2024年8月9日
※本サイトは三菱UFJアセットマネジメントから提供を受けた資料をもとに掲載しております。
生成AIの進展など、今後さらに需要が高まるとみられる「半導体」。世界の半導体市場においては、各国がしのぎを削っていますが、日本もまた、世界におけるキープレイヤーの1つです。今回はそうした日本の半導体セクターへの投資の魅力についてご紹介します。すでに米国の大型テック株や半導体株へ投資されている方でも、地域・銘柄の重複なく相対的に高いリターンを狙うことができるため、あわせ持ちを検討したいインデックスです。
デジタル化の進展に伴い、今後幅広い用途で半導体の需要が高まると見込まれます。直近では生成AIの実用化が急速に進んでおり、さらなる性能向上やデータ処理効率化のため需要を押し上げることが期待されます。
期間：1990年～2025年、一部予測値含む
出所：Statistaのデータを基に作成
Q：そもそも、半導体とは何か？
A：スマートフォンやパソコン、電化製品にまで幅広く使われる、私たちの日常生活を支える部品です。
慣用的な「半導体」は、半導体を材料に用いたトランジスタや集積回路（多数のトランジスタなどを作り込み配線接続した回路）の半導体デバイスのこと指し、スマートフォンやパソコン、電化製品にまで幅広く使われ、日常生活に欠かせない電子機器の部品です。半導体の種類は多岐にわたり、それぞれ求められる機能と役割が異なります。用途によっても製品に組み込む種類が異なり、最終的にPCに使用するのか自動車に使用するのかなど、必要な半導体が変わってきます。
日本企業は「半導体製造装置」「主要半導体部素材」などの分野で高いシェアを獲得しており、サプライチェーンにおいて大きな存在感を示しています。また、2021年から本格化した政府主導による日本の半導体戦略も追い風です。
出所：経済産業省商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略（令和5年6月）」2021年度実績のデータを基に作成
出所：経済産業省 商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略（改定案（抜粋・概要版））（令和5年4月）」の資料より抜粋
日経半導体株指数は、国内の主要半導体関連30銘柄で構成された株式指数です。パフォーマンスを見ると、2011年11月末からの約12年間で13.7倍のリターンとなりました。
＊半導体関連銘柄とは、⽇経NEEDS独⾃の業種分類であるNEEDS業種分類に基づき、主⼒事業が半導体関連に分類される銘柄（組入上限15％）、および半導体関連事業の売上⽐率が10％以上あり半導体関連製品等マーケットシェアが⾼い銘柄（組入上限5％）を指す。
出所：Bloombergのデータを基に作成
期間：2011年11月～2024年5月、月次
出所：日本経済新聞社のデータを基に作成
時点：2024年5月末
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
（貸株サービスのみ）
（貸株サービス・信用貸株共通）
