これまで個人による不動産への投資は、将来の不動産価格の上昇が不確実であることや変動が大きいことに加えて、多額の投資資金が必要(=複数物件への投資が困難)であること、運営に手間がかかること等、難しい点も多く馴染みの薄いものでした。しかしREITへの投資ならば、少額の投資資金で始められることやプロへの運営委託等、これらの難点を克服することが可能であり、REITを通じて不動産投資が個人にも手の届く身近な存在になったと考えられます。
世界の主なREIT市場についてご紹介します。2009年6月末現在で代表的なREIT指数の1つであるS&P先進国REITインデックスの構成国数は14カ国、銘柄数は257銘柄、時価総額合計は約29兆円となっています。
世界のREIT市場の中で比較的歴史が長い地域はアメリカとオーストラリアです。アメリカは1960年から、オーストラリアは1971年からREIT市場が始まりました。アメリカのREIT市場は時価総額・銘柄数ともに世界最大<時価総額:約14.6兆円、銘柄数:103銘柄>で、物件のタイプも多様化しています。またオーストラリアも世界第二位の市場規模<時価総額:約4.4兆円、銘柄数:27銘>となっており、世界最大規模を誇る商業施設特化型の大型銘柄が存在しています。
一方、REIT市場の歴史が短い、あるいは市場が開設されて間もない国も数多く存在します。ヨーロッパの中ではフランス(2003)をはじめ、イギリス・ドイツ(ともに2007)、イタリア(2008)のように、先進国で誕生したばかりのREIT市場があることや、日本(2001)、韓国(2002)、香港(2005)などのアジア地域もREIT市場の歴史は浅く成長過程の状態といえます。
REITは厳選した不動産から得られる賃料等収入が主な収益源となっており、この大半を配当として出す仕組みから好配当利回りが期待できると考えます。足下ではREIT価格の下落もあり、配当利回りは過去の水準と比較して高くなっています。
[ご参考:2009年6月末時点の主要地域のREIT平均配当利回り:日本は6.69%、米国は7.21%、豪州は6.39%、フランス:7.02%]
一般的にREITの値動きは株式や債券の値動きと連動性が低いと言われています。そのため株式や債券に加えてREITに投資することで分散投資の効果を高めることが期待できます。またREITを通じて間接的に不動産(=モノ)に投資をするためインフレに強い投資対象として期待でき、長期投資にも効果的です。
REITを通じて少額の投資資金で複数の不動産に分散投資する効果が得られます。また、REITファンド等を通じて世界各国のREITに投資をする場合、特定の国の景気変動や自然災害の影響を大きく受けるリスクを分散・低減することが可能です。
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投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の値動きに対して一定の倍率となることを目指して運用を行います。倍率が+(プラス)1を超えるものを「ブル型(レバレッジ型)」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「ベア型(インバース型)」といいます。基準価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。また、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクやコストが存在する場合があります。
上記の理由から、ブル型(レバレッジ型)、ベア型(インバース型)の投資信託は主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品で、一般的に中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
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