楽天CFDは、指数CFDのETF銘柄、および株式CFD銘柄でコーポレートアクションが発生する場合があります。コーポレートアクションは分割(整数倍)・併合(整数倍)・現金配当のみ建玉の持ち越しが可能で、分割(非整数倍)・併合(非整数倍)やその他(スピンオフ・権利付与など)は原則、全建玉を決済します。
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コーポレートアクション | 権利付最終日 ➡ 権利落日の建玉持ち越し | ||
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分割 | 整数倍 | ○ | 分割実施 |
非整数倍 | × | 権利付最終日に残建玉を決済 | |
併合 | 整数倍 | △ | 併合実施 (権利付最終日に単元未満となる建玉を決済) |
非整数倍 | × | 権利付最終日に残建玉を決済 | |
その他 (現金配当) |
○ | 配当調整金を付与 / 徴収 | |
その他 (スピンオフ・権利付与・株式配当など) |
× | 権利付最終日に残建玉を決済 |
楽天CFDで発生したコーポレートアクションについて、権利落日から半年間表示しています。権利落日から半年以上経過した銘柄は、ログイン後、米国株式の「銘柄情報(株式分割・併合等)」よりご覧ください。
コーポレートアクションが発生した際の保有建玉や注文の取扱いは、以下よりご確認ください。
分割(整数倍)とは、建玉を分割比率に応じて分割することです。
分割比率の分割前建玉を1としたとき、分割後建玉が整数の場合を分割(整数倍)といいます(分割比率が1 : 3、1 : 10など)。
分割(整数倍)は、コーポレートアクション期間でも通常通りお取引いただけます。
分割では分割比率に応じて保有建玉数が増加し、その分価格が下がりますが、お客様の資産価値は変わりません。
【例】
A銘柄(1lotあたりの建値:15.00ドル)を100lot保有しており、分割比率1 : 3で分割すると発表された場合
建単価は分割比率に応じで減額となり、分割後建単価は呼値の0.01ドル未満となるかどうかで対応が異なります。
分割後建単価に呼値の0.01ドル未満の端数が生じる場合は、建玉の資産価値が同じになるよう単価を調整するため、2通りの建単価となります(建単価が2つに分かれます)。計算式は次の通りです。
【1:3の分割が行われる場合(分割後建単価に呼値0.01ドル未満の端数が生じないケース)】
分割前建玉数1lot保有、分割前建単価30.00ドルで1:3の分割が行われた場合
分割後の建玉数は2lot増加し合計3lotとなり、分割前建単価を分割比率で割り算した結果、呼値で割り切れるため建単価10.00ドルを3lot保有します。
【1:3の分割が行われる場合(分割後建単価に呼値0.01ドル未満の端数が生じるケース)】
分割前建玉数1lot保有、分割前建単価10.00ドルで1:3の分割が行われた場合
分割後の建玉数は2lot増加し合計3lotとなり、分割前建単価を分割比率で割り算した結果、呼値で割り切れないため建単価①を2lot、建単価②を1lot保有します。
分割比率の分割前建玉を1としたとき、分割後建玉に小数点以下の数字がある場合を分割(非整数倍)といいます(分割比率が1 : 1.2、2 : 3など)。
分割(非整数倍)は、コーポレートアクション期間中に新規・決済注文の制限期間があります。
併合(整数倍)とは、建玉を併合比率に応じて併合することです。
併合比率の併合後建玉を1としたとき、併合前建玉が整数の場合を併合(整数倍)といいます(分割比率が3 : 1、10 : 1など)。
併合(整数倍)は、コーポレートアクション期間中に全決済のみ可能となる期間があります。
【例】
A銘柄(1lotあたりの建値:15.00ドル)を100lot保有しており、併合比率2: 1で併合すると発表された場合
建単価は併合比率に応じで増額となります。
建日が古い建玉から併合されます。単元未満となる建玉は権利付最終日の24:00頃(サマータイムは23:00頃)]に強制決済されます。計算式は次の通りです。
【2:1の併合が行われる場合】
併合前建玉数3lot保有、併合前建単価5.00ドルで2:1の併合が行われた場合
併合比率の併合前建玉を1としたとき、併合後建玉に小数点以下の数字がある場合を併合(非整数倍)といいます(分割比率が1.2 : 1、3 : 2など)。
併合(非整数倍)は、コーポレートアクション期間中に新規・決済注文の制限期間があります。
その他のコーポレートアクション(スピンオフ・権利付与など)は、コーポレートアクション期間中に新規・決済注文の制限期間があります。
売買規制(売り規制・買い規制・サーキットブレーカー)が発生した際は、取引制限を行います。詳細は以下よりご確認ください。
カバー取引先の状況により、売り、または買い取引を一時制限する場合があります。
取引制限は、新規・決済注文の両方が対象となります。
カバー取引先が参照する取引所の状況により、取引を一時制限する場合があります。
取引制限は、新規・決済注文の両方が対象となります。
CFD取引のリスクと費用等について