新春講演会2025

20代で始める投資信託の買い方&選び方

投資信託はどう買えばいい?

【ポイント】

  • 資産づくりには投資信託の積み立てがお勧め。少額から始められ、分散投資によりリスクを抑えた運用ができる。
  • 毎月定額を積み立てると、平均的な買付額を抑える効果がある。
  • 給与から先取りで積み立て投資をすると、資産づくりを継続しやすい

少額から資産づくりに取り組むなら、毎月一定額ずつ投資信託(投信)を積み立てていく方法がお勧めです。

投信とは、たくさんの投資家から少しずつお金を集め、それをプロが運用する金融商品。投信の魅力の一つは、少額でも投資先を分散できる点にあります。たとえば自分で株式投資をする場合、1つの銘柄を買うためには一般に数万〜数十万円かかりますから、たくさんの銘柄に投資するには多くの資金が必要になります。数少ない銘柄にしか投資できないと、1つの銘柄の株価が大きく下がったとき、運用成績もその影響を大きく受けて落ち込むことになるでしょう。一方、株式で運用する投信は、プロが多数の銘柄に投資して運用しています。たとえ1つの銘柄の株価が大きく下がっても、その影響は限定的なのです。

投信は自分が買いたいときに1万円程度から買うことができますが、いざ買おうとすると「いつ買えばいいか」と悩む人が多いもの。日々、変動する基準価額(投信の価格)を見て、「もっと安くなるかもしれない」と思っているうちに、買うタイミングを逃してしまうことも少なくありません。この点、毎月一定額ずつ自動で積み立てておけば、買うタイミングに悩む必要はなくなります

積み立て投資で“高値づかみ”を防ぐ

積み立て投資には、ほかにもメリットがあります。

投資で利益を出すには、「安く買って高く売る」必要があります。しかし実際に投資をすれば、「買ったタイミングが高値で、その後は値下がりする一方」ということも起こりえるもの。“高値づかみ”をしてしまうと、運用成績はなかなか上がりません。そこで強力な味方になるのが、積み立てなのです。

一定額ずつ積み立てるメリットを、少し詳しく見てみましょう。多くの投信は1口=1円で運用をスタートし、その後、1万口当たりの価格が「基準価額」として表示されます。仮に半年間、毎月1万円分ずつ投信を買ったケースと、毎月1万口ずつ投信を買ったケースを比較したのが下の図です。

積み立て投資なら、平均買付金額を抑えられる

「価格が高いときも安いときも同じ数を買う」のと、「毎月一定額分ずつ、価格が高ければ少なく、安いときは多く買う」のとでは、後者のほうが平均的な買付額が抑えられることがわかるでしょう。

もちろん、この図のケースでは7000円のときにまとめて買うのが一番有利ですが、「今が安い」と見極めるのはなかなか難しいもの。タイミングを見計らおうとすると、1万2500円のときに「これからもっと上がるに違いない」と考え、まとめて投資するといった失敗もあるかもしれません。一方、積み立てなら期間中の平均的な価格で買うことができます。毎月一定額ずつ積み立てることで買付額を抑える効果もあることを考えれば、「積み立て投資は資産づくりの有効な手段」と言っていいでしょう。

なお、積み立ては「給与からの先取り」でするのがコツです。振り込まれた給与から先に積み立てる分を差し引き、残りで生活する習慣を身に付ければ、資産作りが楽にできます。「積み立て分を先取りして、生活が苦しくなったら……」と心配な場合は、少額からスタートして様子を見るのも一つの手。楽天証券では、1銘柄100円から積み立てることができます。まずは無理のない額から始め、少しずつ積み立て額を増やしていきましょう。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)および管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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