REITが解かる！ REIT投資のメリットについて
REIT投資の仕組みについて ～REIT投資を通じて不動産への投資は身近なものに～
REITの仕組み
- 資金を集め、複数の優良物件に投資し、賃料収入を収益の源泉とします。
- 不動産運用のプロが投資家に代わって不動産の取得・管理・運営を行います。
- 管理・運営にかかるコスト控除後の利益の大半（日本やアメリカは90％以上）を配当金として投資家に分配することで法人税が免除されています。
- 市場に上場しており、株式や債券と同様に日々REITの価格が変動します。
- ※ REITの配当要件や上場形態は国によって制度が異なります。
- ※ 上記は上場リートの一般的な仕組みを示したイメージ図であり、該当しない場合もあります。
REIT投資を通じて不動産への投資は身近なものに
これまで個人による不動産への投資は、将来の不動産価格の上昇が不確実であることや変動が大きいことに加えて、多額の投資資金が必要（＝複数物件への投資が困難）であること、運営に手間がかかること等、難しい点も多く馴染みの薄いものでした。しかしREITへの投資ならば、少額の投資資金で始められることやプロへの運営委託等、これらの難点を克服することが可能であり、REITを通じて不動産投資が個人にも手の届く身近な存在になったと考えられます。
REIT市場について ～時価総額合計は約29兆円～
世界の主なREIT市場についてご紹介します。2009年6月末現在で代表的なREIT指数の1つであるS＆P先進国REITインデックスの構成国数は14カ国、銘柄数は257銘柄、時価総額合計は約29兆円となっています。
成熟したREIT市場
世界のREIT市場の中で比較的歴史が長い地域はアメリカとオーストラリアです。アメリカは1960年から、オーストラリアは1971年からREIT市場が始まりました。アメリカのREIT市場は時価総額・銘柄数ともに世界最大＜時価総額：約14.6兆円、銘柄数：103銘柄＞で、物件のタイプも多様化しています。またオーストラリアも世界第二位の市場規模＜時価総額：約4.4兆円、銘柄数：27銘＞となっており、世界最大規模を誇る商業施設特化型の大型銘柄が存在しています。
- ※ ＜＞内は2009年6月末時点におけるS＆P先進国REITインデックスの構成銘柄の数値です。
比較的新しいREIT市場
一方、REIT市場の歴史が短い、あるいは市場が開設されて間もない国も数多く存在します。ヨーロッパの中ではフランス（2003）をはじめ、イギリス・ドイツ（ともに2007）、イタリア（2008）のように、先進国で誕生したばかりのREIT市場があることや、日本（2001）、韓国（2002）、香港（2005）などのアジア地域もREIT市場の歴史は浅く成長過程の状態といえます。
- ※ （ ）内は各国において第１号REITが上場した年号を掲載しています。また、上記の国・地域以外にもREIT市場は存在します。
- ※ S＆P 先進国 REITインデックスに関する著作権、知的所有権その他一切の権利はスタンダード＆プアーズ（以下「S＆P」といいます。）に帰属します。S＆PはS＆Pが公表する各指数またはそれに含まれるデータの正確性あるいは完全性を保証するものではなく、またS＆Pが公表する各指数またはそれに含まれるデータを利用した結果生じた事項に関して保証等の責任を負うものではありません。
REIT投資のメリット ～少額の資金不動産投資が可能！ 好利回りを期待～
好利回りが期待できること
REITは厳選した不動産から得られる賃料等収入が主な収益源となっており、この大半を配当として出す仕組みから好配当利回りが期待できると考えます。足下ではREIT価格の下落もあり、配当利回りは過去の水準と比較して高くなっています。
［ご参考：2009年6月末時点の主要地域のREIT平均配当利回り：日本は6.69％、米国は7.21％、豪州は6.39％、フランス：7.02％］
伝統資産（株式や債券）とは異なる値動きであること
一般的にREITの値動きは株式や債券の値動きと連動性が低いと言われています。そのため株式や債券に加えてREITに投資することで分散投資の効果を高めることが期待できます。またREITを通じて間接的に不動産（＝モノ）に投資をするためインフレに強い投資対象として期待でき、長期投資にも効果的です。
少額の投資資金で複数の不動産に分散投資が可能であること
REITを通じて少額の投資資金で複数の不動産に分散投資する効果が得られます。また、REITファンド等を通じて世界各国のREITに投資をする場合、特定の国の景気変動や自然災害の影響を大きく受けるリスクを分散・低減することが可能です。
- ※ ［ ］内のREIT配当利回り：S&P先進国REITインデックスの平均配当利回り（米ドルベース）。数値はあくまで過去のものであり将来の市場動向を保証するものではありません。
- ※ 上記内容は一般的なものであり、市場動向等により当てはまらない場合もあります。
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投資信託のリスクと費用について
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
投資信託の取引にかかるリスク
- 主な投資対象が国内株式
- 組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が円建て公社債
- 金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
- 組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託の取引にかかる費用
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
- お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
- 「買付手数料」：ファンドによって異なります。
- 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
- 「ファンドの管理費用（含む信託報酬）」：ファンドによって異なります。
- ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
- 「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
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