テクノロジーの進化とともに、今後もエンターテインメントサービスが次々と誕生することが想定され、エンテック関連企業は息の長い成長が期待できます。
東京海上アセットマネジメントでは、新型コロナウィルスの感染拡大などを背景とした、人々のライフスタイルの変化もエンテック関連企業の成長を後押しすると考え、当ファンドを開発しました。
ファンドでは、日本を含む世界の取引所に上場している株式等の中から、エンテック関連企業に投資します。劇的な成長の波が訪れているエンターテインメント業界を運用プロセスの視点で分類し、4つの投資テーマに着目します。
動画配信のプラットフォームが整備されるとともに、コンテンツの取り纏めが簡易的になったことで、消費者への直接配信の機会を生み、消費者がより多くのジャンルのコンテンツに触れることを可能にしました。
<具体的なビジネス>
大手ハイテク企業は、質の高いコンテンツこそ消費者とのつながりを推進するものであることを理解しており、新たなビデオ・サービスに巨額の投資を行っています。需要が高いコンテンツを創造し、高価値のライブラリー・コンテンツを保有する企業への注目が集まっています。
<具体的なビジネス>
若年世代が現物(モノ)よりも体験(コト)を選好する傾向などを追い風に、コンサートやスポーツなどライブ体験への需要が高まっており、関連企業のビジネス機会となっています。また、近年ではストリーミング・メディア企業が自社コンテンツの優位性を高める手段として、スポーツイベントの放送権取得に関心を示しており、放送権料は上昇傾向にあります。
<具体的なビジネス>
技術的な進歩が、新しい形のエンターテインメントを可能にしています。例えばeスポーツ界では、新興リーグが出現するほどの人気を得ており、またVR分野では、オールインワン型のVRゲーム機などが、人々のVR利用へのハードルをより低くしました。
<具体的なビジネス>
「東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)
【愛称:エンテック】」を皆さまの資産形成にお役立ていただければ幸いです。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。