世界の一流機関投資家に学ぶ ETFポートフォリオ運用戦略
コストの安さや取引のしやすさに加え、近年のラインナップ充実により着実に注目が高まっているのがＥＴＦです。特に中長期での資産形成を図る投資家にとっては、ＥＴＦを組み合わせることで、個人投資家にも世界一流の機関投資家が導入する洗練された投資戦略に近い運用を目指すことも可能です。
楽天証券はＥＴＦを使った投資術を活かすことで投資家としてのステップアップを図り、賢い資産形成を提唱します。
長期資産形成に効くＥＴＦ
近年は運用期間が長期に及ぶ30～40代を中心に、ＥＴＦを主要な運用資産として取り入れる投資家が順調に増加しているようです。なぜでしょうか？
日本では上場投資信託と知られるＥＴＦ（Exchange Traded Fund）は株式市場の主要な指数に連動するよう設計されています。ETFの特徴は、指数に連動しているため運用に手間があまりかからず、取引所で売買されることから販売費用を抑えられます。このため投資信託と比較して一般的に投資家が負担するコストが低い点が注目されているようです。
投資家の資産から差し引かれる運用の経費となる信託報酬は、ファンドの資産額に対して年間１～３パーセントといったところで、１年で考えればそれほど大きな金額ではないように思われますが、運用期間が長期に及ぶ場合は話が違ってきます。
数パーセントの負担が雪だるましきに膨らみ、何十年もかけて運用してみると、予想以上にコストとして資産が減っていたということも十分に考えられます。そうしたコストを埋めるだけの優れた運用成績を残すファンドを見つけるのも、簡単ではありません。
コストの低さが着目されるETFは従来、株式や債券を投資対象としていましたが、最近では金や農産物などコモディティの価格を指標とするETFなども上場されています。
さまざまな種類のETFのラインナップが増えることにより、ETFを組み合わせた投資資産の組み合わせ、いわゆるポートフォリオを個人投資家でも簡単に作り上げることができるようになってきました。ETFのメリットが浸透し、投資資産としての使い勝手が向上したことが、ETFを資産の中心に据える投資家が増えた背景となっているようです。
ETFポートフォリオ運用戦略 目次
- 長期資産形成に効くETF
- ポートフォリオ運用のすすめ
- 機関投資家の手法を参考に
- 主要年金基金の顔ぶれ
- 基金のポートフォリオを再現
取扱い銘柄
外国株式のリスクと費用について
外国株式等の取引にかかるリスク
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式の信用取引にかかるリスク
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
外国株式等の取引にかかる費用
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
- 米国株式信用取引には、上記の取引手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 米国株式信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は当社が指定する30万円相当額、新規建て時に最低必要な委託保証金率は50％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が30％です。委託保証金の保証金率が30％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
過去実績分配金利回りについて
- ※ 前営業日までの分配金実績と基準価額をもとに、翌営業日に更新します。
- ※ 過去実績分配金利回りは、直近3ヵ月の分配金合計を、直近3ヶ月の基準価額平均で除して年率換算し算出したもので、将来の利回りを保証するものではありません。また、基準価額の値下がりによる損失は考慮しておりません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われなくなる場合があります。
- ※ 掲載銘柄は、決算回数が毎月の銘柄のうち、直近3ヵ月の分配金実績がある銘柄を対象としています。
- ※ 当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、投資した有価証券等から得られる利子、配当収入を上回る分配を行った場合、他の条件が変わらなければ上回る分は基準価額の下落要因となります。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われなくなる場合があります。
リスクと費用について
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、詳細につきましては、それぞれの投資信託の「目論見書」「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
- 投資信託の取引にかかるリスク
-
- 主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 主な投資対象が国内株式
- 投資信託の取引にかかる費用
-
- ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「お申込手数料」：ファンドによって異なります。
- 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「信託報酬」：ファンドによって異なります。
- ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。
- ※ 各投資信託の費用等について、詳しくはそれぞれの投資信託の「目論見書」「目論見書補完書面」をご覧ください。
- ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
金融商品取引法に係る表示 弊社の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。
各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「リスク説明」ページに記載の当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
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