インドの時代到来！経済成長の果実をその手に「iFreeETF インドNifty50」【大和アセットマネジメント】

2024年9月24日

本サイトは大和アセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。

拡大を続けるインド経済。そのインド経済の代表的な株価指数の1つ、Nifty50に連動を目指す「iFreeETF インドNifty50」が8月20日に上場！
高成長をもたらす力強い原動力に支えられたインド経済に、ETFで効率的に投資可能。
国内ETFとしては初めて*インドの現物株へ投資。現物株と先物の両方に投資するベストミックス運用により、コストを抑えながらNifty50指数への連動性を高めます。

*2024年7月末時点、大和アセットマネジメント調べ

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インド株式の良好なパフォーマンス

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Nifty50、S&P500、TOPIX：2004年4月末～2024年6月末、トータルリターン、現地通貨ベース。当ETFのベンチマークとは異なります。
インド名目GDP：2004年4月～2027年3月、2024年4月以降はIMF見通し。
インド名目GDPは年度（4月～翌年3月）ベースで算出。

（出所） IMF「World Economic Outlook Database April 2024」、ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

インド経済の高成長をもたらす3つの原動力

１．膨大な生産年齢人口

インドは2023年に世界1位の人口大国になりました。
中でも労働や消費といった経済の中心ともいえる生産年齢人口は全人口の7割近くを占めています。
この豊富な労働力により経済成長の加速が期待されます。

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〈参考〉日本の生産年齢人口：約7,282万人・総人口の58％

国連推計値

（出所）国際連合「World Population Prospects The 2022 Revision」

2．巨大な消費市場を支える中間所得者層

購買力が旺盛な中間所得者層の増加により、インドの民間消費は長期的な成長が期待されます。

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【ご参考】所得者層の定義について
高所得者層：年間世帯可処分所得が35,000米ドル以上
上位中間層：年間世帯可処分所得が15,000米ドル以上35,000米ドル未満
下位中間層：年間世帯可処分所得が5,000米ドル以上15,000米ドル未満
低所得者層：年間世帯可処分所得が5,000米ドル未満
（出所）ブルームバーグ、ジェトロ

3．莫大なインフラ投資

インドは大型インフラ投資推進を国策とすることを2021年8月に発表し、以降投資額を積み増しています。積極的なインフラ投資は、今後の更なる経済成長を支える基盤となることが期待されます。

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インドの年間インフラ投資額の推移は、新規投資および更新投資の両方を含む（運用コストや維持コストは除く）。2015年の米ドルベースの投資額を基に、2040年までGlobal Infrastructure Hubによる推計値。異なる出所からインフラ投資額のデータを取得した場合、数値が異なることがあります。

（出所）Global Infrastructure Hub（2024年1月取得）

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