NISAキャンペーン 成長投資枠でのお取引で1,000万ポイント山分け!

楽天キャッシュ(電子マネー)で投信積立

楽天キャッシュ(電子マネー)で投信積立

楽天キャッシュ(電子マネー)を自動で引き落として投資信託を積み立てます。

楽天キャッシュ(電子マネー)を自動で引き落とし投資信託を自動で積立

  • 楽天キャッシュ(電子マネー)のオートチャージサービス(楽天Edy株式会社が提供するサービスです)をご利用いただけます。
    チャージ設定について
    その他には、楽天ペイアプリで、楽天カードや楽天銀行の預金口座、フリマアプリ楽天「ラクマ」の売上金、楽天ウォレットアプリでビットコインなどの暗号資産(現物取引)から、それぞれ手数料無料でチャージできます。
    楽天ペイアプリからのチャージ方法について

引落方法の違い

【楽天キャッシュ(電子マネー)で積み立てるメリット】利用額に対して0.5%相当分をポイント進呈 / 毎月1日~28日から積立指定日を選べます / 楽天カードクレジット決済と合わせれば、最大15万円まで積立可能

  楽天キャッシュ
(電子マネー)
楽天カード
クレジット決済
証券口座(楽天銀行マネーブリッジ) その他金融機関
設定可能上限額 50,000円/月間 100,000円/月間 原則なし 原則なし
ポイント進呈率 積立利用額に対して0.5%をポイント進呈 積立利用額に対して0.5%~2%をポイント進呈 なし なし
積立指定日 毎月1日~28日から
選択できる
毎月1日、8日、12日
(選択不可)
毎月1日~28日から
選択できる
毎月7日、24日から選択できる
ポイント投資・SPU 対象 対象 対象 対象外
  • ポイント進呈率は積立銘柄やご利用のカードの種類によって変わります。ポイント進呈率2%は楽天ブラックカード利用時となり、楽天ブラックカードのお申し込みには、楽天カードが定める条件があります。

楽天キャッシュとは

R Cash

楽天キャッシュとは、お買い物に使用できる楽天グループのオンライン電子マネーです。

楽天市場などのネットショッピングや、楽天ペイアプリを通じてコンビニなど街のお店で、オンライン電子マネーとして利用できます。

楽天証券では投信積立に利用できます。

利用額に対して0.5%相当分をポイント進呈

楽天キャッシュから投資信託を積立すると、楽天キャッシュ利用額に対して0.5%(200円につき1ポイント)をポイント進呈します。

  • 楽天ポイントは楽天キャッシュ引き落としの翌月上旬に、他の楽天キャッシュご利用分と合算して楽天キャッシュから進呈いたします。
  • ポイント進呈率は、楽天カードのカードランクや、その他のチャージ手段による変更はありません。

投信積立の流れ

投信積立の流れ

  • 楽天キャッシュ残高キープチャージサービスは楽天Edy株式会社が提供するサービスです。

チャージ設定(残高キープチャージ)とは

  • 楽天キャッシュ残高キープチャージサービスは楽天Edy株式会社が提供するサービスです。

チャージ設定(残高キープチャージ)とは、毎月の積立金額が不足しないように、楽天キャッシュ(電子マネー)の残高をあらかじめ設定した金額以上にキープする設定です。
設定金額を下回ると自動で不足金額がチャージされます。
楽天証券の投信積立には、毎月13日~15日のいずれかの日に、翌月の積立金額を楽天キャッシュ残高から引き落します。楽天キャッシュを投信積立以外でもご利用の方は、残高キープ額を多めに設定すると安心です。

  • チャージ元として設定できるのは楽天カードのみです。その他のクレジットカードは設定できません。
  • 楽天カードからチャージされる楽天キャッシュは【基本型】となり、現金として出金ができない電子マネーです。
  • 一定時間ごとに残高をチェックし、設定金額を下回ると、自動で不足金額をチャージします。
  • チャージ金額は1,000円以上1円単位となり、不足金額が1,000円未満の場合は1,000円チャージされます。
  • 楽天カードからチャージされると、楽天カードの明細にチャージされた日付での明細が計上されます。

例:10,000円を残高キープして、7,000円の投信積立をする場合

 初月は2カ月分のカード請求になる場合があります

(例)1日~12日の間に5万円で積立設定を行い、残高キープチャージを5万円に設定した場合

  • 1日~12日(設定時):楽天キャッシュが自動でチャージ 5万円…①
  • 13日~15日:楽天証券が投信積立のため楽天キャッシュを引落し。楽天キャッシュの残高が0円に
    ⇒引落後に楽天キャッシュが自動でチャージ 5万円…②

楽天キャッシュのオートチャージ設定をすると、同日に楽天カードから楽天キャッシュにチャージされます。
また、投信積立のために楽天キャッシュの引落しが行われると、その際に楽天キャッシュの残高が自動でチャージされます。このため、2か月分のキャッシュのチャージが同月になり、2か月分のカード請求となる場合があります。

  • 楽天キャッシュ残高の有無、オートチャージ状況によりカード請求額は異なります。

初回のチャージ設定の流れ

1まだチャージ設定をしていない場合は、引落方法に楽天キャッシュを選択した積立設定中にチャージ設定の画面が表示されます。

2楽天会員でログインします。
(楽天Edy株式会社のWEBサイト)

