詳しくご説明していますが、筆者の実践している株価トレンド分析は「順張り」の方法です。株価のトレンドに逆らうことなく、トレンドに従って売り買いを行っていくからです。もちろん、「順張り」こそが唯一の正解というわけではなく、現に、「逆張り」で高い運用成績をあげている個人投資家も何人も知っています。
ですから、筆者が保有株を売っているタイミングで、逆張り派の個人投資家の方は逆に買い増しをしている、ということは頻繁に起こります。実際に、7月8日～9日にかけてもそうでした。
それでも筆者は株価急落時に、「格好の買い場」として下降トレンドにある銘柄を買い向かうことは、よほどのことがない限りしません。それは、2008年のリーマンショック時の想像を絶するほどの株価急落をはじめ、株価大幅調整局面において個別銘柄が大きく下落すること脳裏に焼きついているからです。
逆張り派への質問①逆張りで買った後に株価が下がった場合は？
「自分には順張りではなく逆張りの方が向いている」というお考えであれば、筆者はそれを否定することはしません。現に、逆張りで成功している個人投資家の方もいるからです。でも、次の問に明確な解答を出すことができないならば、株価が急落している中で下降トレンドにある株を買い向かうことは非常にリスクの高い行為だということをぜひ理解してください。
＜問1：買った後、さらに株価が下がったらどうするのですか？＞
これに対する解答例は、「買った後に株価が下がったら買い増しをする」です。つまり、ここから株価が下がるのを覚悟したうえで、計画的に安いところを積極的に拾っていくということです。例えば今の株価で100株買い、さらに10％下がったら追加で100株買う、というようにです。
優良な株をできるだけ安く買うのは理に適っていることですから、このような解答をされるのであれば筆者も逆張りを無理に止めることはしません。
もう1つ考えられるのは、「さらに株価が下がったら売却する」というものです。確かにこの方法なら、損失が大きくなる前に撤退することができます。でも、下降トレンドにある銘柄はそもそもさらに下がりやすい形なのですから、それなら最初から下降トレンドの銘柄を買う必要もないと筆者は思います。
でも、この問1に対して、「さらに株価が下がっても何もせずにそのまま持ち続ける」という解答を出すのであれば、逆張りが本当に正しい戦略なのかどうか、今一度よく考えていただきたいと思います。このような対応だと、ひとたび本格的な下げ相場が到来したら、塩漬け株のオンパレードでどうしようもなくなる可能性が高いからです。
逆張り派への質問②そこからさらに株価が大きく下がったらどうする？
では、問1で解答例と同じ、もしくはそれに近い解答をされた方にお伺いします。次の問2については、どうお答えになるでしょうか。
＜問2：買い下がりの予定株数を買い終わった後、さらに株価が大きく下がったらどうするのですか？＞
筆者は、この問いに対する明確な解答を持ち合わせていません。なぜなら、筆者はまさにこのようなケースに陥ることを恐れているゆえに、逆張りをしないからです。
筆者が想像するに、おそらく次の3つの解答が出てくるのではないかと思います。
- すでに予定株数を買い終わった後なので、その後は株価が下がっても何もせず持ち続ける
- そこまでの株価下落は想定していないので、異常事態ととらえて持ち株は売却する
- 予定外の下落であるが、さらに安く買えるチャンスであるので買い増しを行う
次回は、この問2に対する筆者の考え方をお話したいと思います。読者の皆さまも、もしご自身がこうした状況に置かれたらどうするか、そしてそれが本当に正しい行動なのか、ぜひ考えてみてください。
ご案内
7月22日（水）19時より、ダイヤモンド社で刊行記念セミナーを行います。
詳しくは以下をご覧ください。
「株を買うなら最低限知っておきたい 株価チャートの教科書」 刊行記念著者セミナー
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
足立武志
知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識
株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
【かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）にかかるリスクおよび費用】
- リスクについて
- かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
- 費用について
- 売買手数料は無料です。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
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- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
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