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3Dプリンター関連銘柄特集(次世代テクノロジー特集 第一弾)

もの作りを変える!?3Dプリンター関連銘柄特集 3Dプリンター関連 日本株・米国株を紹介!!

広瀬隆雄氏の3Dプリンター特集

3Dプリンターがブーム

3D(スリー・ディー)プリンターとは、コンピュータであらかじめ作った立体の絵を、三次元のモノとして造り出す装置を指します。

最近、廉価版の3Dプリンターが続々と発売されています。少しムリすれば誰にでも手が届くところまで3Dプリンターの価格が下がったので、ユーザーや投資家のイマジネーションが喚起され、ちょっとしたブームになっています。

3Dプリンター市場は、黎明期にありがちな問題点や不確実性をはらんでいます。つまり投資に際しては、良いことばかりではないのです。

市場規模

市場調査会社、ウォーラーズ・リポートの予想では3Dプリンター市場は今年から2020年にかけて年率23%で成長し、100億ドルを超える市場規模になると試算されています。

3Dプリンター市場の規模(10億ドル、ウォーラーズ)

3Dプリンターの歴史

3Dプリンターの歴史は意外に古く、今から26年前にチャック・ヒルという人が立体リトグラフに関するパテントを取得したのがその始まりだとされています。その年にチャック・ヒルは3Dシステムズ(ティッカーシンボル:DDD)を創業しました。

なお彼は現在も同社のチーフ・テクノロジー・オフィサーとして現役で活躍しています。当初、3Dプリンティングは自動車産業や航空宇宙産業で試作品(プロトタイピング)を作る際に利用されました。このような試作品や製造業向けの大型の3Dプリンターは、こんにち末端価格で25万ドルから100万ドルします。これに対して最近は1,300ドルから2万ドル程度の、廉価な消費者向け3Dプリンターが登場しています。

用途別の普及の実態

社会学者、エヴェリット・ロジャーズは普及学(Diffusion of Innovation)と呼ばれる概念で新しいテクノロジーやサービスがどう普及してゆくかの過程を説明しました。


(出典:ウィキペディア)

ここでイノベーター(Innovators)とは新しいものに真っ先に飛び付くグループを指し、リスクを取ることを厭わず、若く、社会階級が高く、経済的に豊かで、社交的で、科学的な情報源の近くに居る一握りの人たちを指します。
消費者向け3Dプリンターはイノベーターに買われています。

アーリー・アダプター(Early Adopters)はオピニオンリーダーとも言われ、イノベーターよりも賢明に判断し、先取の精神から新技術を採用します。周囲に対する影響力を持ちます。製造業向け3Dプリンターはアーリー・アダプターに買われています。

アーリー・マジョリティ(Early Majority)は暫く様子を見てから新技術を採用する人たちです。試作品向け3Dプリンターは、アーリー・マジョリティに買われています。

無秩序、無規格な黎明期

現在のところ3Dプリンターの規格は不統一で、様々な機種が乱立しています。素材もプラスチック、ナイロン、金属、ゴム、ワックス、合成樹脂など100種類以上にも及んでいます。つまり、ひとくちに3Dプリンターといっても、その性能や使い勝手は全くバラバラなのです。これは新技術が登場したばかりの黎明期に良く見られる現象で、ほとんどの機種はプロプライエタリー、つまりオリジナルな意匠で他社製品と互換性の無い設計になっています。

3Dプリンターがこのような無秩序な発展を遂げたもうひとつの理由は、当初の顧客が自動車会社や航空機の設計など、プロの人たちだったことによります。彼らは3Dプリンターの使い勝手が少々悪くても苦になりません。自分達自身がエンジニアだからです。

その半面、自分達の問題解決のためにおあつらえ向きな機能性や特性を3Dプリンターのメーカーに要求しました。これはつまり顧客の数だけ3Dプリンターの種類が増えてしまうことを意味しました。

二強時代へ

3Dプリンターの初期には、このような理由から零細な業者が乱立しました。2年ほど前から最大手の3Dシステムズとライバルのストラタシス(ティッカーシンボル:SSYS)が小さい企業をどんどん買収し、業界の統合に乗り出しました。自社ディーラー網に新しく買収した企業の製品を乗せることで営業やアフター・サービスの効率を上げることが出来ました。

