【米国株式】注目のクラウドサービス大手「ボックス（BOX）」など、6銘柄取扱い開始！
2015年1月23日（金）現地約定分から、ニューヨーク証券取引所に上場する予定の「ボックス(ティッカー：BOX)」の取扱いを開始する予定です。
また、あわせて米国に上場している「コンチネンタル・リソーシズ(ティッカー：CLR)」、「リバティ ・グローバル クラスA(ティッカー：LBTYA)」、「サービスナウ(ティッカー：NOW)」、「バイアコム クラスB(ティッカー：VIAB)」、及び「ワークデイ(ティッカー：WDAY)」の5銘柄の取扱いを開始いたします。
ボックスをもっと詳しく知りたい
今回の銘柄追加により、米国株式の弊社取扱い銘柄数は、合計で1,253銘柄となります。（2015年1月23日現在）
新規取扱い銘柄
| ティッカー | 銘柄名 | 主要取引所 | 業種 | 情報 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|
| BOX | ボックス | NYSE | ソフトウェア・サービス | 株価 | 企業情報 | チャート |
| 企業向けのファイル共有クラウドサービス大手。シンプルかつセキュアなコンテンツ・コラボレーション・ソリューションを提供している。2005年に設立され、米国を中心に展開し、2014年10月31日時点では、世界27万5千社以上、3,200万人以上のユーザー数を誇っている。米国フォーチュン500の大企業のうち48％が「Box」を導入し、課金サービスを利用している。2014年5月から日本で事業を展開し、「Box」日本語版サービスを開始した。サンリオエンターテイメントやディー・エヌ・エー (DeNA) 、ファミマ・ドット・コム、NTTコミュニケーションズ、コニカミノルタなどあらゆる業種の企業に採用されている。 ボックス・ジャパン企業概要はこちら ：http://www.box.com/ja_JP |
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| CLR | コンチネンタル・リソーシズ | NYSE | 石油 | 株価 | 企業情報 | チャート |
| 米国ノースダコタ州のバッケン・シェールの主要生産業者。米国の独立系石油生産者の上位10社にランクイン。2014年第3四半期においては、計1680万Boe（原油換算バレル）、一日に平均約182,335Boeを生産し、最も、10月の1日平均は187,000超Boeを記録した。 | ||||||
| LBTYA | リバティ ・グローバル クラスA | NASDAQ | 通信サービス | 株価 | 企業情報 | チャート |
| 世界ケーブル事業会社大手。2014年9月末時点で、主に欧州の12ヵ国および南米の2ヵ国において、2700万の顧客向けにテレビ、ブロードバンドインターネット及び電話サービスを提供している。 | ||||||
| NOW | サービスナウ | NYSE | ソフトウェア・サービス | 株価 | 企業情報 | チャート |
| 企業向けIT（情報技術）クラウドサービスのプロバイダー。米国のほかに、欧州、アジアにも事業展開し、金融・医療・製造・小売分野等およそ2,500社以上が利用している。 サービスナウ・ジャパン企業概要はこちら：http://www.servicenow.com/jp/ |
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| VIAB | バイアコム クラスB | NASDAQ | エンターテイメント | 株価 | 企業情報 | チャート |
| 米国メディア大手。2014年9月末時点、テレビや映画、オンライン・モバイルプラットホームを通じて、世界169の国・地域に、232のチャンネル、40種類の言語で、ＭＴＶやコメディー番組など米国で人気のある映像作品を提供している。 | ||||||
| WDAY | ワークデイ | NYSE | ソフトウェア・サービス | 株価 | 企業情報 | チャート |
| 企業人事・財務向けクラウド・アプリケーションのプロバイダー。2005年に設立され、人的資本管理や財務管理、給与計算などに関するアプリケーションを提供している。中規模企業からフォーチュン50企業まで数多く採用されている。 ワークデイ・ジャパン企業概要はこちら：http://www.workday.com/jp/ |
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（※）上記銘柄の紹介内容は各企業の開示資料をもとに楽天証券が作成
注文受付開始日時
| 銘柄名 | 注文受付開始時間 |
|---|---|
| コンチネンタル・リソーシズ(ティッカー：CLR) リバティ ・グローバル クラスA(ティッカー：LBTYA) サービスナウ(ティッカー：NOW) バイアコム クラスB(ティッカー：VIAB) ワークデイ(ティッカー：WDAY) |
1月23日（金）15時から開始（予定） |
| ボックス(ティッカー：BOX) | 1月23日（金）初値決定後（23時半頃）から開始（予定） |
米国株式を取引なさる場合の注意点
- 米国株式（ETF,ADR含む）は日本円または米ドルからお取引いただくことができます。
- 米国株式のご注文は、1口単位で承ります。
米国株式の取引チャネル
関連リンク
外国株式のリスクと費用について
外国株式等の取引にかかるリスク
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式の信用取引にかかるリスク
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
外国株式等の取引にかかる費用
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
- 米国株式信用取引には、上記の取引手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 米国株式信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は当社が指定する30万円相当額、新規建て時に最低必要な委託保証金率は50％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が30％です。委託保証金の保証金率が30％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
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