上海ディズニーリゾートが2016年6月16日についに開園！気になる関連銘柄は？
2016年6月16日（木）に中国本土初、アジアで3番目、世界で12番目のディズニーパークとなる「上海ディズニーリゾート」がオープンします。
総面積は400ヘクタールで（東京は200ha、香港は180ha）、サッカー場が56個分の広さは米国本土のディズニーワールドに次いで世界では二番目に広いディズニーパークとなります。世界初のアトラクションを満載し、メインキャッスル「魔法にかかったおとぎの城」は高さ60mでディズニー史上最大で、すべてのプリンセスが集まる世界初のキャッスルになります。
5月7日（土）からプレオープンされ、1日の平均入場者数は3万人に達し、初年度の入場者数は1,500万人を見込んでいます。開園から2週間のチケットはすでに売切れており注目度の高さがうかがえます。
まずは運輸セクターでの関連銘柄をご紹介いたします。
中国本土のディズニーファンはいままでディズニーリゾートの魅力を感じたいと思ったとき、入国許可やビザを取得し、香港や日本、アメリカのディズニーランドまで行っておりましたが、上海ディズニーの開園により、13億の国民が誰でも簡単に楽しむことができるようになります。郊外の人も、国内航空線や新幹線、地下鉄などを利用すれば日帰りで楽しむこともでき、開園後は新たな乗降客で混雑することも予想されます。
この恩恵を受けると考えられているのは、空輸会社や鉄道会社で、特にこの3社が考えられます。
空港運営大手：上海国際機場 （シャンハイ・インターナショナル・エアポート）
上海国際機場（SH:600009）は上海の空の玄関口である浦東空港と虹橋空港の2つ国際空港を運営。浦東国際空港から上海ディズニーリゾートまでは車で20分。
浦東空港と虹橋空港をあわせて、2015年の空港利用者数は合計9,900万人、2014年と比べて10.6％増で、世界第7位。浦東空港は2015年の貨物取扱量は327万トン、2014年と比べて2.8%増で、国内トップ、世界第3位。
上海自由貿易区や上海ディズニーの開園をきっかけに、2020年まで上海の2つ空港の利用者数は合計1.1～1.2億人、貨物取扱量は400万ドンに達すとの予想です。
格安航空会社大手：春秋航空 （スプリング･エアラインズ）
春秋航空（SH:601021）は日本でもお馴染みの格安航空会社。主に国内・国際線、及び香港・マカオ・台湾線の旅客輸送に従事。
2004年に中国大手旅行会社「春秋旅游 」により上海で設立され、中国初の格安航空会社（LCC）で、民間航空会社としては国内最大規模。2010年7月28日に始めての国際線就航（上海浦東－茨城）を開始し、当時5,000円という低価格で中国留学生やビジネスマンの心を掴んだ。現在は上海を拠点に国内や北東アジア、東南アジアなど88都市を結ぶ。営業開始以来、旅客ロードファクターは平均95％前後を維持するなど世界トップクラスを誇る。
鉄道最大手：中国中車 （チャイナ・シーアールアールシー）
中国中車（SH:601766）は鉄道陸運業の中国最大手。鉄道輸送機器の研究、開発、生産及び販売に従事。香港取引所と上海取引所に両方上場。
2015年6月8日に中国南車と中国北車の合併が完了し、鉄道車両メーカーとして世界最大規模の「中国中車」が誕生した。北京を拠点とし、世界六大州の100カ国・地域に事業展開し、高速鉄道車両、機関車、地下鉄車両、貨車、客車、部品の設計・製造を手掛ける。日本の川崎重工業・日立・東芝、フランスのアルストム、カナダのボンバルディアなどと合弁会社を設立。
次は建設・都市開発セクターでの関連銘柄をご紹介いたします。
中国政府は2013年上海で初めて自由貿易試験区（FTZ）を開設して以来、2015年に人民元の国際化や国境にまたがる取引を拡大するため、新たに3つの自由貿易試験区を広東省、福建省、天津市に開設しました。
上海は金融自由化やインフラなど中国本土で先行しているのですが、開発の勢いは衰える気配はなく、新規のプロジェクトが多く控えております。また、他の地域ではまだインフラの整備などが遅れており、今後の道路や橋、新たな街づくりが期待されます。
新規土地開発による収益増加が期待されるのは特に次の3社が考えられます。
不動産開発大手：上海金橋出口加工区開発 （シャンハイ・ジンチャオ・エクスポート・プロセッシング・ゾーン）
上海金橋出口加工区開発（SH:600639）は上海浦東新区にある金橋輸出加工区の開発を手掛ける不動産デベロッパー。
金橋輸出加工区は面積20平方キロ、西には「陸家嘴金融貿易区（SH:600663）」、北には「外高橋保税区（SH:600648）」、南には「張江高科技園区（SH:600895）」と隣接し、2013年秋に設立された「上海自由貿易試験区」の一部でもある。主な事業は不動産の開発・販売・リース・仲介、土地使用権の譲渡、インフラ建設、保税倉庫、運輸など。子会社が三井不動産と合弁で2018年に「ららぽーと上海金橋」を開業する予定。