3チャージ元の楽天カードを登録します。

初回のチャージ設定の流れ①

初回のチャージ設定の流れ②

初回のチャージ設定の流れ③

4楽天キャッシュ残高をキープする金額を設定します。

5チャージ設定が完了したら、楽天証券に戻り、積立設定を続けます。

初回のチャージ設定の流れ④

初回のチャージ設定の流れ⑤

  • 画面サンプルはスマートフォンサイトです。PCサイトも同じ内容です。

登録できるカード

ご本人名義の、楽天カード(株)が発行しているカード(提携カード含む)

  • 楽天ブラックカードは利用可能です。
  • ETCカードは利用できません。
  • 家族カードでのご利用はできません。
    家族カードをご利用されますと、贈与とみなされ納税が必要となる場合があります。税制に関する詳細は税理士、所轄の税務署にお尋ねください。
  • 楽天カードの登録にはセキュリティコードが必要です。
    「セキュリティコード」とは
  • 楽天カードの登録に本人認証サービス(3Dセキュア)のパスワードが必要な場合があります。
    「本人認証サービス(3Dセキュア)」とは
  • 楽天カードのブランド変更(VISA→JCBなど)、デザイン変更、紛失・盗難等による利用停止などでカードの切替の場合は、カードの再登録が必要です。
    ご登録のクレジットカードの切替えをされた場合は、チャージ設定の変更からお手続きください。

チャージ設定を確認・変更する

チャージ設定は、積立設定一覧ページからいつでも確認・変更ができます。

  • 楽天カードを再登録する場合も、下図の手順でお進みいただき、チャージ方法の「変更(設定)」より登録の手続きをしてください。

チャージ設定の確認・変更方法

  • 画面サンプルはスマートフォンサイトです。PCサイトも同じ内容です。

楽天キャッシュ(電子マネー)で積立のサービス概要

積立設定可能額 毎月100円~50,000円(複数ファンドを積み立てる場合はその合計額)
※ボーナス設定はできません。
対象口座 特定口座、一般口座、NISA成長投資枠、NISAつみたて投資枠
※未成年口座、法人口座は対象外となります。
対象商品 楽天証券が取り扱う積立可能な投資信託
※楽ラップの積立、iDeCo口座での積立は対象外となります。
お申込み締切日 毎月12日までの積立設定で翌月の積立注文が行われます。
楽天キャッシュの引落日 毎月13日~15日のいずれかの日に、翌月の積立注文の積立金額を楽天キャッシュ残高から引き落します。
楽天キャッシュを引落できない場合は、翌月の積立注文は積立エラーとなります。
買付日 毎月1日~28日から、任意の買付日をご指定いただけます。
※指定日が休業日・ファンド休日の場合は翌営業日となります。
※NISAつみたて投資枠での「毎日」は指定できません。
注文取消 楽天キャッシュでの積立注文は注文取消ができません。
積立エラーでの返金 楽天キャッシュが引落された後に、投信積立の注文ができなかった場合(積立エラー)は、引落された楽天キャッシュの金額は証券口座(預り金)に現金で返金いたします。
※利用予定だったポイントは積立エラーが発生したタイミングでポイントをお戻しします。
ポイント投資・SPU ポイント利用が可能です。積立注文へのポイント利用設定に基づいてポイントが利用されます。
ポイント投資について
※ポイントを利用した場合は、「積立金額―ポイント利用分」の楽天キャッシュが引き落とされます。
楽天キャッシュでの積立注文は、SPUの達成条件に含まれます。
SPUについて
ポイントコース 楽天キャッシュのご利用には「楽天ポイントコース」であることが必要です。
※「楽天証券ポイントコース」の場合は、「楽天ポイントコース」への変更が必要となります。
ポイントコース変更方法はこちら
楽天キャッシュのチャージ・利用履歴 楽天PointClubで楽天キャッシュのチャージ・利用履歴が確認できます。
楽天PointClub
お問い合わせ ・楽天キャッシュ(電子マネー)について
楽天キャッシュのお問い合わせ(楽天市場)
・楽天カードについて
楽天カードのお問い合わせ(楽天カード株式会社)

よくあるご質問

Q

楽天キャッシュでの投信積立で、楽天カードから2回引き落とされたのはなぜですか?

A

楽天キャッシュの残高キープチャージ(オートチャージ)設定をすると、同一月に複数回のカード利用となる場合があります。

Q

楽天キャッシュでの積立設定ができているか確認方法を教えてください

A

設定が完了すると「積立設定一覧」ページで積立設定をご確認いただけます。

Q

楽天カードクレジット決済と楽天キャッシュ(電子マネー)を併用して投信積立をすることは可能ですか?

A

楽天カードクレジット決済と楽天キャッシュ(電子マネー)を併用して投信積立をすることは可能です。
それぞれ毎月の上限は10万円と5万円までとなり、合わせて15万円までキャッシュレスでの積立設定ができます。

Q

楽天Edy(電子マネー)は利用できますか?

A

楽天キャッシュは楽天Edyとは異なる電子マネーとなり、楽天証券では楽天キャッシュのみご利用いただけます。

Q

楽天キャッシュ(電子マネー)は楽天証券の投信積立の他に利用できますか?

A

楽天市場などのネットショッピングや、楽天ペイアプリを通じてコンビニなど街のお店で利用できます。

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

ご質問は
ありませんか?