(1) 国内株式

東証銘柄

1. H（Help）ボタン <全銘柄共通>

銘柄コードがわからない場合は、Hボタンをクリックすると「銘柄検索」画面が表れます。この画面にて銘柄名を入力もしくは業種を選択することによって銘柄コードの検索が可能です。

2. 現在値 <全銘柄共通>

↓（矢印マーク）と現在値の色は直近株価と比較して上昇・下落を表わしています。上昇した場合には「赤」、下落した場合には緑で表示されます。

3. 前日比 <全銘柄共通>

前日の終値（または最終気配値）と比較して上昇している場合は「赤」、下落している場合には「緑」で株価が表示されます。
※前日に売買が成立していない（出来高が0）場合、前日比は「0」と表示されます。

4. 歩み1～4 <全銘柄共通>

現在値からさかのぼり、直近の出来値を4本表示します。例えば、株価が100円と101円の繰り返しを続けている場合に、急に大量の買い注文が入ったとすると、株価は100円（歩み4）－101円（歩み3）－102円（歩み2）－103円（歩み1）と上昇していきます。このような時間を追って変動する株価の動きを歩み値と言います。また、市場が膠着状態で、株価が100円と101円を繰り返している場合でも、時間をおってついた値段は100円（歩み4）－101円（歩み3）－100円（歩み2）－101円（歩み1）と繰り返します。この繰り返しの動きのことも歩み値といいます。

5. 歩み値情報 <全銘柄共通>

歩み値情報ボタンの押下により、当日の歩み値（約定時間、出来高、約定値）を、画面左側に表示いたします。

6. VWAP（出来高加重平均価格）<全銘柄共通>

VWAP（Volume Weighted Average Price）と略され、当日の取引所で成立した価格を価格ごとの出来高で加重平均した価格を表します。VWAPは、より取引実態に近い平均的な約定価格として、主に機関投資家の執行価格の目標値として使われております。
「当日累積売買代金÷当日累積出来高」

7. PER（株価収益率）<全銘柄共通>

PER（Price Earnings Ratio）と略され、株価が1株当たり利益の何倍になっているかを示す指標です。一般にPERが高いと利益に比べて株価が割高、低ければ割安であるといわれています。ただし、何倍が妥当という水準を示すものではありませんので、投資先企業の過去のPER動向、同業他社などと比較するなど、相対的な投資尺度として活用するとよいでしょう。株価収益率の基本的な特徴は、株価の相対的水準を測る尺度として、株式利回りを算出する際に使用する配当金(株主に分配される部分)に代えて、内部留保される分をも含めた利益金を採用しております。

「PER（株価収益率）（倍）＝株価（リアルタイム）÷「1株当たり税引き後の利益（連結決算の予想値を採用）」
※1株当たりの税引き後の利益（連結決算の予想値を採用）について
→東洋経済新報社から毎週火曜日19時50分にデータを取得し水曜日のPER算出より適用いたします。

8. PBR（株価純資産倍率）<全銘柄共通>

PBR（Price Book-Value Ratio）と略され、株価と1株当たりの株主資本（純資産）の比率を示す指標で、もしその会社が解散した場合、残る価値（資産）は1株当たりどれくらいかを知ることができます。PBRが1倍に近づくほど株価は割安であることを示していますが、1倍以下になると株価が解散価値をも下回ることになります。PER（株価収益率）が株価と利益(フロー)の関係を表しているのに対し、PBR（株価純資産倍率）は株価と株主資本(ストック)の関係を表しており、PER（株価収益率）同様、株価の相対的水準を示す指標です。
「PBR（株価純資産倍率）（倍）＝株価（リアルタイム）÷1株当たり株主資本」

9. 配当 <全銘柄共通>

東洋経済新報社が発表した情報に基づき表示（速報や予想配当も含む）。

10. 信用貸借区分 <全銘柄共通>

信用区分と弁済期限別に売建、買建が可能「○」か表示されます。

特別空売り料が発生する銘柄の場合は、金額が表示されます。
特別空売り料がない場合はハイフン「-」が表示されます。

11. 逆日歩（品貸料）<全銘柄共通>

信用取引では、貸株に必要な株券は買い方が担保として差し入れている株券でまかないますが、貸借取引において、貸株残高が融資残高を超過して株不足が発生した場合、証券金融会社は、その不足数を入札形式で機関投資家から調達します。その入札により決定された料率を品貸料といいます。品貸料がついた銘柄について、制度信用取引を行っている全ての売り顧客は当該金額を支払わなければならず、全ての買い顧客は当該金額を受け取ることができます。この品貸料は逆日歩ともいいます。
弊社では前営業日の逆日歩情報を毎営業日の14時に更新しています。

12. 信用取引銘柄別残高（信用残）<全銘柄共通>

信用取引で買付を行った顧客は証券会社から融資を受けた買付資金を、売却を行った顧客は証券会社から融資を受けた売却株券を、それぞれ所定の期日(弁済期限6ヶ月以内)までに返済しなければなりませんが、決済されていない残株を買残高（信用買）、売却株券の量を売残高（信用売）と表示し、これらを総称して信用取引残高（信用残）といいます。これらは、日証金残高（証金残）に自己融資分（証券会社自らが融資している分）を加えており、全体の残高を適確に表わしているため、日々公表される日証金または大証金残高（証金残）よりも注目が高いといわれています。弊社では毎週金曜日時点における東証の合計残高を翌週の第2営業日（通常火曜日）の17時頃に更新しています。この情報は第3営業日（通常水曜日）の新聞に掲載されるものと同じです。

