2012年2月22日更新
2000年以降、そのコスト優位性と利便性の高さからの充実を背景にETFへの投資が拡大しています。特にここ数年は従来の株式指数に連動するタイプだけでなく、金を始めとする貴金属や農産物の価格に連動を目指すETFなどがラインナップに加わり投資家の選択肢は確実に広がっています。
そこで楽天証券では拡大する海外ETFのラインナップを見渡せる海外ETFコンパスをご用意いたしました。ジャンルと属性ごとに主要ETFの顔ぶれをご確認いただけるほか、意外と知られていないETF運用会社の特徴についてもご紹介させていただきます。
ETFのジャンルごとに主要ETFの銘柄の一覧をごらんいただけます。同ジャンルのETFを簡単に比較いただけるほか、これまで見落としていた銘柄を発見するツールとしてもご使用いただけます。最適なETFを選択いただく際にご活用ください。
2011年12月末時点で約5,591億米ドル相当の資金を運用するブラックロックのETFブランドがiSharesです。ETFのパイオニアとしての実績と取扱い本数で業界随一のラインナップを誇ります。新興国やコモディティなど、対象国やテーマなどさまざまな投資アプローチをiSharesだけで実現できる商品バリエーションが強みです。
ここ数年ETF市場の台風の目となっているのがバンガードです。ETFのメリットのひとつであるコストの安さを武器に、米国籍ETFプロバイダー中、2年連続純資金流入第1位と、世界中の投資家から支持を集めています。歴代の社外取締役にはチャールズ・エリス氏、バートン・マルキール氏等著名な投資啓蒙家が顔を連ねます。2011年12月時点でのETF運用資産総額は1, 707億米ドル。※出所:モーニングスター
欧州の総合金融グループとして知られるドイツ銀行グループはETF運用会社としても存在感を見せています。楽天証券でも人気のdb x トラッカーズFTSEベトナムETFの運用会社としても知られるなど、投資家ニーズを汲み取った商品ラインナップに定評があります。2011年末時点でのETF運用資産総額は約423億米ドル。
リクソー・インターナショナル・アセットマネジメントはフランスの大手金融機関ソシエテ・ジェネラル傘下の資産運用会社。ETFだけでなくヘッジファンドなどのオルタナティブ運用やクオンツ運用などでも有名です。欧州のほかアジアではシンガポールや香港にETFを重複上場させています。2011年12月末時点でのETF運用資産総額は約353億米ドル。
2011年よりヴァンエック社のマーケット・ベクトルシリーズのETFが日本で取引可能となりました。特に金鉱株、アグリビジネス株、石炭株、レアアース株ETFなど実物資産関連ETFにおいてアメリカで高い知名度を誇ります。新興国ETFでもロシア、インドネシア、ベトナム、アフリカ株ETFに加え、ブラジル小型株、新興国債券(自国通貨建て)ETFなど国際分散投資に役立つETFをラインアップしています。
SPDR ETFシリーズは、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズが提供するETFブランドで、投資家の皆様にそれぞれの投資戦略に適切な投資対象を選択する柔軟性を提供しています。
ETF業界のパイオニアであるステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、1993年に米国初のETFとなるSPDR S&P 500を設定し、現在世界最大のETF※に成長しています。
現在、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは世界中で約2,740億米ドル※のETF資産を運用しています。
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引(米国株大口優遇)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
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