都市建設大手：上海建工集団 （シャンハイ・コンストラクション・グループ）
上海建工集団（SH:600170）は上海を拠点とする中国都市建設・開発を手掛ける大手国有企業。
前身は上海市建工局で、1992 年に民営化された。世界30カ国余りで建設請負事業を展開し、超高層ビルや道路橋梁、鉄道、ホテルなどの建設を手掛ける。これまでに手掛けた大型プロジェクトは上海環球金融中心（高さ492m）や上海外灘の総合再開発、上海国際サーキット、上海廬浦大橋（全長550m）、上海万博の建設、上海浦東国際空港、北京国家大劇院など。
トンネル建設大手：上海隧道工程 （シャンハイ・トンネル・エンジニアリング）
上海隧道工程（SH:600820）は上海を拠点とするトンネル建設・開発を手掛ける大手。
1965年に設立され、鉄道や道路のトンネル掘削を建設・移転方式や建設・運営・移転方式で請け負い、道路高架橋や地下鉄の建設も手掛けている。地下鉄用トンネルでは国内だけでなく、香港やシンガポール、インドなど海外でも受注実績がある。直近三年間のインフラ施設の累計投資額は800億元に上る。上海市内は現在、地下鉄が14本走っているが、近郊の地域ではまだまだ移動手段としてバスか自転車かがメインになっており、それからの発展も期待できる。
最後は小売・旅行セクターでの関連銘柄をご紹介いたします。
日本では近年「中国観光客 爆買い」というキーワードをよく耳にしますが、最近ではその「爆買い」が徐々に変化してきています。沿岸部以外の地域から来る中国の観光客はまだ魔法瓶や炊飯器などを「爆買い」しているのですが、上海などの沿岸部地域からくる観光客はすでに「爆買い」から「日本文化を楽しむ観光」に変わりつつあります。高級寿司レストランに行って日本食の体験や、世界遺産の姫路城巡りや富士山での高山植物の観賞など、買い物だけではなく、異文化やご当地のイベントを楽しむようになってきております。
上海ディズニーの開園により、沿岸部や沿岸部以外、海外から来る多くの観光客がテーママークへ集まり、周辺の上海独自の文化を楽しまれる方が増えるでしょう。
観光客の増加により、さらなるの収益増加が期待されるのは特に次の3社が考えられます。
ホテル運営大手：上海錦江国際酒店発展 （ジンジャン・インターナショナル・ホテルズ・デベロプメント）
上海錦江国際酒店発展（SH:600754）は中国旅行大手「錦江国際グループ」傘下にあるホテル運営会社。上海ディズニーリゾートの大株主の一人でもあり、園内にホテルを構えている。
もともとは高級ホテルの運営がメインだったのですが、現在は「錦江之星」などエコノミーホテルのフランチャイズ事業に参入するほか、外食・レストラン事業では米国のフライドチキン大手「ケンタッキー」と日本の牛丼屋「吉野家」に出資し、上海で有名な中華料理店の「新亜大包」を有する。
文化メディア大手：上海東方明珠新媒体 （シャンハイ・オリエンタル・パール・メディア）
上海東方明珠新媒体（SH:600637）は中国メディア・文化大手「上海文化広播影視集団（SMG）」傘下にある。上海のシンボルであるテレビタワー「東方明珠電視塔」とサービス提携。
IPTV（インターネットプロトコルテレビ）を通じて、ニュースやドラマ、スポーツ、ドキュメンタリーなどのコンテンツを発信するほか、ゲーム、デジタル広告、教育、健康などの総合サービスも提供する。IPTV事業は主に上海の地下鉄やバスなどに移動テレビを搭載するなど国内25省・直轄市で事業展開。家庭用ゲーム事業では米マイクロソフトと提携し、2015年1月に国内で「Xbox One」の正式販売を始めた。
小売大手：上海豫園旅游商城 （シャンハイ・ヨエン・ツーリスト・マート）
上海豫園旅游商城（SH:600655）は上海市黄浦区にある宝飾品や工芸品、食品、医薬品を販売する賑やかな商店街「豫園商城」を運営。上海に来たからには絶対にハズせない観光名所であり、園内にはあの有名な上海の小籠包専門店「南翔饅頭店」を構え、ほぼ毎日長い行列が目立つ。
前身は上海市政府系の国有企業である上海豫園商場。2015年11月に中国人観光客に人気の北海道のスキー場「星野リゾートトマム」を183億円で株式100％を買収すると発表した。
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米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
外国株式等の取引にかかる費用
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
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取引手数料
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