アジア特集

存在感を増すアジア経済

2008年の金融危機や2010年5月のギリシャ財政問題にあっても底堅さを見せた「アジア」が、世界経済の中で存在感を増しています。世界のＧＤＰ総額に占めるアジアの割合は、2000年には17.7％でしたが、2008年には23.4％に達し、さらに2015年には30.7％になると予測されています。

出所：IMF World Economic Outlook Database, April 2010のデータをもとに国際投信投資顧問作成（一部、IMF予測値を含みます。）

• ※ アジアは、中国、香港、インド、インドネシア、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、スリランカ、台湾、タイ、ベトナムの合計値、EUは、EU加盟国27ヵ国の合計値です。
• ※ 購買力平価とは、各国・地域の物価水準の違いを補正した為替レートです。
• ※ NIEsとは、香港、韓国、シンガポール、台湾を指します。
• ※ アジア、EUを除く各地域の定義は、それぞれIMFにおける以下の定義をもとにしています。（中東欧：Central and eastern Europe（EU加盟国を除く）およびCommonwealth of Independent States、中南米：Western Hemisphere、アフリカ：Sub-Saharan Africa）
• ※ 四捨五入の影響により、合計値が100％にならない場合があります。

アジア経済成長の原動力～豊富な労働力～

アジア経済成長の原動力のひとつが豊富な労働力です。安価で豊富な労働力が「世界の工場」としての役割を支えています。2005年のアジアの生産年齢人口（15歳から64歳の人口）は、20.1億人ですが、2025年には24.4億人まで増加すると予想されています。また、アジアの生産年齢人口は、数が多いだけでなく若年層が多いという特長があります。年齢別の人口分布を見てみると、若年層が多いため「ピラミッド型」になっています。

出所：国連のデータ（中位推移値）をもとに国際投信投資顧問作成

• ※ 中国、香港、インド、インドネシア、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、スリランカ、タイ、ベトナムの合計。

急速に豊かになりつつあるアジアの人々

アジアでは中間所得層＊の世帯数の割合が上昇しています。2009年に28.5％だった中間所得層の割合は、2015年には44.6％、2020年には59.2％まで上昇すると予測されています。これが、アジアが「巨大な消費市場」として世界中から注目される要因となっています。
＊物価水準の違いを考慮した上で日本の所得に置き換えると、概ね年収250万円～1,750万円程度。

出所：国連のデータ（中位推移値）をもとに国際投信投資顧問作成

• ※ 世帯可処分所得の家計人口
• ※ 2009年までが実績値。それ以降は予測値。

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