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世界の一流機関投資家に学ぶ　ETFポートフォリオ運用戦略

コストの安さや取引のしやすさに加え、近年のラインナップ充実により着実に注目が高まっているのがＥＴＦです。特に中長期での資産形成を図る投資家にとっては、ＥＴＦを組み合わせることで、個人投資家にも世界一流の機関投資家が導入する洗練された投資戦略に近い運用を目指すことも可能です。

楽天証券はＥＴＦを使った投資術を活かすことで投資家としてのステップアップを図り、賢い資産形成を提唱します。

主要年金基金の顔ぶれ

各国の有力年金基金の顔ぶれを見てみましょう。

日本と海外といった違いに加え、近年は様々な種類の投資対象が開発されてきたことなどから、代替投資（オルタナティブ投資）と呼ばれる従来の枠に収まりきらない金融商品が含まれるようになりました。しかし、各年金が目標とする収益をあげるために考え抜かれたポートフォリオの構成比は、参考とする価値が十分あるといえるでしょう。

CalPERS (カリフォルニア州退職年金基金）
	California Public Employees Retirement system (CalPERs) カリフォルニア州職員退職年金基金運用資産総額：約19兆円概要：米国最大規模の公的年金ファンド。約160万人が加入する。積極的に収益獲得を目指し先進的な運用手法や、投資商品の組み入れを率先して行っており、世界の投資家から注目を集める。

Harvard Endowments (ハーバード大学基金）
	Harvard Endowments ハーバード大学基金運用資産総額：約2兆円概要：ハーバード大学の教育水準向上および研究活動への助成を目的とし1974年に設立された基金。純粋な年金基金とは異なるが、基金内外の運用技術を活用した投資戦略で知られる。過去20年間の運用成績は年率平均で＋11.9%を達成。

ABP(オランダ公務員総合年金基金）
	ABP オランダ公務員総合年金基金運用資産総額：約27兆円概要：オランダ政府および公的教育機関関連職員が加入する欧州最大級の年金基金。加入者数は約280万人。1993年から2010年までの運用成績は年率平均で＋7.1%を達成している。

GPIF(独立行政法人　年金積立金管理運用）
	GPIF 独立行政法人　年金積立金管理運用運用資産総額：116兆円概要：資産規模世界最大となる日本の公的年金基金。国民年金および厚生年金の運用を行う。2001～2010年までの通算運用成績は1.2%。国内債中心の運用を行ってきたが、近年は海外資産への投資拡大を検討中。

どうでしょう。年金基金といってもその基本ポートフォリオにはかなり違いがありますね。これは基金ごとに求める収益と許容できるリスクが異なることや、基金のリスクテイク志向が背景となっています。基本ポートフォリオを見るだけで、基金の置かれた状況も伺い知れ、興味深いところです。

以上4つの基金を積極的に収益を取りにいっているかどうかを基準に分類すると以下の図のようになります。

基金のリスクテイク姿勢のイメージ図

ETFポートフォリオ運用戦略　目次

主要年金基金の顔ぶれ
基金のポートフォリオを再現

取扱い銘柄

海外ETF全取扱銘柄（米国ETF・中国ETF）一覧

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。

米国株式信用取引には、上記の取引手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
米国株式信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は当社が指定する30万円相当額、新規建て時に最低必要な委託保証金率は50％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が30％です。委託保証金の保証金率が30％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

過去実績分配金利回りについて

※ 前営業日までの分配金実績と基準価額をもとに、翌営業日に更新します。
※ 過去実績分配金利回りは、直近3ヵ月の分配金合計を、直近3ヶ月の基準価額平均で除して年率換算し算出したもので、将来の利回りを保証するものではありません。また、基準価額の値下がりによる損失は考慮しておりません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われなくなる場合があります。
※ 掲載銘柄は、決算回数が毎月の銘柄のうち、直近3ヵ月の分配金実績がある銘柄を対象としています。
※ 当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、投資した有価証券等から得られる利子、配当収入を上回る分配を行った場合、他の条件が変わらなければ上回る分は基準価額の下落要因となります。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われなくなる場合があります。

リスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、詳細につきましては、それぞれの投資信託の「目論見書」「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用