米国株式を購入する際にはあらかじめ用意した米ドルで購入する「外貨決済」と自動的に日本円から米ドルへ両替をし購入する「円貨決済」の２つの決済方法があります。
では、どちらの決済方法がおすすめなのでしょうか？
今回はそんな疑問を解決するために円貨決済と外貨決済のメリットを比較しました。
さらに、決済方法ごとにおすすめなタイプの人をご紹介！米国株投資にお役立てください。
目次
上記の比較から、各決済方法のおすすめな方をご紹介いたします！
手数料を少しでも抑えたい方
リアルタイム為替取引を使うことで、為替手数料０円で米ドルに替えることができるので、「円貨決済」よりも手数料を抑えることができます！
為替相場を確認しながら取引をしたい方
日本円↔米ドル間の為替取引を手数料０円でいつでも行うことができるので、為替相場の状況にあわせて取引をしたい方におすすめです！
取引に手間をかけたくない方
「円貨決済」のメリットはなんといっても簡単なことです！日本円から自動的に米ドルへ替え、取引をすることが可能です。為替相場まで考えたくない、操作が多いのは苦手という方におすすめです！
楽天市場をご利用いただいている方
「円貨決済」で米国株式を購入し、SPU条件を達成すると、楽天市場での購入時に付与されるポイントが+0.5倍となります。普段からよく楽天市場を利用する方におすすめです！
積立で「外貨決済」を利用する場合は、積立日までにあらかじめ米ドルが必要になります。米ドルの用意を忘れてしまい、注文ができないということに繋がりかねません。
一方、「円貨決済」では日本円のまま注文が可能なため、米ドルを用意する必要がありません。また、楽天銀行と連携する「マネーブリッジ」を活用することで、楽天銀行にある普通預金口座の残高から注文できるようになるため、都度入金する必要もありません。米株積立のように定期的に購入する場合には手間がかからない「円貨決済」がおすすめです！
ここまでは、「外貨決済」と「円貨決済」の比較とおすすめな方を紹介してきました。
では、実際にはどちらの決済方法で取引をされている方が多いのでしょうか。
積立取引では86％と多くの方が「円貨決済」にてお取引をされていました。
定期的に購入する必要がある積立では、手間のかからない「円貨決済」を選ぶ方が多いようです。
スポット購入では「外貨決済」が39％、「円貨決済」が61％という内訳になりました。
積立と比べて「外貨決済」を選ぶ方が多くなり、コストや相場状況を気にしてお取引される方が多いようです。
しかし、「円貨決済」が61%の方に選ばれており、手間がかからないという利点が多くの方に支持されているようです。
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