特に3Dシステムズはこれまでに40社近い企業を買収し、いわゆる「ロールアップ」つまり買収で大きくなる事業戦略の企業だと市場関係者から認識されるようになっています。3Dシステムズの普及版3Dプリンターは『キューブ』という商品名です。

一方、ライバルのストラタシスはイスラエルのオブジェクトと合併しました。ストラタシスは『モジョ』という普及版3Dプリンターを販売しています。ストラタシスの最も高価な製造業向け3Dプリンターは3万ドルから38万ドルです。これは3Dシステムズやエックスワン(ティッカーシンボル:XONE)よりも低いセグメントで競争していることを意味します。ストラタシスの累積出荷台数は約3万台です。また去年の販売台数は4,500台です。

売上高(百万ドル、2013年はガイダンス、各社IR資料)

この「二強」に次ぐ第三の企業がエックスワンです。同社はもともとマサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者が開発した3Dプリンティング手法をライセンシングしはじめられた会社です。同社はテスラ・モーターズ、ボーイング、フォード、キャタピラーなど要求度の高い一流企業を顧客としており、平均販売単価も約1億円と、たいへん高価です。

今年は大体30台の売り上げを見込んでいます。なおエックスワンはあくまでも試作品、製造業向けプリンターだけに特化しており、いまのところ消費者市場へ参入する計画はないようです。

3Dプリンターは実際にはどうやって印刷する?

それでは実際に3Dプリンターがどのようにして三次元のモノを造形するのかを説明します。プリンターの種類によって手順は異なりますので、ここではエックスワンのSシリーズの例を示します。

  1. 先ずコンピュータの画面上で立体のオブジェクトを作成します。
  2. この情報をスティック・メモリーなどに保存し、3Dプリンターに差し込みます。
  3. 3Dプリンターが印刷指示を受けると、プリンターヘッドが左右に動きます。
  4. プリンターの底面部分はビルドボックスと呼ばれる、粉末(パウダー)が満たされたプールになっています。ここに接着剤をスプレーするか、ないしは熱を照射するなどの方法で、オブラートのように極めて薄い膜を何百層も積み重ねるようにしてカタチを印刷してゆくわけです。
  5. ひとつのレイヤー(階層)の印刷作業が終わると、プリンターはまた粉末状の素材でビルドボックス、つまりプールを満たします。
  6. 再びプリンターヘッドが動き、先ほどと同じように印刷を続けます。
    (このステップ3~6を何回も繰り返し、何時間もかけて造形してゆくわけです)
  7. ひとつのレイヤーのプリントが終わり、新しいパウダーが満たされるごとに、ビルドボックスの底はエレベーターが下がるように下に下がり、プールが深くなります。(こうやって印刷されたカタチは、出来た時にはビルドボックスの中のパウダーに埋もれているので、まだ姿は見えません)
  8. 印刷する際に使用されるインクが、金属の場合、最後に熱を加えて硬くします。印刷の際、ブロンズなどの金属が混ぜられ、最後に2000度の温度で焼くとスポンジが水を吸い込むように金属がブロンズを吸収し、凝固します。

3Dプリンターの限界

3Dプリンターは複雑な立体構造をローコストで作れるメリットを持っています。とりわけ少ない数の製品を生産することに適しています。このため航空宇宙産業や個人に合わせカスタマイズされた製品を必要とする医療分野などに適しています。

その半面、統一規格の標準的製品を大量生産するような局面には向きません。なぜなら3Dプリンターは出力(=プリント)時間が比較的長くかかるからです。素材の凝固や結合などに要する、物理的、時間的な制約がプリンターのスピードアップの阻害要因になります。

つまりコンピュータの演算処理速度を向上させるような要領でプリンターの処理能力を向上させることは出来ないのです。プリント時間を短縮しようとするとステップ数(=何回、上塗りするか)を減らし、その分、一回のコーティングを分厚くすることになります。それは積層ピッチが大きくなり、喩えるならばギザのピラミッドのように表面が階段状のギザギザになってしまいます。

