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楽天証券からのプレスリリースです。

2004年

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掲載日
プレスリリース
2004.10.1
2004.10.1
2004.10.8
2004.10.8
2004.10.8
2004.10.15
2004.10.21
2004.10.21
2004.10.28




楽天グループのインターネット・トレーディング専門の証券会社、楽天証券株式会社(代表取締役社長:國重惇史、本社:東京都港区)は、株式委託手数料自由化5周年を記念したキャンペーンシリーズの第一弾として、日頃の感謝を込め、10月1日より、「冬のソナタ」無料視聴キャンペーンを実施いたします。

このたびのキャンペーンは、楽天グループの株式会社ショウタイム(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:高垣佳典)が運営するブロードバンドコンテンツポータル ShowTimeとタイアップし実施いたします。

対象 : 楽天証券会員
期間 : 10月1日(金)〜10月31日(日)
内容 : 「冬のソナタ」(全20話ノーカット・日本語字幕付)制作:KBS
◇配信ビットレート:500kbps、1Mbps
料金 : 無料


 「冬のソナタ」は、ShowTimeにおいて通常、有料サービスで提供され、依然として多大な人気を得ているコンテンツですが、会員の皆様に楽しんでいただくため今回のキャンペーンを実施いたします。

 弊社会員は、ホームページからログインを行い、今回の動画配信サービスにアクセスできるボタンをクリックすると視聴が可能になります。



楽天グループのインターネット・トレーディング専門の証券会社、楽天証券株式会社(代表取締役社長:國重惇史、本社:東京都港区)は、株式委託手数料自由化5周年を記念したキャンペーンシリーズの第二弾として、10月1日より著名ファンドマネージャー藤野英人氏の新刊書「スリッパの法則」プレゼントキャンペーンを実施いたします。

このたびのキャンペーンは、楽天証券専用ファンド「鞍馬天狗」の運用助言を行っている著名ファンドマネージャー藤野英人氏が著した「スリッパの法則」を楽天証券に口座を保有するお客様を対象に抽選で100冊プレゼントするというものです。

著書の内容は、藤野氏がこれまでに延べ3,000社を超える企業を訪問・調査し、投資判断を行ってきた経験から、投資して儲かる会社と儲からない会社の「違い」や「兆し」の法則をまとめたものです。例えば、「人の話を聞かない社長には投資しない」「社長室の豪華さとその会社の成長性は反比例する」「スリッパに履きかえる会社に投資しても儲からない」「極端に美人の受付嬢がいる会社には問題がある」「相談役のいる会社は成長性が少ない」など、63の法則が著されています。弊社としては、個人投資家にとっても大変参考になる書籍であると考えプレゼントすることといたしました。



 インターネット・トレーディング専門の証券会社、ディーエルジェイディレクト・エスエフジー証券株式会社(代表取締役:國重惇史、本社:東京都千代田区;以下「DLJディレクト」)は、2004年9月末現在の顧客口座開設数、取引および預かり資産の状況を発表いたします。

項目
2004年9月
2004年8月
口座数※1
198,453
189,842
1日あたり平均注文件数※2
60,415
50,171
1日あたり平均約定件数※3
46,069
36,249
1日あたり平均売買代金(百万円)※4
85,700
70,635
預かり資産残高(百万円)※5
614,290
630,976
国内株
現物取引
1日あたり平均注文件数※2
36,234
29,792
1日あたり平均約定件数※3
25,927
20,208
1日あたり平均売買代金(百万円)
34,017
28,604
国内株
信用取引
1日あたり平均注文件数※2
20,212
16,750
1日あたり平均約定件数※3
17,754
13,894
1日あたり平均売買代金(百万円)
31,848
27,706
信用取引残高(百万円)
104,508
104,349
※1 受付ベースの口座数となります。
※2 訂正・取消注文を除いた注文件数となります
※3 一件の注文において複数の約定が成立した場合の内出来件数も含みます
※4 外貨建て取引(現在のところ米ドルのみ)を含みます
※5 外貨建て預かり資産(米ドルおよび香港ドル)を含みます




楽天グループのインターネット・トレーディング専門の証券会社、楽天証券株式会社(代表取締役社長:國重惇史、本社:東京都港区)は、株式委託手数料自由化5周年を記念したキャンペーンの一環として、10月8日より楽天証券「オリジナルTシャツ」プレゼントキャンペーンを実施いたします。

このTシャツは白地に弊社の赤いロゴをあしらったものです。今後ともお客様に弊社に親しんでいただきたく今回のプレゼントを行います。手数料自由化5周年にちなみ、抽選で555名様へプレゼントいたします。

