新春講演会2025

米国株式とは?

好パフォーマンスの実績

「米国株式」とは、米国の証券取引所に上場している株式を指します。

米国株式市場には好パフォーマンスの実績があります。平成の30年間を振り返ると、日経平均が低迷するなか、米国株式を代表するダウ平均は約12倍に上昇しました。
さらに、ナスダック総合指数の同期間の上昇率は約21倍と、ダウ平均よりも上昇しました。

株価指数の推移 (期間:1989年1月9日~2019年4月30日)

  • 1989年1月9日(月)の数値を100とした場合のパフォーマンス

出所:Bloombergのデータより楽天証券作成

米国の証券取引所

米国には様々な証券取引所があります。代表的なものを以下で紹介します。

ニューヨーク証券取引所(NYSE)

米国で最も長い歴史と伝統を誇る証券取引所。
上場審査が厳しく、上場企業には米国の大型優良企業や各国のグローバル企業などが名を連ねる。
知名度の高いコカ・コーラやファイザーなどのほか、中国でビジネスを展開するアリババ・グループHDもNYSEに上場している。また、傘下のNYSEアーカ取引所(NYSE Arca)では、多くのETF(上場投資信託)が取引されている。

ナスダック証券取引所(NASDAQ)

1971年に設立した証券取引所。
ハイテク企業、ベンチャー企業など数多くの企業が上場している。
テクノロジー関連で花形と言えるアップル、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コムもNASDAQに上場している。

よく聞く「NYダウ」とは?

ニュースなどで「NYダウ」「ダウ平均」といった言葉を聞いた方もいると思いますが、これは、米国経済を代表する30社の株価で算出した指数のことです。この指数以外に、S&P500指数、ナスダック総合指数などがあります。

NYダウ/ダウ平均

ボーイング(航空機)、アップル(IT)、ゴールドマンサックス(金融)等、米国経済を代表する30社で構成される指数(組み入れ銘柄は2020年2月末現在のもの)。
30社の株価を合計して株数で割った単純平均で算出されるが、銘柄入れ替え等があっても連続性が失わないように除数で調整されている。日本の日経平均株価も単純平均で算出されている。

S&P500指数

主要な証券取引所上場の企業で、流動性がある大型株500銘柄で構成される指数。
500銘柄の株価を、時価総額(株価×発行済株式数)の比率で加重平均して算出している。日本の東証株価指数(TOPIX)も、時価総額加重平均型。

ナスダック総合

ナスダック証券取引所に上場する企業で構成される指数。時価総額加重平均型。

はじめての米国株式

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外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔米国株式信用取引(米国株大口優遇)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。

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