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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 足立武志「知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識」 > 第295回 日経平均株価が2日間で1,200円の急落！果たして「買いチャンス」なのか？（その2）
想定外の大幅下落が生じたときはどう対応するのか？
前回のコラムでは、最後にこんな質問をしました。
＜問2：買い下がりの予定株数を買い終わった後、さらに株価が大きく下がったらどうするのですか？＞
実は、逆張り投資ではこうしたシチュエーションのときどのように行動するかが、自身の投資成績を大きく左右することにつながるのです。
上記の問2に対して想定される解答は次の通りです。
- すでに予定株数を買い終わった後なので、その後は株価が下がっても何もせず持ち続ける
- そこまでの株価下落は想定していないので、異常事態ととらえて持ち株は売却する
- 予定外の下落であるが、さらに安く買えるチャンスであるので買い増しを行う
筆者は原則として逆張りをしませんのでこうした事態にはよほどのことがない限り遭遇しませんが、もし自分がこのような状況に置かれたとしたら②の行動を取ると思います。
長期下落相場に転じたら逆張り買いはどうなる？
①の場合、株価が自身の想定を超えるレベルの下落をした場合は含み損を抱えた塩漬け株が生じてしまう危険性が高まります。もし、その株価下落がパニック売りによる一時的なもので、その後株価が戻るならば事なきを得ます。しかし株価の大きな下落が長期的な下落相場に発展した場合、含み損を抱えたまま持ち続けることになりかねません。
②については、予想外の緊急事態ととらえ、保有株を売却することでその後のさらなる損失発生を防ぐことができます。大きな損失を出さないという意味では筆者として共感できますが、そもそも下降トレンドにある株を逆張りで買わなければこうした事態に陥ること自体が防げたはずです。
③については、もともとの計画（株価が下げても一定数量を買い下がる）と異なった行動をしている点で、非常に危険であるといえます。いうなれば、③の行動は「無計画なナンピン買い」です。これを本格的な下落相場の初期段階から続けると、最後には資金が枯渇して含み損を抱えた塩漬け株ばかりになってしまうことは、バブル崩壊後の日本株で多くの個人投資家がいやになるほど経験したはずです。
9勝1敗でも資産半減の恐れすらある逆張り投資
筆者が順張りを徹底している背景には、逆張りを行った結果、自身の想定を超える大幅な株価下落に見舞われたとき、何も手だてを打つことができないという点があります。逆張りは株価が下がる中を「安く買える」と喜んで買い向かうわけですから、順張りのように「株価が下がったら損切り」という発想になかなかなりにくいのです。
確かに、自身の想定を超える大幅な株価下落というものはそう頻繁に起こるものではありません。今のような長期上昇相場であれば、一時的に株価が調整してもすぐに戻しますから、調整局面は逆張りでの買いチャンス、ということにはなります。
でも、株式投資というものは、例え9勝1敗であっても、その1敗が大きいものであれば、資金があっという間に半分とか3分の1になってしまいます。もし、いつまでも逆張りを続けていれば、長期下落相場に転じたことに気づいた時点では、すでに資金は半減している可能性も大いにあります。
逆張り買いを続ける個人投資家の末路は「いつか来た道」か？
投資主体別売買動向をみると、アベノミクス相場が始まって以降の大きな流れとして、個人投資家は一貫して売り越しです。ただし、株価が一時的に調整する局面では買い越しに転じる局面がよく見られます。現時点では、調整局面で逆張りの買いを入れた個人投資家は結果として成功を収めています。
でも、今後株価が人知れず天井をつけて下落に転じた場合、おそらく個人投資家は同じように株価下落局面を「押し目買いのチャンス」として逆張りの買いを続けるでしょう。そして、それまでと違って株価が下げ止まらないとしても、「今回は押し目が深いな」と思いつつ、安く買えるからラッキー、とすでに天井をつけてしまった株を買い下がってしまうでしょう。
筆者には、将来日本株が再度長期的な下落相場に突入したとき、バブル崩壊により日本株が天井をつけたにも関わらず「押し目買い」を続けた個人投資家が、塩漬け株のオンパレードで身動きが取れなくなったのと同じ光景を想像せずにはいられません。上記の①や③は、まさにバブル崩壊後の日本株における個人投資家の典型的な失敗パターンだからです。
逆張り投資の成功の秘訣は「ファンダメンタル分析の精度向上」だが・・・
実は、逆張り買いで成果をあげている個人投資家には共通点があります。それはファンダメンタル分析をしっかりと行っているという点です。つまり、例え日本株全体が長期下落相場に突入したとしても、業績が伸び続け、株価も右肩上がりに上昇する可能性が高い銘柄を見つけ、逆張りで安いところを買っているのです。
しかし、ファンダメンタル分析をしっかりと行うことのできる個人投資家は非常に少ないのが実態です。ファンダメンタル分析をしっかりとせずに何となく逆張りを行っている個人投資家は、上でお話ししたような事態に陥ってしまう可能性が高いと思います。
筆者は、せっかく株式投資で増やしてきた資金を半減させたくはありません。ですから7月8日～9日の急落場面で逆張り派の個人投資家が安値で買い仕込むことができたとしても、別に羨ましくありません。そして、売却した銘柄を今後多少高く買い戻さざるを得ないとしても、仕方ないことだと割り切っています。なぜなら、株式投資で最終的に大きな利益を得るためには、上昇相場でいかに利益を上げるかよりも、下落相場でいかに損失を抑えることができるかどうかの方が、はるかに大事なことであると、長年の投資経験から身をもって実感しているからです。
上昇相場が長く続くとなかなか理解してもらえないかもしれませんが、筆者が本コラムや著書等でお伝えしたいのは「致命的な大失敗を避ける」こと、これがすべての根底にあることはぜひご理解ください。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
足立武志
知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識
株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
【かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）にかかるリスクおよび費用】
- リスクについて
- かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
- 費用について
- 売買手数料は無料です。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
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- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
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（貸株サービス・信用貸株共通）
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