当ファンドはマザーファンドを通じて、主としてインドネシアの株式等に投資を行います。
INGグループが持つアジア拠点の調査体制を活用し、成長性、収益性、安定性、流動性等を総合的に勘案して投資銘柄を選択します。また、トップダウン・アプローチによる業種別配分を加味し、ポートフォリオを構築します。
当ファンドはマザーファンドを通じて外貨建て株式等に投資を行いますので、当該通貨と円との為替変動の影響を受けます。
市場動向および資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
豊富な天然資源と恵まれた労働力を擁し、今後の成長が期待されるインドネシアの株式等に投資することにより、中長期的な信託財産の成長を目指します。
当初募集期間 | 11/9 9:00~11/26 15:00 |
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継続募集開始 | 11/30 9:00~ |
お申込手数料 |
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信託報酬 | 純資産総額に対して年率1.785%(税込) |
信託財産留保額 | ご換金のお申込受付日の翌営業日の基準価額に対して0.5% |
その他の費用 | 組入有価証券の売買委託手数料、資産を海外で保管する場合の手数料、監査費用等をご負担いただきます。当該費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことはできません。 |
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
(出所)世界国勢図会2009/2010、2006年値
(すず鉱は2007年、石炭は2005年)
インドネシアは国土面積が広く、鉱物資源やエネルギー資源に恵まれています。 また、農産物も豊かで天然ゴム、パーム油、カカオなどの世界的な生産国であり、アジア有数の資源大国といえます。
世界第4位となる約2億3,000万人の人口を擁し、中長期的に人口の増加が見込まれています。また、若年層の比率が高く、 低コストで良質な労働力が豊富に存在してます。人口増加は将来労働力が潤沢に供給されることを意味しており、経済成長 にとってプラスの要因であると考えられます。
(出所)UN World Population Prospects The 2008 Revision(中位推計)
従属人口:0歳から14歳までの人口である年少人口と、65歳以上の人口である老年人口を合計した人口
生産年齢人口:15歳から64歳までの人口。労働市場において中核を担う層
(出所)ジェトロ、投資コスト比較 2008年度、月額の賃金の調査時期:ジャカルタ・ニューデリーは2008年11月、上海は2008年11月、サンパウロは2009年1月
人口大国であるインドネシアは巨大な消費市場としても注目されています。今後中間所得層の成長などに伴って、中長期的に消費市場の拡大が本格化することが期待できます。
(出所)経済産業省 通商白書2009より
(出所)World Development Indicators database,
World Bank, 15 September 2009
(出所)ブルームバーグおよびIMF World Economic Outlook Database,October 2009の
2008年GDPデータを基にアイエヌジー投信が作成 2009年9月末時点
インドネシア株式市場の規模は同国の経済規模に比べ小さく、今後の発展が期待されます。
内需拡大を背景に力強い経済成長を遂げてきたインドネシア株式市場も、2008年後半には金融危機を発端とした世界的な株式下落の影響を受け、厳しい調整局面を経験しました。しかし投資家のセンチメントの回復や、インドネシアのファンダメンタルズの再評価などにより、市場環境は改善傾向にあります。
(出所)MSCI Barra、ブルームバーグ
※2005年12月末を100として指数化。
インドネシア株式:ジャカルタ総合指数(米ドル換算ベース)、
BRICs株式:MSCI BRICインデックス(米ドルベース)、
先進国株式:MSCI ワールド・インデックス(米ドルベース)
MSCIインデックスは、MSCIインクが公表している株式を対象とした指数であり、その著作権等の知的財産権その他一切の権利は、同社に帰属します。
左記のデータは過去のものであり、将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
日本人にとってはバリ島をはじめリゾート地として有名なインドネシアですが、広大な国土と豊富な資源、約2億3,000万人の人口がもたらす内需の拡大を背景に、中国、インドとともに世界経済を牽引する高成長が期待されています。
(出所)IMF,「World Economic Outlook Database, October 2009」
当ファンドは、主として「ING・インドネシア株式マザーファンド」を通じて、外貨建株式 など値動きのある証券に投資し、為替ヘッジを行いませんので、基準価額は変動します。 したがって投資元本が保証されているものではなく、これを割込むこともあります。 ファンドの投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
下記は、主なリスク及び留意点であり、当ファンドに係るすべてのリスクを網羅しているわけではありません。 詳しくは投資信託説明書(目論見書)でご確認ください。
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