目次

• 引き続き堅調な米国経済
• 日本の投資家が御手持ちの円貨でS&P500指数に投資をした場合
• 何故、「為替ヘッジ付の米国株投資」なのか？
• 日興アセットのETF、【1547】「上場インデックスファンド米国株式（S&P500）」と【2521】「上場インデックスファンド米国株式（S&P500）為替ヘッジあり」を活用しよう

• 下記1から4に記載のグラフは、日興アセットマネジメントが信頼できると判断した情報をもとに作成したものです。
• 下記1から4に記載のグラフおよびデータは、過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。

2018年7月16日に、IMF(国際通貨基金)が世界経済見通し(改訂版)を発表しました。
先進国では、日本やユーロ圏の成長見通しが下方修正される中、米国の成長見通しは維持されています。

地域	2017	2018		2019
		4月時点	改訂版	4月時点	改訂版
世界	3.7	3.9	3.9	3.9	3.9
先進国	2.4	2.5	2.4	2.2	2.2
米国	2.3	2.9	2.9	2.7	2.7
ユーロ圏	2.4	2.4	2.2	2.0	1.9
日本	1.7	1.2	1.0	0.9	0.9

• 2018年7月発表のIMFデータを元に、日興アセットマネジメントが作成

直近の5年間ですと、米国の成長率は先進国の中でも比較的高めです。

• 2018年7月発表のIMFデータを元に、日興アセットマネジメントが作成

こうした堅調な経済を受けて、米国株式の代表的な指数であるS&P500指数は今年(2018年)も堅調に推移をしています。
日本の投資家にも、堅調な米国経済（S&P5000指数）に投資したいニーズはあると思いますが、米国資産に投資する場合、円ドル為替レートの変動（リスク）に留意する必要があります。

• 2013年7月1日を基準として、指数化したものです。

日本の投資家が円貨でS&P500指数に投資をした場合、円換算したS&P500指数（緑線）に沿った投資成果となります（ファンド・ETFを通じた投資では信託報酬等の経費がかかります）。もともとのS&P500指数とは異なった値動きになるのは、円ドル為替の価格変動による影響です。

• 2013年7月1日を基準として、指数化したものです。

円換算したS&P500指数（緑線）は、S&P500指数と円米ドル為替レートを掛け合わせたものです。下記をご参照ください。

• ①と③のグラフは、2013年7月1日を基準に指数化したものです。

①から③のグラフからは、為替が円高に進むことは、円換算したS&P500指数のパフォーマンスにマイナスの、円安に進むことは、プラスの影響になるのが分かります。しかも、その影響は大きいです。
①から③のグラフの黒の矢印は、2016年2月11日を指しています。この日が、S&P500指数の2016年のボトムでした。一方で、円換算したS&P500指数のボトムは、赤の矢印で示された2016年6月28日で、円高が進んだ日です。
同期間の円換算したS&P500指数（緑線）の価格変動性を見てみると、S&P500指数（青線）の12.55％に対し、18.16%で、その差は大きいです。また、両指数の相関係数も、0.045と極めて低い数値になっています。円ドル為替の価格変動による影響がいかに大きいかご理解いただけると思います。

円ドルの為替レートとは日本円と米国ドルの交換比率は、短期的には様々な材料を織り込んで目まぐるしく変動するため、必ずしも両国の経済成長率の差を表すものではありません。
そのため、純粋に米国経済の成長のメリットを享受するには、円米ドル為替による価格変動要因を外したいところです。この場合、為替ヘッジ付の商品は、その有効な投資ツールです。

• 2013年7月1日を基準として、指数化したものです。

グラフの赤線は、為替ヘッジ付でS&P500指数に投資した投資成果になります（S&P500指数（円ヘッジ））。S&P500指数（青線）と、ほぼ同じ投資成果です（パフォーマンスは、やや劣後していますが、両国間の金利差や通貨の需給要因が為替ヘッジコストとなるためです）。