つまり精度の高い、すべすべの仕上がりになるためにはプリント時間がそれだけ余計にかかるわけです。また素材や処理過程によっても変わりますが、3Dプリンターによって作られた造形物は強度の面で問題がある場合もあります。

また3Dイメージのコンピュータ上での作成は一般の消費者には未だ難易度が高く、自分の思うようなイメージが作成できない場合も多いです。3Dスキャンニングのような、イメージのインプットをする際のツールの向上を求めるユーザーの声も強いです。

CAD/CAMシステムの会社、オートデスク(ティッカーシンボル:ADSK)は「123D」というサイトで立体イメージ作成のヒントやアプリを提供しています。

結局、3Dプリンターが全ての製造業に取って代わるということではなく、あくまでもカスタムメードの洋服を仕立てる時のように、「世の中に、これひとつしかない」モノを作る時に威力を発揮するわけです。別の言い方をすれば3Dプリンターが登場したからといって中国の製造業が全部廃業に追い込まれるとか、そういう事は起こらないということです。

3Dプリンター関連銘柄

3Dシステムズ(ティッカーシンボル:DDD)

3Dシステムズはサウスカロライナ州に本社を置く、最大手の3Dプリンター企業です。同社は普及版から製造業向けまで、幅広い製品群を持っており、医療機器、エネルギー、自動車パーツなどの顧客企業を持っています。

とりわけ自動車パーツと航空宇宙産業の顧客は、近年、新製品開発に要するサイクルの短縮に努めており、競争上の理由から3Dプリンターの導入に積極的です。

3Dシステムズは医療市場でも活躍しています。一例として歯列矯正用具メーカー、アライン・テクノロジー(ティッカーシンボル:ALGN)に対し、透明でカスタムメードされたインビザラインと呼ばれる矯正具を3Dプリンティングで製作するシステムを納入した実績があります。そこではまず歯医者さんが精密なデジタル・スキャンによって患者の歯型を記録し、それに基づいて3Dモデルをコンピュータ上で作成します。

そしてそれぞれの歯をどう矯正するかを決めて、ゆっくりと理想の歯並びになるように透明のインビザラインで直してゆくわけです。これなどは3Dプリンターが実際の医療の現場で、極めて有効に使用されている好例だと言えます。

なお3Dシステムズは3Dプリンターのハードウェアだけを売るのではなく「インク」に相当する素材も売っています。つまり「ひげ剃り+替え刃」のビジネス・モデルのように、消耗品のリピート注文が見込めるのです。

コンセンサス予想では2013年のEPSが$1.05、2014年が$1.30となっています。現在の株価($48.21)に当てはめると株価収益率(PER)はそれぞれ48.2倍と37.1倍になります。

ストラタシス(ティッカーシンボル:SSYS)

ストラタシスはミネソタ州に本社を置く3Dプリンター企業ですが、最近、イスラエルのオブジェクトと対等合併し、アメリカとイスラエルのニ本社体制を敷いています。同社は世界に260の代理店網を持っています。

同社の代表的な取引先はボルボ、メルセデスベンツ、デピュー、ストライカー、マテルなどです。特に医療分野やジュエリーなどに強いです。法人顧客数は約8,000です。

同社の長期ガイダンスは、売上高成長が年率+20%、営業マージンが20から25%となっています。コンセンサス予想では2013年のEPSが$1.91、2014年が$2.46となっています。現在の株価($86.98)に当てはめると株価収益率(PER)はそれぞれ45.5倍と35.4倍になります。

エックスワン(ティッカーシンボル:XONE)

エックスワンは今年の2月に新規株式公開(IPO)されたばかりの若い会社です。本社はペンシルバニア州です。先に発表された第1四半期(3月期)決算では売上高790万ドル、EPSは赤字の20¢でした。今期の決算ではちょうど半分が3Dプリンターのハードウェア、残りの半分がパーツ、素材、消耗品でした。同社の現在の受注残は900万ドルです。

