信用取引は売り、買いの別を問わず、半年以内に反対売買をおこなって決済します（制度信用取引の場合）。新規の売建、買建をした状態で、まだ反対売買をしていない（未返済）信用取引の残高を「信用取引残高」（信用買いの場合は「信用買い残（高）」信用売りの場合は「信用売り残（高）」）といいます。
信用残高のデータは大きく分けて3つあります。
ひとつは証券取引所が発表するもので、さらに東京・名古屋の二市場の残高をまとめた「二市場信用取引残高」と各取引所から発表される「銘柄別信用取引残高」の2種類に分けられます。もうひとつは証券金融会社の日証金が発表する「日証金貸借取引残高」です。

信用取引残高がどの程度あるか。また、その残高は増えているか、それとも減っているか。
この観点から信用残高を見れば、相場の先行きを予測することにも活用できます。一般的に信用買い残はいずれ反対売買で売られる株数、信用売り残は逆に買われる株数を意味します。つまり、信用買い残は将来の売り圧力、信用売り残は同じく将来の買い戻し圧力と考えられます。

• 売買手数料や買方金利等の取引コストは考慮していません。

信用倍率とは、「買い残÷売り残」で算出された比率を指し、貸借倍率とは、制度信用において「融資残÷貸株残」で算出された比率を指します。また、買い残と売り残が同数ならば倍率は1倍、買い残が多ければ1倍より大きくなり、売り残が多ければ1倍より小さくなります。
この倍率が小さいほど、つまり信用売り残が信用買い残を上回れば上回るほど、将来の買い勢力が売り圧力より優勢になるため、「取り組みがいい」などとして好評価を受ける傾向にあります。ただし、信用取組倍率が1より小さい場合でも、信用売り残が毎日の出来高にくらべて少ないときは将来の売り圧力もそれほど大きくないと考えられます。信用取組倍率は信用買い残と信用売り残が毎日の出来高とくらべてどんな水準にあるかという観点からチェックするとよいでしょう。