13. 信用倍率（倍率）<全銘柄共通>

市場における取組みを表しております。信用取引で買付をした株式は期日（6ヶ月以内）までに決済をする必要があるので、信用の買い残（信用買）が増えると将来の売り圧力が強まる可能性があり、信用取引で売付をした株式は期日（6ヶ月以内）までに決済する必要があるので、信用の売り残（信用売）が増えてくると将来の買い圧力が強まる可能性があります。通常、信用倍率は1倍より大きいが、買い残（信用買）が一時的に極端に多くなると、一般的には目先の相場は強くなる（買いが急増する為）と判断されますが、逆に近い将来は、需給関係（買い残が増えてその買いを反対売買する必要があるため）の悪化が懸念されます。また、信用倍率が1倍に近づくと（売りが増えて買い残に近づく場合）一般的には目先の相場は売り圧力により弱くなると判断されますが、将来の需給関係（売り残が増えてその売りを反対売買する必要があるため）の好転が期待されます。よって信用倍率によって相場動向を判断する際には、常に目先の強弱感と6ヶ月以内の需給関係を考慮する必要があります。

14. 日証金残高（証金残）<全銘柄共通>

各証券金融会社が信用取引に関して証券会社から申し込みのあった貸株・融資の申し込み数量を証金残高（証金残）といいます。貸株の新規は「新規売り」を表し、貸株の返済は、「買返済（買埋）・現渡し」を表します。融資の新規は、「新規買い」を表し、融資の返済は「売返済（売埋）・現引き」を表します。この数値は証券会社の自社内における、既存建玉の「店内食い合い」状況の変動を表しておりますので、実際の取引と異なる場合があります。（店内食い合い：同一証券会社内で売りと買いが同時に入った場合、証券会社の自己融資も各証券金融会社（以下証券金融）からの借入れもなく処理できた取引のことです。通常このような状態の時には、証券会社は証券金融に対し、その社内においてどれだけの既存建玉があるかの報告はしませんが、どちらか一方が超過した場合にのみ、その超過分について証券金融に報告し、貸株又は融資を受けます。）弊社では当日の速報値を毎営業日の21時頃に更新しています。
（なお、銘柄によっては、更新完了までに1～2時間ほどかかる場合が ございます。）

15. 回転日数 <全銘柄共通>

信用取引の残高が何日間で1回転したかを表しています。市場の強弱の度合いや取組みの厚さなどを検討するためのテクニカル指標の1つとなっております。
「（1日平均融資残高＋1日平均貸株残高）×2÷（新規貸株＋新規融資＋返済貸株＋返済 融資）」
※それぞれの値において、5営業日分のデータを元に算出しております。

16. 貸借倍率 <全銘柄共通>

貸借取引の規模と市場の活況を表しています。この倍率が大きくなることは、一般に取組み関係の悪化を示し、小さくなるとことは好転を示すといわれています。「融資残高÷貸株残高」

17. 気配数量について

上下10本の気配数量が表示されます。

OVER：板に表示されていない売り注文数量です。
UNDER：板に表示されていない買い注文数量です。

寄り前の気配数量

　成行表示 　　：

買い注文、売り注文、それぞれの成行注文の数量が表示されます。

　最良気配 　　：

「寄り前」の最良気配数量は、買いの場合、成行と最良買い気配以上の指値の合計株数、売りの場合、成行と最良売り気配以下の指値の合計株数となります。
「複合板」ボタンを押すと、　東証の気配に加えて、東証の最良気配より有利な価格のPTSの気配を表示します。

寄り前の気配更新時間

　前場寄り付き前 ：

8：00から気配が更新されます。

　後場寄り付き前 ：

12：05以降に気配が更新されます。

18. 時価総額 <全銘柄共通>

発行済株式総数と時価を掛けて計算します。ただし、複数市場上場銘柄の場合、主市場のみの表示となります。副市場には、主市場名が表示されます。

19. 年初来高値・安値

年初から現在までに取引された中で最も高い値段、安い値段を表示します。
比較対象期間は以下の通りとなります。

• 当年1月4日～3月31日の取引、前年1月4日～当日と比較
• 当年4月1日～12月30日の取引、当年1月4日～当日と比較

株式分割など、資本移動等によって株価が連続しない場合には、資本移動（株式分割）後の最も高い値段、最も安い値段が年初来高値・安値となります。

20. 上場来高値・安値

上場後に取引された中で最も高い値段、最も安い値段を表示します。

株式分割など、資本移動等によって株価が連続しない場合にも、対象期間などの変更はありません。

年初来高値・安値、上場来高値・安値は、ともに新高値・新安値を付けた翌朝に更新いたします。 日付表示においては、1980年の前半に付けた場合など、一部ブランク表示となります。