新春講演会2025

米国株式の魅力

魅力 米国企業の高い成長力

米国に上場する企業の中には、高い成長を実現した企業が多数あります。株価は企業の成長性を織り込んで上昇しますが、米国企業は自社の商品やサービスを世界中に広げて規模を拡大させてきました。

代表的な例は、マイクロソフト(ティッカー:MSFT)アップル(AAPL)アマゾン・ドット・コム(AMZN)アルファベット(旧グーグル)(GOOGL※クラスAのティッカー)、フェイスブック(FB)でしょう。
これらの企業はナスダック証券取引所に上場していますが、数十年~数年前に上場し、事業規模の拡大と共に株価を上昇させました。下の図は、アマゾン・ドット・コムの当期純利益と株価の推移ですが、利益を見ると、上場後の長い間、利益が安定せず投資家から懐疑的な目を向けられていました。しかし近年利益が拡大し、株価はそれに伴って大きく上昇しました。

アマゾン・ドット・コムの当期純利益の推移 (単位:百万ドル、期間:1997年~2019年)

出所:Bloombergのデータより楽天証券作成

アマゾン・ドット・コムの株価の推移 (単位:ドル、期間:1997年5月14日~2019年4月30日)

出所:Bloombergのデータより楽天証券作成

魅力 米国企業を守る大きな堀

米国企業の中にはライバルの参入を難しくする、いわばお城を落とされないための大きな「堀」を築いてきたものが目立ちます。ここで言う「堀」は、認知度が非常に高いブランド、圧倒的なシェア、模倣にコストと時間がかかるビジネスモデルの構築、等によって形成されるものです。こうした堀が築かれていると、他の会社は簡単には参入できません。

売上高の成長力だけでは、競争が激化した場合に利益が減り、最も悪いケースでは倒産する可能性があります。
したがって、大きな堀を築くことは、企業が長年にわたって利益を稼ぎ続けるためにとても重要です。

大きな堀を持つと考えられる企業例

認知度が非常に高いブランド

圧倒的なシェア

模倣にコストと時間がかかるビジネスモデルの構築

魅力 米国企業の積極的な株主還元姿勢

米国企業の中には、株主に利益をしっかりと還元しようとする企業が少なくありません。
株主還元の方法として配当金がありますが、米国企業には、30年以上連続増配を果たしている企業が多数あります。

30年以上連続増配している企業の例(S&P500指数採用銘柄)

ティッカー 企業名
JNJ ジョンソン&ジョンソン
WMT ウォルマート
KO コカ・コーラ
XOM エクソンモービル
PEP ペプシコ
CVX シェブロン
HRL ホーメル・フーズ
SWK スタンレー・ブラック&デッカー
HP ヘルマリック&ペイン
APD エアープロダクツ&ケミカルズ
KMB キンバリー・クラーク
EMR エマソン・エレクトリック
LEG レゲット&プラット
MCD マクドナルド
MMM 3M
LOW ロウズ・カンパニーズ
BDX ベクトン・ディッキンソン
TGT ターゲット
ECL エコラボ
GWW WWグレインジャー
DOV ドーバー
ED コンソリデーテッド・エジソン
PPG PPGインダストリーズ
PH パーカー・ハネフィン
GPC ジェニュイン・パーツ

(2020年2月28日時点)
出所:ブルームバーグのデータより楽天証券作成

はじめての米国株式

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外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔米国株式信用取引(米国株大口優遇)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。

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