2010年から実施している「楽天証券 海外ETFオブ ザ イヤ―」。2011年の米国ETF預かり資産残高部門は、「バンガード・MSCI・エマージング・マーケットETF(VWO)」が第1位となりました。受賞を記念して、ザ・バンガード・グループ・インク インターナショナル部門マネージング・ディレクターのジム M.ノリス氏と楽天証券の新井党が、「バンガード・MSCI・エマージング・マーケットETF(VWO)」の人気の理由とバンガードのETF戦略について語り合いました。
ETFプロバイダー | 2011年純資金流入額 (推計) |
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1 | Vanguard | 36,160,358,359 |
2 | iShares | 29,515,685,917 |
3 | State Street Global Advisors | 16,049,772,910 |
4 | Van Eck | 9,375,191,737 |
5 | ProShares | 5,911,893,355 |
6 | PowerShares | 5,034,808,609 |
7 | WisdomTree | 3,944,661,198 |
8 | Direxion Funds | 2,751,302,338 |
9 | Schwab Funds | 2,604,294,285 |
10 | PIMCO | 1,720,086,406 |
出典:Morningstar
撮影=澁谷高晴
テキスト構成 米田真理子
ティッカーコード | 名称 | ベンチマーク | 信託報酬 | マーケット 情報 |
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VWO | バンガード・MSCI・エマージング・マーケットETF | MSCIエマージング・マーケット・インデックス | 0.22% |
1987年にバンガード入社以来、会長のアシスタント職ほか、コーポレート部門及びインスティテューショナル部門などにおいて責任ある役職を歴任。
現在、米国を除く世界80カ国以上の機関投資家および個人投資家の資産運用サービスを統括している。
バンガード・インベストメンツ・ジャパン株式会社取締役。
セント・ジョセフ大学卒。ペンシルベニア大学ウォートンスクール MBA 。
1991年に大和証券に入社。3年間の支店営業経験後、北京に1年、香港に3年駐在し、大和証券香港では、アジア株式中心に支店リテール、機関投資家向けに販売プロモーションを行う。帰国後、米国株式中心に国内の事業法人、機関投資家向けに販売プロモーションを行うなど外国株式に精通している。2004年楽天証券に転籍後、米国株、ADR、香港株に対する商品企画に従事。2006年に、大手ネット証券で初めて取扱を開始した海外ETFは業界最多の取扱本数を誇っている。また、新たな海外ビジネス開拓に向けて、現地調査等を行う。
バンガードは米国ミューチュアルファンド業界においてインデックスファンドシェアNo.1(注1)、約1兆8,600億ドル(注2)を運用する世界最大級の投信会社です。バンガードETFはインデックスファンドをリードするバンガードの専門知識を活かした低コストの上場投資信託です。バンガードETFの平均経費率は、0.17%と業界平均0.53%(注3)と比べ、約3分の1のコストを実現しています。
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引(米国株大口優遇)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
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