対象者 : 楽天証券に口座を保有するすべてのお客様
キャンペーン応募期間 : 2004年10月8日〜10月18日
プレゼント数 : 555枚





楽天グループのインターネット・トレーディング専門の証券会社、楽天証券株式会社(代表取締役社長:國重惇史、本社:東京都港区)は、株式委託手数料自由化5周年を記念したキャンペーンの一環として、10月8日より米国株トレードを楽しむ会編「米国株で面白いほど儲ける本」(中経出版)のプレゼントキャンペーンを実施いたします。

弊社は1999年11月より米国株リアルタイムトレードをサービス提供しています。本書は米国株投資の入門書として、弊社が本書の編集段階から取材協力を行ってまいりました。今後一層の投資家層の拡大を期待し、手数料自由化5周年にちなんで抽選で55名様に本書をプレゼントいたします。

対象者 : 楽天証券に口座を保有するすべてのお客様
キャンペーン応募期間 : 2004年10月8日〜10月18日
プレゼント数 : 55冊


現在米国株については、1999年11月の開始以来、現地証券会社とネットワークで結ぶことで、現地立会時間の取引を可能にしています。ニューヨーク証券取引所とNASDAQを対象に561銘柄を取り扱い、ネット証券最大のシェアを持っています。



楽天グループのインターネット・トレーディング専門の証券会社、楽天証券株式会社(代表取締役社長:國重惇史、本社:東京都港区)は、株式委託手数料自由化5周年を記念したキャンペーンの一環として、10月15日より楽天証券の「オンライン勉強会」の参加者を募集いたします。

弊社ではお客様への投資教育の一環として、全国各地で口座保有者を対象に一ヶ月5〜6回程度の勉強会を開催し、投資家のサポートを行っています。今回のオンライン勉強会はそのオンラインバージョンで、実際に開催した勉強会を録画・編集し、インターネットを活用したオンディマンド配信にて実施いたします。
勉強会に参加したくても忙しくて参加できないお客様、時間をとってまで参加することにはためらいがあるお客様、勉強会を開催していない地域にお住まいのお客様などにとっては、いつでもPCさえあれば弊社の勉強会の内容をご覧いただくことができるようになります。
弊社ではインターネットの利点を投資家教育にも最大限生かし、幅広いお客様の投資力の底上げを図ってまいりたいと考えています。

実施要綱は以下の通りとなります。

募集人数 : 3,000人
募集期間 : 10月15日(金)〜10月27日(水)
開催期間 : 10月29日(金)21時〜11月30日(火)17時
テーマ : 「マーケットスピード逆指値勉強会」前編・後編
「信用取引勉強会」基礎編・応用編
受講料 : 無料


オンライン勉強会は、今後ともテーマのラインナップを拡充しつつ、より多くのお客様に参加いただけるよう進めていく予定です。



 楽天グループのインターネット・トレーディング専門の証券会社、楽天証券株式会社(代表取締役社長:國重惇史、本社:東京都港区)は、10月21日より中国株取引サービスにおける注文取次ぎ時間の延長を実施いたします。

 弊社は主要ネット証券の中で唯一中国株取引サービスを提供しています。2003年2月に開始し、これまで中国株投資への関心の高まりの中、弊社の主力サービスのひとつとなっています。
 弊社ではネット証券としての特性を活かし、格安の手数料体系をもとに、現地とリアルタイムで注文・約定情報のやり取りを行っています。このたびの注文取次時間の延長は、現地取次証券会社との発注系インフラ強化を実施したことで可能となったものです。既に、コスト、機動力の両面で競合他社のサービスレベルを上回っていますが、今回のサービスレベル強化はそれをさらに強固にするものです。

 香港株式市場の取引時間は、日本時間で前場11時〜13時30分、後場14時30分〜17時となっています。今回の対応により、これまで弊社の注文受付時間が前日20時〜当日16時45分(日本時間)であったものを、当日17時の大引けまで受け付けることができるようになります。 また、香港市場でプレオープニングセッションと呼ばれる10時30分〜11時の寄付きまでの30分間は、弊社の注文処理の関係で現在受注を停止していますが、このたび、10時30分〜45分の15分間も受付可能となります。

 弊社では今後とも継続的に中国株取引サービスのレベルアップを進め、ネット上での最大シェアを目指してまいりたいと考えています。

 以下、弊社の中国株取引サービスの概要となります。

対象市場 : 香港株式市場
香港株式市場 : 170銘柄
H株53銘柄、レッドチップ36銘柄、その他81銘柄。
ハンセン指数構成の33銘柄はすべて取扱い。
注文方法 : 指値注文で当日中有効。
約定通知 : 当日
決済通貨 : 日本円
現地取次証券 : Bank of China


