楽天証券 ADR オブ ザ イヤｰ 2011
楽天証券では預託証券に対する投資家の皆様による関心の高まりを踏まえ、年間最優秀ADR(米国預託証券)を決定する楽天証券ADR オブ ザ イヤｰを開催いたしております。2011年12月末時点での楽天証券内での預かり残高および2011年の年間売買代金の2つのカテゴリｰでのランキング10位までを発表、各ランキングのトップを楽天証券ADR オブ ザ イヤｰとして表彰いたします。
第2回目となる楽天証券ADR オブ ザ イヤｰは、昨年に続いてあの銘柄の独走となりました!
第2回楽天証券ADR オブ ザ イヤｰは昨年に引き続き中国検索サイト最大手、バイドゥ売買代金ランキング、そして同預かり残高ランキングのダブル受賞です。
2011年は東日本大震災や欧州信用不安をはじめとした世界経済が波乱含みの展開となるなか、着実に経済大国としての地位を固める中国の存在感が高まった年となりました。
その中国を象徴するかのように成長を続けているのがバイドゥ。中国国内でのインタｰネット利用者数の増加など、好事業環境にも支えられ2011年12月末決算では、売上高が前年同期比83%増となる23億米ドル、純利益も同88%増となる10億米ドルと業績拡大が加速しています。
株式市場でも、同社のADRは2011年も底堅く推移しており、相変わらず同社に対する投資家の期待感の高さは揺らいでいないようです。
2012年は年初から米国株式市場が好調に推移していますが、2年連続ダブル受賞のバイドゥの牙城を切り崩す銘柄が現れるのかに注目が集まりそうです!
ADR オブ ザ イヤｰ 2011 年間売買代金ランキング
| 順位 | ティッカｰ | 銘柄名 | 業種 | 国 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | BIDU | バイドゥ | ソフトウェア | 中国 |
| 2 | ARMH | アｰム・ホｰルディングス | 半導体関連 | 英国 |
| 3 | GFI | ゴｰルドフィｰル | 鉄鋼・鉱業 | 南アフリカ |
| 4 | PBR | ペトロブラス | 石油・ガス・パイプライン | ブラジル |
| 5 | TTM | タタ・モｰタｰズ | 自動車・自動車関連 | インド |
| 6 | VALE | ヴァｰレ | 鉄鋼・鉱業 | ブラジル |
| 7 | RIO | リオ・ティント | 鉄鋼・鉱業 | 英国 |
| 8 | RENN | レンレン | インタｰネットサｰビス | 中国 |
| 9 | ALU | アルカテル・ルｰセント | 通信関連 | フランス |
| 10 | IBN | ICICIバンク | 金融(銀行) | インド |
ADR オブ ザ イヤｰ 2011 預かり資産残高代金ランキング
| 順位 | ティッカｰ | 銘柄名 | 業種 | 国 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | BIDU | バイドゥ | ソフトウェア・ソフトウェアサｰビス | 中国 |
| 2 | TTM | タタ・モｰタｰズ | 自動車・自動車関連 | インド |
| 3 | VALE | ヴァｰレ | 鉄鋼・鉱業 | ブラジル |
| 4 | PBR | ブラジリアン・ペトロリアム - ペトロブラス | 石油・ガス・パイプライン | ブラジル |
| 5 | INFY | インフォシス・テクノロジｰズ | ソフトウェア・ソフトウェアサｰビス | インド |
| 6 | IBN | ICICIバンク | 金融(銀行) | インド |
| 7 | BP | BP | 石油・ガス・パイプライン | 英国 |
| 8 | SIFY | シフィ・テクノロジｰズ | ソフトウェア・ソフトウェアサｰビス | インド |
| 9 | BBD | バンコ・ブラデスコ | 金融(銀行) | ブラジル |
| 10 | BHP | BHPビリトン | 鉄鋼・鉱業 | オｰストラリア |
楽天証券では、1999年12月にネット証券で最初に米国株式の取次を開始し、同時にADR(American Depositary Receipt:米国預託証券)についても、お客様からの要望に応えるために、成長期待の高いBRICsなどの新興諸国中心に銘柄追加を行い、2012年1月末現在で、30の国と地域を対象に137銘柄まで拡大し、ADR取扱銘柄数においてネット証券No.1になっております。
預託証券(DR)ビジネスは、74カ国、約2,300銘柄が取引対象となり、売買代金ベｰスで3.8兆米ドルと前年比9%の増加。米国債の格下げや欧州の信用リスクの台頭などマｰケット環境が不透明な最中、新規に137銘柄の預託証券(DR)が発行され、セクタｰ的には、｢石油・ガス｣、｢金属・鉱業｣そして｢インタｰネットソフトフェア・サｰビス｣などが売買代金の上位を占めております。預託証券(DR)は米国ではADR、欧州ではGDR、香港ではHDR、日本ではJDRという形で取引され、その中で米国のADRは全体の84%を占有し、DR取引の中心となっております。米国では、機関投資家のみならず個人投資家まで、海外投資、特に新興諸国への一般的な投資ツｰルとして、ADRは普及しております。日本の投資家におかれましても、新興諸国における個別銘柄投資の認知度、および関心が高まり、フロンティア市場に対するニｰズも最近は増えてきている状況を踏まえ、今回で第2回目の｢楽天証券ADR of the Year｣を開催する運びとなりました。
｢楽天証券ADR of the Year｣の選考の基準は、楽天証券内のADRの資産残高、売買代金(2011年年間売買代金)に関するデｰタをベｰスに、上位10銘柄をランキングさせて頂きました。
ランキングの総評としまして、昨年同様にBAIDU(バイドゥ)が残高、売買代金で第1位に輝き、その他の銘柄については前年から上下しておりますが、BRICsを中心とした銘柄への投資が引き続き好調となっており、世界的にも各セクタｰやビジネスを代表する企業がトップテンにランクインしております。今回のランキングを通して、お客様の投資戦略の一助になれば幸いです。
楽天証券では、今後もお客様の声を拝聴させて頂き、ADRを海外投資の身近な投資ツｰルにしていきたいと考えております。また、お客様のご要望に応えられるよう、新規IPO銘柄のご紹介などを含め、今後の楽天証券の銘柄追加にご期待頂ければ幸いです。
楽天証券 外国株式事業部 部長 新井 党
外国株式のリスクと費用について
外国株式等の取引にかかるリスク
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式の信用取引にかかるリスク
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
外国株式等の取引にかかる費用
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
- 米国株式信用取引には、上記の取引手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 米国株式信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は当社が指定する30万円相当額、新規建て時に最低必要な委託保証金率は50％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が30％です。委託保証金の保証金率が30％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
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