• 【282A】グローバルX 半導体・トップ10-日本株式 ETF
• 【283A】グローバルX US テック・配当貴族 ETF

日本の代表的な半導体関連10銘柄で構成される、Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index（配当込み）への連動を目指す

1. 半導体市場は寡占状態のため、シェアトップ銘柄に投資することで市場の成長を捕捉可能
2. 日本企業が強みを発揮する半導体製造装置や部品および素材企業中心に厳選
3. 低コストなためNISAでの中長期的な投資や、ETFの機動性を活かした短期売買など幅広い投資に活用

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• デジタル化の進展やAIの実用化によって世界中で半導体需要が高まっており、世界の半導体市場は2030年には約1.1兆ドル（2023年の倍近く）に拡大する見通し^※です。
• 半導体市場は製造プロセスの微細化を背景に大規模な設備投資が必要な分野で、資金力のない新興企業が参入しにくく上位の企業がシェアの大部分を占めています。
• 半導体チップだけでなく製造を担うファウンドリや主要材料であるシリコンウエハ、製造に不可欠な製造装置など、サプライチェーン全体で寡占化が進んでいます。

• ASML

• 四捨五入の関係で必ずしも100%にならないことがあります。（注）半導体メモリ、ロジック半導体、ファウンドリは2021年時点、シリコンウエハは2020年時点、半導体製造装置は2022年時点の売上高シェア（出所）Omdia「令和４年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子デバイス産業およびその関連産業における市場動向及び政策動向調査）（2023年3月）」、経済産業省商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略（令和5年6月）」、SiltronicおよびIHS Markit、Yole DéveloppementよりGlobal X Japan作成

• 対象株価指数（Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index）は、国内株式から時価総額と流動性、半導体関連産業からの収益割合でスクリーニングし、時価総額上位10銘柄で構成します。
• 世界の半導体市場は今後も大きく拡大する見通しです。厳選した日本の10銘柄で半導体市場全体の成長を捉え、中長期的に高いパフォーマンスが期待されます。

• 個別銘柄の推奨、今後の組入を示唆・保証するものではありません
  （出所）BloombergよりGlobal X Japan作成、2024年10月25日時点

• 過去のパフォーマンスを示しており、将来の成果を示唆・保証するものではありません（注）対象株価指数の算出開始日は2024年10月10日。算出開始日以前の指数に関する情報は全て指数算出会社がバックテストしたデータ。期間は2018年7月20日から2024年10月25日。起点を100として指数化（配当込み、日次）（出所）BloombergよりGlobal X Japan作成

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米国のテック銘柄のうち7年以上連続で増配している銘柄で構成される、S&P テクノロジー配当貴族指数（TTM 円建て、トータルリターン）への連動を目指す

1. 事業が安定成長に入ったテクノロジー企業は、成長投資と配当などの株主還元を両立
2. 優れたビジネスモデルを有し、安定したキャッシュフローで7年以上連続増配を行うテクノロジー企業を選定
3. テック株ながら相対的に下落相場に強く変動が小さい、バランスのとれたパフォーマンスに期待

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• テクノロジー関連企業の中で安定的な配当政策を実施している企業は、継続的に利益を生み出す参入障壁の高い優れたビジネスモデルを有しています。
• また、それらの企業はキャッシュを生み出す力が強く、キャッシュを成長投資に回しながら増配も行うことができる強固な財務基盤も有しています。
• 対象株価指数（S&P テクノロジー配当貴族指数）は、テクノロジー企業の中から増配という要素で継続的な成長が見込まれる企業を選別し、株価と配当両方の成長性に優れた企業で構成します。

• あくまで対象株価指数のコンセプトをイメージしたものです。主な特徴は代表的な例を記載しており全てを網羅しているわけではありません。

• ITインフラやプラットフォームを提供する企業など、単発のヒットを生み出す企業ではなくテクノロジーを活用して社会を支える銘柄で構成しています。
• 対象株価指数はテクノロジー企業の高い成長性を背景にS&P500指数を上回るパフォーマンスとなっています。

• 個別銘柄の推奨、今後の組入を示唆・保証するものではありません（注）銘柄名、組入比率は2024年9月30日時点、増配年数は2024年2月1日時点（出所）S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスよりGlobal X Japan作成

• 過去のパフォーマンスを示しており、将来の成果を示唆・保証するものではありません（注）対象株価指数の算出開始日は2019年10月7日。算出開始日以前の指数に関する情報は全て指数算出会社がバックテストしたデータ。期間は2014年1月31日から2024年10月25日。起点を100として指数化（米ドル建て、配当込み、日次）（出所）BloombergよりGlobal X Japan作成

• 2014年以降の年間騰落率において、S&P500指数が下落した年は2回ありました。対象株価指数も下落はしていますが、下落率は相対的に軽微です。
• 対象株価指数の騰落率の幅はS&P500情報技術指数よりも小さく、変動が抑えられています。
• このようにテクノロジー株に連続増配株の特性を加えることで、安定したパフォーマンスが期待されます。

• 過去のパフォーマンスを示しており、将来の成果を示唆・保証するものではありません
  （注）2014年は1月31日から年末まで、2024年は年初から2024年10月25日まで。米ドル建て配当込み指数を使用
  （出所）BloombergよりGlobal X Japan作成

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• 過去のパフォーマンスであり将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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