同社の場合、4月から7月にかけて顧客がその年の発注台数を固める場合が多いので、営業的には今が大事な時期です。普通、顧客は1年に一回、予算を策定し、それを半年に一回、見直します。同社の3Dプリンターは大変高価なので、セールスサイクル(最初に顧客訪問してから商談成立し、納品までに要する期間)は1年以上になります。正式に受注してから納品するまでには3ヶ月弱の期間がかかります。

同社の場合、大変高価で高性能の3Dプリンターを扱っている関係で、競合他社に商談を奪われるケースは少ないです。むしろ顧客の都合で商談の成立が遅れたりすることのリスクの方が大きいです。また年間30台程度しか売り上げが無いため、1台の納品が遅れると、それが業績を大きく左右します。

コンセンサス予想では2013年のEPSが$0.01、2014年が$0.56となっています。現在の株価($52.19)に当てはめると株価収益率(PER)はそれぞれ5219倍と93.2倍になります。

プロフィール紹介

広瀬隆雄氏
1982年慶應義塾大学法学部卒業。1986年 三洋証券株式会社入社後、S.G.ウォーバーグ証券会社入社(現UBS証券)、ハンブレクト&クイスト証券会社(現J.P.モルガン証券会社)と、常にADRに関連した業務に従事。2003年にBRICsを中心としたエマージングマーケットに特化した投資顧問会社を設立、マネージング・ディレクターとして活躍。

フィスコ社による3Dプリンター特集

3Dプリンターとは

「3Dプリンター」とは、CAD(コンピューターによる設計)の技術を応用した機械です。立体構造物を簡単に作ることができ、机の上に乗ってしまうほどの小型サイズで、その名の通り、紙にインクで印刷するような感覚で3次元のモノを立体的に作り出すことができます。素材は紙やインクではなく主に樹脂が用いられ、液体や顆粒上にした樹脂を絞り出したり、吹き出したりして立体的に塗り重ねて成形します。


画像提供:株式会社キーエンス

技術的にはさほど目新しいものはなく、樹脂にレーザー光線を当ててモノを作る「光造形装置」は20年以上も前に実用化されていました。しかしそれらは1台あたり数百万円~数千万円もするもので、利用できるのは一部の大企業に限られていました。

それが2011年になり、価格を大幅に引き下げた製品が現れるようになって状況が一変しました。樹脂を熱で溶かして層にして重ねるタイプのものは10万円前後まで値下がりしており、個人でも無理せず手の届く価格となったのです。そこから「3Dプリンター」が革命を起こすと騒がれるようになりました。アメリカのオバマ大統領も、今年2月に行った一般教書演説の中で「3Dプリンター」の持つ革命的な意味合いに言及し、「ほとんどすべてのモノのつくり方が劇的に変わる」として、アメリカの製造業復活に対する大いなる希望を宣言しました。

安価なタイプのものは精度、速さ、材料の制約などの面で上位機種とは性能が劣るため、「3Dプリンター」ひとつですぐに家庭内工場が実現するわけではありません。しかし従来こうしたモノ作りの現場では、試作品ひとつを作るにしても金属製の金型(かながた)を外注して、それを受け取ってから樹脂を流し込んで造形し、あるいは巨大な放電加工機や自動旋盤を使って金属の塊から直接削り出したりしていました。大量生産を前提としているため発注量もある程度まとまっていなければならず、試作品にも相当のコストがかかっていました。


画像提供:株式会社キーエンス

それが「3Dプリンター」ひとつあればすぐに形にすることができ、造形物の大きさにもよりますが、100個程度の個数であれば従来のような高いコストをかけることもなく自分で製造することができるようになりました。アイディアを形にすることのコストが大きく低下し、デザイナーやアーティストはもちろん、小さなベンチャー企業も創業へのハードルが大きく下がります。「3Dプリンター」が革命的と言われる所以です。