弊社の中国株取引サービス手数料体系

インターネット取引 電話取引
国内手数料 10万円まで 525円 インターネット取引料金プラス2,100円
10万円超100万円未満 約定代金の0.525%
100万円以上 5,250円
現地手数料 なし なし
現地費用 なし なし





 楽天グループのインターネット・トレーディング専門の証券会社、楽天証券株式会社(代表取締役社長:國重惇史、本社:東京都港区)は、11月1日より立会外分売サービスを開始いたします。

 立会外分売は、東証や大証が立会時間外で大量の売注文を分売する売買方法ですが、ここ1〜2年、一部のネット証券で取扱いを始めたことから、ネット取引を行う個人投資家にとって一般的なサービスになりつつあります。また最近では企業側の当該サービスへの認知も高まり、分売を活用する企業数も増加しつつあります。弊社では、お客様からのニーズと企業側の利用度の高まりを踏まえ、当該サービスを開始することといたしました。

 立会外分売では、個人投資家は買付手数料を支払うことなく株式を入手できる上、分売される株式が通常前日終値の3〜5%程度割り引かれるため割安に入手できるなどのメリットがあります。
 また企業は分売を通じて、取引時間中にまとまった株数の株式を一度に売り出して株価が大きく値下がりするリスクを回避しつつ、大株主である銀行やオーナー経営者などの保有株を小口に分けて不特定多数に売り出し、新規株主を増やしたり、流動性を高めることが可能となります。

 弊社では、お客様へのサービスレベルの向上を図るとともに、約20万人の顧客を基盤とした買いニーズを着実に確保することで分売シェアを高め、プラス収益に結びつけてまいりたいと考えています。



 楽天グループのインターネット・トレーディング専門の証券会社、楽天証券株式会社(代表取締役社長:國重惇史、本社:東京都港区)は、11月1日より現ホームページの全面改訂第一弾となる国内株対応フェーズをリリースいたします。

 弊社は日本で最初のインターネット取引専門の証券会社として1999年6月に営業を開始いたしました。以来、ホームページ上で各種のサービスを提供するとともに、2000年5月にはオンライントレード専用ソフト「マーケットスピード」をリリースし、個人投資家への投資情報提供と投資ツール提供の先頭を走ってまいりました。
 サービス展開においては、基本的にひと通りのサービスはホームページで提供し、リアルタイム性が重要な要件となるサービスについては、マーケットスピードに展開する、といった方針で進めてまいりました。

 このたびのホームページ全面改訂は弊社の新たな顧客基盤の拡大とともに、既存顧客のニーズへのより高度な対応を目指して実施いたしました。設計の過程で、これまで電話やメールで寄せられたお客様の要望や提案事項などをすべてレビューし、利用者の立場から使い勝手の良いホームページを目指すとともに、競合他社をはじめ、様々の業種の事例も参考にしつつ、新しいWEBテクノロジーやユーザビリティの考え方を取り入れました。

主な改訂のポイントは以下のようになります。
  1. お客様毎の取引状況や登録状況を表示



    ログイン直後の画面で、各種個別のお知らせ、資産・建玉残高、買付余力他、取引に際しての重要情報がお客様の属性に応じて表示されます。お客様自身のリスク管理を容易にいたしました。また、任意の銘柄を最大100銘柄登録できるなどの機能が提供されます。

  2. 操作性や視認性を向上

    1. これまでのアクセス実績を分析し、手数料、取引時間、ヘルプなど頻繁に参照される情報は常に上部に表示する。
    2. 幅広い年齢層に対応して文字の大きさを3段階に変更できるようにする。
    3. 商品ラインナップが一目でわかるように配置する。



  3. 注文画面をグレードアップ

    1. 注文画面では、板情報が売り買い各5本ずつすべて表示される。



    2. 国内株逆指値をついにホームページでも対応。



  4. 情報閲覧機能の利便性向上

    一旦、銘柄コードで個別銘柄を選択すると、株価、ニュース、会社情報、チャートなどがクリックのみで次々閲覧できます。
    また、そのまま注文画面へも推移できます。


    (この画面ではニュース検索行ったところ)

  5. その他

    各画面の中に関連する説明ページへのリンクをつけたり、お客様が頻繁に必要とする各種情報を効率的に配置するなどの工夫を行っています。
このたびのリリースは全面改訂の第一弾となります。今後約半年ほどかけてすべての 商品・サービスに対応してまいります。