実際、S&P500指数（円ヘッジ）（赤線）の価格変動性は、S&P500指数（青線）の12.55％に対し、12.42％と変わりなく、相関係数も0.999と高いです。このため、為替ヘッジ付のS&P500指数への投資は、S&P500指数への投資に近いと思われます。

日本籍ETFのメリットは、外国市場を投資対象とするETFであっても、日本株式と同じように、東証の場中であれば、証券口座から、いつでも購入できることです。

実際の投資にあたっては、円ドル為替リスクを取るものと取らないものの違いに留意が必要です。
円ドル為替のリスクを取る場合は、円換算したS&P500指数の変動率に一致させることをめざして運用を行なう【1547】「上場インデックスファンド米国株式（S&P500）」に、リスクを取らない場合は、円換算したS&P500指数（円ヘッジ）の変動率に一致させることをめざして運用を行なう【2521】「上場インデックスファンド米国株式（S&P500）為替ヘッジあり」に投資をするという使い分けができます。
また、組み合わせて投資をするということも可能です。

日興アセットのETFは今回ご紹介した米国株式のETFの他に、日本株式、世界株式、外国債券、REITに投資する幅広いラインアップをそろえています。投資家の皆様の選択、組合せ投資にお答えできるものと自負しております。何卒、ご活用をご検討いただければと思います。

	上場インデックスファンド 米国株式（S&P500）	上場インデックスファンド 米国株式（S&P500）為替ヘッジあり
ファンド名	上場インデックスファンド米国株式（S&P500） （愛称：上場S&P500米国株）	上場インデックスファンド米国株式（S&P500）為替ヘッジあり （愛称：上場S&P500米国株（為替ヘッジあり））
商品分類	追加型投信／海外／株式／ETF／インデックス型
銘柄コード	1547	2521
投資対象	円換算したS&P500指数の変動率に一致させることをめざす投資信託証券	円換算したS&P500指数（円ヘッジ）の変動率に一致させることをめざす投資信託証券
上場市場	東京証券取引所
上場日	2010年10月29日（2010年10月22日設定）	2018年8月3日（2018年7月31日設定）
取引所における 売買単位	10口単位
課税関係	課税上は、上場証券投資信託として取り扱われます。 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。 配当控除の適用はありません。 益金不算入制度は適用されません。
信託期間	無期限
計算期間	毎年1月21日から翌年1月20日まで
決算日	毎年1月20日
収益分配	信託財産から生ずる配当等収益などから諸経費などを控除後、全額分配することを原則とします。 ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
受託銀行	三井住友信託銀行株式会社
手数料等の概要	お客様には、以下の費用をご負担いただきます。 [売買時にご負担いただく費用] 売買手数料取扱会社が定める率とします。詳しくは、取扱会社にお問い合わせください。

• 投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。

• 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、市場取引価格または基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
• 当ファンドは、主に株式、株価指数先物取引にかかる権利および短期公社債を実質的な投資対象としますので、株式、株価指数先物取引にかかる権利および短期公社債の価格の下落や、株式および短期公社債の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。

投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

1.価格変動リスク

• 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
• 株価指数先物取引にかかる権利の価格は、株価指数の計算根拠となる対象企業の株価や、株価指数を構成する株式市場の値動きに影響を受けて変動します。また、国内および海外の他の株価指数の値動きに連動して変動することもあります。ファンドにおいては、株価指数に関係する株式および株価指数を構成する株式市場の値動きに予想外の変動があった場合、株価指数先物取引にかかる権利の価格にも予想外の変動が生じる可能性があり、重大な損失が生じるリスクがあります。
• 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。

2.流動性リスク

市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

3.信用リスク

• 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
• 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。

4.為替変動リスク

外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

【円換算したS&P500指数と基準価額の主なカイ離要因】

当ファンドは、基準価額の変動率を円換算したS&P500指数の変動率に一致させることをめざしますが、当ファンドおよび投資対象とする投資信託証券には、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。

