上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。資産評価額は、1989年12月末から2019年11月末まで、日経平均株価に毎月末に1万円ずつ積み立てた場合（投資期間の最終月末を除く）のシミュレーションであり、実際の運用とは異なります（2019年5月末時点）。四捨五入し、小数点以下を省略して記載しています。また、実際には日経平均株価を直接買付けすることはできません。購入口数＝購入金額 ÷ 日経平均株価。小数点以下切り捨てで計算しています。そのため、購入単価と購入口数を掛けて計算した金額が購入金額と完全には一致しません。また、購入時の手数料は考慮していません。特定の投資対象が値上がり続ける場合、もしくは値下がり続ける場合には、購入時期を分散させることがマイナスに働くこともあります。
（データ基準日：2019年11月末）
積立投資は｢価格の上下に関係なく、毎月一定の金額を投資していく」という運用方法。
価格が高い時は自動的に購入口数が少なくなり、低い時には多くなります。
上記の日経平均株価のケースでは、株価が低迷した局面で多くの口数を購入できたことが、その後の株価上昇局面で大きく貢献しました。
積立投資に関するご注意
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
