信用取引は、現物取引ではできない取引ができるなどメリットも多いですが、一方で現物取引にはない注意しなければいけない点もあります。
注意すべきことを理解して取引すれば、多くのメリットもあるので、ここで注意点と取引する際に心がけることを抑えて、信用取引を活用しましょう。
信用取引で保有している建玉の評価損や代用有価証券として差し入れている現物株式の株価の下落等により、建玉に対する委託保証金の割合が最低委託保証金率（米国株式信用取引は30％）を割り込んだ場合に追証（追加保証金）が発生します。
追証が発生した場合、最低委託保証金率を回復するように信用取引口座に追加で委託保証金を差し入れていただく必要があるため、元々予定していた金額以上に資金が必要になる場合があります。
米国株式信用取引では、元手資金（委託保証金）の最大2倍の取引ができるため、元手資金だけで投資をするよりも大きな利益が得られる可能性がある一方、反対に損失も大きくなる可能性があります。
レバレッジをかけて元手資金（委託保証金）以上の取引をする場合、元手資金以上の損失が発生する可能性があるのでご注意ください。
売建の損失が拡大する場合は、株価が上昇していくときです。
株価の上昇に上限はないため、売建の損失は無限に広がっていく可能性があります。
売建をする際は、その可能性があることに十分ご注意ください。
信用取引が「あぶない」と言われる理由は、上記のように「大きな損失」が発生する可能性があるためです。一方で信用取引の特性・リスクについて理解し、対策をとっておけば、得られるメリットも大きいのが信用取引です。
信用取引をおこなう場合は、以下のようなことを心掛けて取引することで、「取り返しのつかない失敗」を防ぎつつ、信用取引ならではのメリットを活用することができます。
米国株式信用取引では委託保証金の最大2倍の取引をすることが可能です。ただし、これはあくまでも最大限度であり、必ずしもその金額まで取引をする必要はありません。
取引できる最大限度まで取引をしていると、追証や委託保証金以上の損失が発生する可能性が高くなります。
そのため、レバレッジの倍率を抑えて取引をするか、あるいは多めに保証金を入れておくことで、その分だけ追証が発生する可能性を低くすることができます。取引できる最大限まで取引するのではなく、ある程度のゆとりを保っておくことが大切です。
株式投資には損失が発生する可能性は誰にでもあります。
信用取引で損失が発生する場合、その損失は現金で支払う必要があります。
損失の大小にかかわらず、損金の支払いが万が一できなかった場合、信用取引の全建玉が強制的に返済されたり、それでも損金を埋めることができなかった場合、代用有価証券も売却される可能性があります。
それを防ぐためにも、保証金の一部を現金（米ドルまたは日本円）で差し入れておくことをおすすめします。
信用取引をする場合、自分なりの取引ルールを決めて取引をすることをおすすめします。
特に重要なのは、「損切ルール」を決めておくことです。
現物取引では評価損が発生しても保有し続けることができますが、信用取引では評価損が拡大していくと追証が発生してしまいます。
保有している銘柄が予想と反対方向に行ってしまっても「いつか反転するだろう」と思って保有し続けていると評価損がどんどん拡大していってしまうこともあるので、損切りする水準をあらかじめ決めておき、その水準に達したら素早く損切を実行することで大きな損失となることを防ぐことができます。
一度失敗しても次の投資機会があるので、その時に備えましょう！
はじめての信用取引
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
（貸株サービスのみ）
（貸株サービス・信用貸株共通）