• 資金の流入から実際に投資信託証券を買い付けるタイミングのずれの発生。
• S&P500指数の採用銘柄以外の銘柄に投資をすることがあること、S&P500指数の採用銘柄の変更や資本異動などによってポートフォリオの調整が行なわれる場合、個別銘柄の売買などにあたりマーケット・インパクトを受ける可能性があること、また、信託報酬、売買委託手数料、監査費用などの費用をファンドが負担すること。
• 組入銘柄の配当金や有価証券の貸付による品貸料が発生すること。
• 先物取引等のデリバティブ取引を利用した場合、当該取引の値動きとS&P500指数の採用銘柄の一部または全部の値動きが一致しないこと。

【金融商品取引所で取引される市場価格と基準価額のカイ離】

当ファンドは東京証券取引所に上場され公に取引されますが、市場価格は、主に当ファンドの需要、当ファンドの運用成果および投資者が代替的な投資と比較して当ファンドが全般的にどの程度魅力的であるか、などの評価に左右されます。したがって、当ファンドの市場価格が、基準価額を下回って取引されるかまたは上回って取引されるかは予測することはできません。

• ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。
• 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

• 投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。

• 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、市場取引価格または基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
• 当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。

投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

1.価格変動リスク

• 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
• 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。

2.流動性リスク

市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

3.信用リスク

• 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
• 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。

4.為替変動リスク

外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ない、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、為替ヘッジを行なうにあたっては、円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低い場合、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴なうヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。

【円換算したS&P500指数（円ヘッジ）と基準価額の主なカイ離要因】

当ファンドは、基準価額の変動率を円換算したS&P500指数（円ヘッジ）の変動率に一致させることをめざしますが、当ファンドおよび投資対象とする投資信託証券には、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。

• 資金の流入から実際に投資信託証券を買い付けるタイミングのずれの発生。
• S&P500指数（円ヘッジ）の採用銘柄以外の銘柄に投資をすることがあること、S&P500指数（円ヘッジ）の採用銘柄の変更や資本異動などによってポートフォリオの調整が行なわれる場合、個別銘柄の売買などにあたりマーケット・インパクトを受ける可能性があること、また、信託報酬、売買委託手数料、監査費用などの費用をファンドが負担すること。
• 組入銘柄の配当金や有価証券の貸付による品貸料が発生すること。
• 先物取引等のデリバティブ取引を利用した場合、当該取引の値動きとS&P500指数（円ヘッジ）の採用銘柄の一部または全部の値動きが一致しないこと。

【金融商品取引所で取引される市場価格と基準価額のカイ離】

当ファンドは東京証券取引所に上場され公に取引されますが、市場価格は、主に当ファンドの需要、当ファンドの運用成果および投資者が代替的な投資と比較して当ファンドが全般的にどの程度魅力的であるか、などの評価に左右されます。したがって、当ファンドの市場価格が、基準価額を下回って取引されるかまたは上回って取引されるかは予測することはできません。

• ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。
• 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

• 当資料は、投資者の皆様に「上場インデックスファンド米国株式（S&P500）／愛称：上場S&P500米国株」「上場インデックスファンド米国株式（S&P500）為替ヘッジあり／愛称：上場S&P500米国株（為替ヘッジあり）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
• 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
• 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。
• ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
• 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。

• 「Standard & Poor’s®」「S&P®」「スタンダード＆プアーズ」は、スタンダード＆プアーズ ファイナンシャル サービシーズエルエルシーが所有する登録商標であり、日興アセットマネジメント株式会社に対して利用許諾が与えられている。スタンダード＆プアーズは、「上場インデックスファンド米国株式（S&P500）為替ヘッジあり」（以下、「本商品」）を支持、推奨、販売、販売促進するものではなく、また本商品への投資適合性についていかなる表明・保証・条件付け等するものではない。
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