楽天CFDは、指数CFDのETF銘柄、および株式CFD銘柄でコーポレートアクションが発生する場合があります。
コーポレートアクションは分割(整数倍)・併合(整数倍)・現金配当のみ建玉の持ち越しが可能で、分割(非整数倍)・併合(非整数倍)やその他(スピンオフ・権利付与など)は原則、全建玉を決済します。
コーポレートアクション | 権利付最終日 ➡ 権利落日の建玉持ち越し | ||
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分割 | 整数倍 | ○ | 分割実施 |
非整数倍 | × | 権利付最終日に残建玉を決済 | |
併合 | 整数倍 | △ | 併合実施 (権利付最終日に単元未満となる建玉を決済) |
非整数倍 | × | 権利付最終日に残建玉を決済 | |
その他 (現金配当) |
○ | 配当調整金を付与 / 徴収 | |
その他 (スピンオフ・権利付与・株式配当など) |
× | 権利付最終日に残建玉を決済 |
楽天CFDで発生したコーポレートアクションについて、権利落日から半年間表示しています。権利落日から半年以上経過した銘柄は、ログイン後、米国株式の「銘柄情報(株式分割・併合等)」よりご覧ください。
コーポレートアクションが発生した際の保有建玉や注文の取扱いは、以下よりご確認ください。
分割(整数倍)とは、建玉を分割比率に応じて分割することです。
分割比率の分割前建玉を1としたとき、分割後建玉が整数の場合を分割(整数倍)といいます(分割比率が1 : 3、1 : 10など)。
分割(整数倍)は、コーポレートアクション期間でも通常通りお取引いただけます。
分割では分割比率に応じて保有建玉数が増加し、その分価格が下がりますが、お客様の資産価値は変わりません。
【例】
A銘柄(1lotあたりの建値:15.00ドル)を100lot保有しており、分割比率1 : 3で分割すると発表された場合
建単価は分割比率に応じで減額となり、分割後建単価は呼値の0.01ドル未満となるかどうかで対応が異なります。
分割後建単価に呼値の0.01ドル未満の端数が生じる場合は、建玉の資産価値が同じになるよう単価を調整するため、2通りの建単価となります(建単価が2つに分かれます)。計算式は次の通りです。
【1:3の分割が行われる場合(分割後建単価に呼値0.01ドル未満の端数が生じないケース)】
分割前建玉数1lot保有、分割前建単価30.00ドルで1:3の分割が行われた場合
分割後の建玉数は2lot増加し合計3lotとなり、分割前建単価を分割比率で割り算した結果、呼値で割り切れるため建単価10.00ドルを3lot保有します。
【1:3の分割が行われる場合(分割後建単価に呼値0.01ドル未満の端数が生じるケース)】
分割前建玉数1lot保有、分割前建単価10.00ドルで1:3の分割が行われた場合
分割後の建玉数は2lot増加し合計3lotとなり、分割前建単価を分割比率で割り算した結果、呼値で割り切れないため建単価①を2lot、建単価②を1lot保有します。
分割比率の分割前建玉を1としたとき、分割後建玉に小数点以下の数字がある場合を分割(非整数倍)といいます(分割比率が1 : 1.2、2 : 3など)。
分割(非整数倍)は、コーポレートアクション期間中に新規・決済注文の制限期間があります。
併合(整数倍)とは、建玉を併合比率に応じて併合することです。
併合比率の併合後建玉を1としたとき、併合前建玉が整数の場合を併合(整数倍)といいます(分割比率が3 : 1、10 : 1など)。
併合(整数倍)は、コーポレートアクション期間中に全決済のみ可能となる期間があります。
【例】
A銘柄(1lotあたりの建値:15.00ドル)を100lot保有しており、併合比率2: 1で併合すると発表された場合
建単価は併合比率に応じで増額となります。
建日が古い建玉から併合されます。単元未満となる建玉は権利付最終日の24:00頃(サマータイムは23:00頃)]に強制決済されます。計算式は次の通りです。
【2:1の併合が行われる場合】
併合前建玉数3lot保有、併合前建単価5.00ドルで2:1の併合が行われた場合
併合比率の併合前建玉を1としたとき、併合後建玉に小数点以下の数字がある場合を併合(非整数倍)といいます(分割比率が1.2 : 1、3 : 2など)。
併合(非整数倍)は、コーポレートアクション期間中に新規・決済注文の制限期間があります。
その他のコーポレートアクション(スピンオフ・権利付与など)は、コーポレートアクション期間中に新規・決済注文の制限期間があります。
売買規制(売り規制・買い規制・サーキットブレーカー)が発生した際は、取引制限を行います。詳細は以下よりご確認ください。
カバー取引先の状況により、売り、または買い取引を一時制限する場合があります。
取引制限は、新規・決済注文の両方が対象となります。
カバー取引先が参照する取引所の状況により、取引を一時制限する場合があります。
取引制限は、新規・決済注文の両方が対象となります。
CFD取引は、お取引の対象となる銘柄の価格変動、金利相当額、配当相当額、価格調整額の支払い、各国の経済、社会情勢、金融政策、金融指標等の変動により損失が生じるおそれがあり、投資元本が保証されたものではありません。また、CFD取引は差し入れた証拠金を上回る金額の取引をおこなうことができるため大きな損失が発生する可能性があり、その損失額は差し入れた証拠金を上回るおそれがあります。
CFD取引の取引手数料は無料です。なお、取引にあたっては各銘柄の売付価格と買付価格には差(スプレッド)があります。スプレッドは銘柄ごとに異なります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
〔楽天CFD〕
取引金額に対して、指数CFDは10%以上、商品CFDは5%以上、バラエティCFDおよび株式CFDは20%以上の証拠金が必要となります。(楽天CFDのお取引は現時点では個人口座のみとなります。)
〔楽天MT4CFD〕
個人口座、法人口座ともに取引金額に対して、MT4証券CFDは10%以上、MT4商品CFDは5%以上の証拠金が必要となります。