近年、米国を中心とする先進国経済の緩やかな回復を背景に、先進国の株式市場は堅調に推移してきました。なかでも、先進国市場の医療関連株式に投資するファンドが、長期的にも短期的にも世界の株式市場全体を大幅に上回る運用実績をあげており、今世界中の個人投資家の注目を集めています。
運用業界において、ヘルスケア・バイオ産業などと呼ばれ、世界主要先進国株式市場に上場する製薬、バイオテクノロジー、医療製品、医療・健康サービスなどを提供する企業のことをいいます。
上記は主なヘルスケア・バイオ産業の概要を説明するためのイメージであり、すべてがこれに当てはまるとは限りません。
「医療」という分野は、私たちが健やかな生活をおくる上で欠かせない生活インフラです。景気の良し悪しにかかわらず、安定したニーズがあることから医療関連企業の業績も安定的に推移する傾向にあります。また、2014年以降も大型新薬の発売などが期待され、医療関連企業の今後の利益成長はますます加速すると予想されています。
安定的な業績が期待される医療関連企業のなかでも、バイオ医薬品関連企業は長年にわたる研究開発の収穫期を迎え、日本でも話題となったiPS細胞など、新たなバイオ技術の開発が進んでいます。バイオ医薬品関連企業は、今後数年にわたり主要先進国株式市場を上回る成長が期待されています。
いまや日本をはじめとする先進国のみならず中国でも、人口動態の高齢化、寿命の長期化に伴い、医療支出が増加傾向にあります。また、米国では、オバマケアの影響で新たな保険加入者が増加しており、医療需要拡大の追い風になると言われています。
一方、新興国では人口増加に加え、所得水準も上昇傾向にあることから、医療支出の増加が期待されています。特に、製造コストが安価なジェネリック医薬品の需要拡大などが期待されます。
下図は医療関連株式ファンドでも長期の運用実績をもつ「グローバル・ヘルスケア&バイオ・オープンBコース(為替ヘッジなし)」の設定来の運用実績です。まず、同期間に先進国株式市場(MSCIワールド・インデックス)が50%近く上昇したのに対して、先進国の医療関連株式市場(MSCIワールド・ヘルスケア・セクター・インデックス)は100%(2倍)超の上昇となっており、医療関連株式市場が長期にわたり先進国の株式市場を上回ってきたことが見て取れます。さらに、同ファンドは200%(3倍)超の実績を残しており、医療関連株式の市場平均を大幅に上回ってきたことがわかります。このように、相対的な運用力に優れたファンドが揃っていることも医療関連株式ファンドの魅力です。
現在、楽天証券ではグローバル医療関連株式を主な投資対象とするファンドを5本取扱っている。いずれのファンドも先進国株式ファンドのなかで相対的に良好なパフォーマンスをあげている。グローバル医療関連株式ファンドを選ぶときのポイントは、4つのサブセクターへの投資方針と決算回数だ。医療関連株式は、主に医薬品、バイオテクノロジー、医療機器、医療関連サービスのサブセクターで分類されるが、この4つのサブセクターへの投資方針は各ファンドに違いがあり、この違いがパフォーマンスの差に表れているようだ。医療関連株式の安定性に期待するのか、高い成長性に期待するのかなど、自分のニーズに合ったファンドを選んでほしい。もう一つの選定ポイントは決算回数だ。分配金が払い出される頻度が年1回、2回、4回、12回と違いがあることに加え、定期的に一定の分配金を払い出す傾向のファンドと、前期から基準価額が値上がった分を払い出す傾向のファンドがあるようだ。分配金の受け取り方も考えながら選んでみよう。
<楽天証券取扱いのグローバル医療関連株式ファンド>
ファンド名 | 運用会社 | 決算回数 | 直近6ヶ月 トータルリターン |
直近1年 トータルリターン |
直近5年 トータルリターン (年率) |
直近10年 トータルリターン (年率) |
---|---|---|---|---|---|---|
グローバル・ヘルスケア&バイオ・オープンAコース(為替ヘッジあり) | 国際 | 年1回 | 25.26% | 45.86% | 21.02% | 7.80% |
グローバル・ヘルスケア&バイオ・オープンBコース(為替ヘッジなし) | 国際 | 年1回 | 30.01% | 59.29% | 22.85% | 8.90% |
グローバル・ヘルスケア&バイオ・ファンド | 国際 | 年2回 | 29.18% | 57.89% | 22.69% | 8.81% |
JPMグローバル医療関連株式ファンド | JPモルガン | 年4回 | 35.07% | - | - | - |
ピクテ・バイオ医薬品ファンド(毎月決算型)為替ヘッジなしコース | ピクテ | 年12回 | 44.11% | 96.20% | 20.29% | - |
<出所>ISIDフェアネスのデータを基に楽天証券が作成(2014年2月末基準)
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