アメリカのウォーラーズ・アソシエイツ社の調べでは、「3Dプリンター」の市場規模は2012年に全世界で22億ドル(1ドル=100円で2,200億円)に達し、前年比29%の増加となりました。それが9年後の2021年には108億ドル(1兆800億円)と5倍近くに達すると見られており、航空、自動車、医療分野で大きく伸びることが予想されています。国別の設置台数の予想では、アメリカが38%でトップ、次いで日本の9.7%、ドイツの9.4%、中国の8.7%と続いています。

実際の産業用途としては、歯科のインプラントの際の口腔模型や、外科医の手術訓練のためのイミテーション臓器の製造など、医療分野において早くも活用されています。また、自動車レースの最高峰である「F1」や、戦闘機の部品という軍需産業など、大量生産には向かない単品部材の製造でも利用が広がりつつあります。「3Dプリンター」の単価は下がっているとはいえ、精密さの要求される分野ではまだ高価な機械が求められています。

画像提供:株式会社キーエンス

しかし「3Dプリンター」が広く普及するには特許の壁が厚く立ちはだかっています。「3Dプリンター」を使ってモノを成形する方法には、大きく分けて、樹脂を練り上げて重ねる製法と、紙のプリンターのようにインクジェットのヘッドから樹脂を細かい粒子状に吹き出して造形する製法があります。前者は世界最大手のストラタシス社が特許を持っており、後者はイスラエルのオブジェット社が保有しています。そのため現状では新規参入が難しくなっており、技術獲得のためのM&Aが活発化しているとされています。

昨年12月にはストラタシス社とオブジェット社が合併し、新会社となったストラタシス社がふたつの製法を手に入れました。これにより世界トップの座を一層揺るぎないものにしたとされています。世界第2位となったアメリカの3Dシステムズ社は巻き返しを図り、日本でも15万円という安価な普及機の販売を開始しました。丸紅(8002)の子会社である丸紅情報システムズ(未上場)が販売を担当しています。


画像提供:株式会社キーエンス

対して日本企業は、「3Dプリンター」の市場では大きく遅れをとってしまいました。これまで自動旋盤やNC装置など工作機械の分野で世界のトップクラスにあったため、「3Dプリンター」の出現によってその市場が食い荒らされる恐れから、どうしても後手に回っているようです。

一昨年秋にキーエンス(6861)が安価な「3Dプリンター」製品で参入を果たしました。ナブテスコ(6268)も子会社のシーメット(未上場)で製造を行っていますが、こちらは1台数千万円もする高機能機で自動車メーカーや精密機器メーカー向けに納入しています。リコー(7752)はインクジェットの印刷技術を応用して精密部品を製造する技術を開発しました。2016年に「3Dプリンター」としての実用化を目指しています。


画像提供:株式会社キーエンス

ただ今後は、次第に米国勢の特許が切れてくるため、日本メーカーは水面下での研究開発を続け、特許切れに合わせて一斉に市場参入することが予想されます。日本政府も「アベノミクス」の成長戦略の一環として、民間企業の研究開発を資金援助する方針を固めており、電機メーカーや工作機械メーカーから公募を募って共同開発を後押しするという方針を打ち出しています。

すでに材料分野で群栄化学工業(4229)や鋳物部品の評価でIHI(7013)日産自動車(7201)コマツ(6301)の名前が挙がりつつあります。官民一体となった時の日本勢の強さは折り紙付きで、いずれこの領域でも日本の企業名が響きわたる日もそう遠いことではないでしょう。

3Dプリンター関連銘柄(日本株)

銘柄コード 銘柄名 銘柄コード 銘柄名
6752 パナソニック 4229 群栄化学工業
7999 MUTOHホールディングス 6947 図研
9889 JBCCホールディングス 6861 キーエンス
7013 IHI 7201 日産自動車
6301 コマツ 6789 ローランドDG
8002 丸紅 6894 パルステック
7718 スター精密 7944 ローランド
7958 天馬 4640 アンドール

外国株式のリスクと費用について

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外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

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上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

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  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

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米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔米国株式信用取引(米国株大口優遇)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。

  • 米国株式信用取引には、上記の取引手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 米国株式信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は当社が指定する30万円相当額、新規建て時に最低必要な委託保証金率は50%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が30%です。委託保証金の保証金率が30%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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