らくらく担保リリース記念!投資信託 移管キャンペーン
キャンペーンコード:1809fd0201
本キャンペーンの特典を受け取るには期間内にエントリーが必要です。
- 本キャンペーンは、予告なく変更・延長もしくは中止する場合があります。
- ポイントプレゼントの対象額は、移管完了日の基準価額を用いて算出いたします。
同一銘柄における(期間中の入庫口数×移管完了日の1口当たりの基準価額)-(期間中の出庫口数×移管完了日の1口当たりの基準価額)-(期間中の解約受渡金額)
- ※各キャンペーンの移管期間に出庫又は解約(約定日ベース)をした場合は、当該金額の全部もしくは一部についてポイントプレゼントの対象外となります。
- ※基準価額により、投資信託移管評価額が100万円を下回る場合は、ポイントプレゼントの対象外となります。
- お客様の状況によって本キャンペーンが適用されない場合がございます。詳細はこちらをご確認ください。
2018年9月3日から「らくらく担保」のサービス開始に伴い、信用取引で新たに投資信託が代用有価証券として利用可能になります。
また、本キャンペーン期間中、楽天証券に投資信託を100万円以上移管いただいたお客様に、移管金額(投資信託移管評価額)に応じて、ポイントをプレゼントします。このチャンスに楽天証券に投資信託を移管し、有効活用してみませんか。
楽天証券に移管するメリット
【その1】らくらく担保で投資信託を有効活用!
信用取引において、代用有価証券として新たに投資信託が利用可能になります。
※FX取引、先物・オプション取引は2019年中に可能となる予定です。
らくらく担保の詳細はこちら
【その2】投資信託の残高に応じてポイントが貯まる!
投資信託(外貨建てMMF、楽ラップ専用ファンド、ブルベアファンドを除く)を月初時点で50万円以上保有いただいている方を対象に、月末時点の残高(50万円以上)に応じてポイントをプレゼントします。
資産形成ポイントの詳細はこちら
キャンペーン概要
キャンペーン期間 |
【第1回】 エントリー終了
エントリー:2018年6月19日(火)〜2018年7月18日(水)23:59まで
移管:2018年6月19日(火)〜2018年8月8日(水)
【第2回】 エントリー終了
エントリー:2018年7月19日(木)〜2018年8月18日(土)23:59まで
移管:2018年8月9日(木)〜2018年9月7日(金)
【第3回】 エントリー終了
エントリー:2018年8月19日(日)〜2018年9月18日(火)23:59まで
移管:2018年9月10日(月)〜2018年10月9日(火)
【第4回】 エントリー終了
エントリー:2018年9月19日(水)〜2018年10月18日(木)23:59まで
移管:2018年10月10日(水)〜2018年11月16日(金)
- ※各キャンペーン期間の移管期間までに入庫が完了しない場合は、エントリーが無効となりますのでご注意ください。
- ※移管日については、ログイン後「▼口座管理」→「取引履歴(投資信託)」の受渡日でご確認ください。
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景品付与条件 |
移管金額(投資信託移管評価額)に応じて、ポイントをプレゼントいたします。
- ※ポイントプレゼントの時価評価額は、移管完了日の基準価額を用いて算出させていただきます。
【移管金額(投資信託移管評価額)】
プレゼントの対象金額 |
獲得ポイント |
100万円以上300万円未満 |
200ポイント |
300万円以上500万円未満 |
600ポイント |
500万円以上1,000万円未満 |
1,000ポイント |
1,000万円以上 |
2,000ポイント |
- ※1,000万円以上で100万円ごとにプラス200ポイント(上限なし)
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ポイント付与時期 |
【第1回】エントリー:2018年6月19日(火)〜 2018年7月18日(水)23:59まで
⇒ 2018年9月下旬予定
【第2回】エントリー:2018年7月19日(木)〜 2018年8月18日(土)23:59まで
⇒ 2018年10月下旬予定
【第3回】エントリー:2018年8月19日(日)〜 2018年9月18日(火)23:59まで
⇒ 2018年11月下旬予定
【第4回】エントリー:2018年9月19日(水)〜 2018年10月18日(木)23:59まで
⇒ 2018年12月下旬予定
- ※移管銘柄の移管完了日が異なる場合、それぞれのキャンペーンにエントリーが必要です。
- ※お客様の移管完了日は、手続き完了次第、ご登録いただいているメールアドレスにメールにてご連絡いたします。
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キャンペーン対象者 |
他社から楽天証券の一般口座又は特定口座に投資信託を移管(入庫)していただいたお客様(要エントリー) |
キャンペーン対象銘柄 |
楽天証券で取り扱う全ての投資信託のうち、移管可能銘柄 |
注意事項 |
- 1.法人のお客様は対象外となります。
- 2.NISA口座は対象外となります。
- 3.名寄せロック等、お取引に制限ががかかっている場合は、ポイントプレゼントの対象外となります。お取引制限に関するお問い合わせは、カスタマーサービスセンターまでお電話ください。
- 4.ポイントプレゼントの対象額は、移管完了日の基準価額を用いて算出いたします。
同一銘柄における(期間中の入庫口数×移管完了日の1口当たりの基準価額)-(期間中の出庫口数×移管完了日の1口当たりの基準価額)-(期間中の解約受渡金額)
- ※各キャンペーンの移管期間に出庫又は解約(約定日ベース)をした場合は、当該金額の全部もしくは一部についてポイントプレゼントの対象外となります。
- ※基準価額により、投資信託移管評価額が100万円を下回る場合は、ポイントプレゼントの対象外となります。
- 5. 同一銘柄の入庫と出庫を複数回繰り返していると判断されるお取引につきましては、本キャンペーンの対象外とさせていただく場合がございます。
- 6. 本キャンペーンは、予告なく変更・延長もしくは中止する場合があります。
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投資信託のリスクと費用について
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
投資信託の取引にかかるリスク
- 主な投資対象が国内株式
- 組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が円建て公社債
- 金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
- 組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託の取引にかかる費用
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
- お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
- 「買付手数料」:ファンドによって異なります。
- 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
- 「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
- ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
- 「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意
投資信託に関する情報提供について
- 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
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- 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。
(楽天証券分類およびファンドスコアについて)
- 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
- 情報提供:株式会社QUICK
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