新春講演会2025

米株信用のメリット~「売り」から始められる~

米国株式信用取引なら取引を「売り」から始めることができる

米国株式信用取引では自分が保有していない銘柄でも証券会社から株式を借り、その株式を売るところから取引を始めることが可能です。
これを「売建て」(うりだて)または「空売り」(からうり)といいます。

下記ではこの「売建て」の使い方をご紹介いたします。

相場が下がっても利益を期待できる

使い方1 株価の下落相場でも利益を狙う

「売建て」では株価が下がった時に利益を得ることができます。
そのため、株価の下落局面でも利益を狙うことができるようになり、トレードのチャンスが増えます。
反対に株価が上がった時は損失になるため注意が必要です。

売建てでは利益と損失の発生が通常と逆!
値下がりは利益になり、値上がりは損失になります。

例えば、10,000米ドルの株を売り注文から始め、8,000米ドルで買い戻した場合

相場下落時の利益
10,000米ドルで売建てした株が8,000米ドルまで下落した時に返済買いをすれば、差額の2,000米ドルが利益となります。
※実際のお取引時には、別途、手数料や諸費用等がかかります。

使い方2 「売建て」でリスクヘッジ

保有している銘柄と同じ銘柄を売建てすることで、株価の下落リスクを一時的にヘッジする(避ける)ことができます。
ストップ安のない米国株式でこそ有効な使い方です。

株価下落のリスクヘッジの例
100米ドルで買付した株式が120米ドルに値上がりした時に売建てを行うことで、株価が下がっても合計売建て前と同じ20米ドルの利益を確保することができる。

「売建て」の場合、株価が下落すると「利益」となるため、「買い」で保有していた利益の減少を「売建て」の利益でまかなうことで株価下落前と同水準の利益が確保できています。

実際の売建て注文方法

銘柄注文画面にて各種条件を入力するだけ!

実際の銘柄注文画面にて入力が必要な箇所の表示。
5か所の入力だけで売建て注文はできます。

信用取引を活用するためにはリスクを知っておくことが大事!

信用取引は便利な点も多い一方で、利用する前に知っておかなくてはならない注意点やリスクもあります。

信用取引では、保証金の約2倍の金額のお取引ができるのですが、その分発生する損失額も大きくなる可能性があります。

現物取引とは異なり、差し入れた資金以上の損失が発生する場合がありますので、最大限までレバレッジをかけない、保証金はできるだけ多めに入金して委託保証金率には余裕を持たせる、などの対策をとることでリスクを低減させましょう。

外国株式信用取引の開設方法

米国株式信用取引をはじめるには、外国株式信用取引口座の開設が必要となります。

信用取引口座(国内株)が未開設のお客様は、国内株・外国株信用取引口座の同時申込となります。信用取引口座(国内株・外国株)を開設するには口座開設基準を満たしている必要があります。まずは口座開設基準をチェックしてみましょう!

信用取引口座開設基準

  • 弊社の総合取引口座または法人口座を開設している
  • インターネットをご利用になれる環境にある(仲介業者経由のお客様を除く)
  • ご自身のメールアドレスをもっている
  • 登録の電話番号に間違いがなく、常時連絡をとることができる
  • 他社を含め、信用取引あるいは一定の現物株式取引の投資経験がある
  • 金融資産が100万円以上ある(※当社以外にお預けの金融資産も含みます)
  • 年齢が80歳未満であること

信用取引口座開設済みをお知らせするメールを登録メールアドレス宛に送信いたします。
メールの受信日からお取引いただけます。

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外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔米国株式信用取引(米国株大口優遇)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。

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